採用・求人カテゴリーから探す
雇用契約書・労働契約書 求人案内 労働条件通知書 採用申請書 採用規程 不採用通知書・不合格通知書 面接シート・面接チェックシート 身元保証書 入社書類 入社承諾書 採用証明書・雇用証明書 入社誓約書 採用内定通知書・採用通知書・雇用通知書
労働条件通知書08（法１５条）
- ダウンロード数
- 876
- レビュー
-
- 件
- ありがとう
- 20954
労働条件通知書（法１５条）のテンプレートです。
レビューを投稿
プラン変更の確認
おすすめ書式テンプレート
【法改正対応】教育訓練給付制度変更のお知らせ【例文付き】
【法改正対応】教育訓練給付制度変更のお知らせ【例文付き】
雇用保険法改正に対応した「教育訓練給付制度変更のお知らせ（例文付き）」テンプレートです。2025年10月施行の制度変更に伴い、教育訓練給付金の給付率拡充や新設された教育訓練休暇給付金の概要を、社内向けにわかりやすく案内。人事部門が従業員へ制度変更を周知する際に活用できる実務文書です。 ■教育訓練給付制度変更のお知らせとは 教育訓練給付制度は、従業員のキャリア形成やリスキリングを支援するための公的制度です。2025年の法改正により、給付率の引き上げや対象訓練の拡大が行われ、さらに「教育訓練休暇給付金」が新設されました。 ■テンプレートの利用シーン ＜人事部門による制度変更の周知に＞ 法改正に伴う給付制度の変更点を従業員へ説明する際に使用します。 ＜教育訓練休暇制度の案内に＞ 無給の長期休暇を取得して訓練を受ける従業員への支援制度を紹介する文書として活用。 ＜申請希望者への事前案内に＞ 申請条件や必要書類、手続きフローを明記しており、従業員の準備をサポートします。 ■作成・利用時のポイント ＜制度改正部分を明確に強調＞ 給付率アップや新設給付金の趣旨をわかりやすく整理するのが効果的です。 ＜就業規則との整合性を確保＞ 教育訓練休暇が制度利用の前提となるため、自社規程に即した説明を補足してください。 ＜申請フローを簡潔に提示＞ 人事総務部を経由した手続きや必要書類を具体的に案内すると従業員が利用しやすくなります。 ■テンプレートの利用メリット ＜最新の法改正に対応＞ 2025年10月改正内容を反映済みで、迅速に制度周知が可能です。 ＜従業員のキャリア形成を後押し＞ リスキリングや資格習得を経済的に支援することで、社内人材の活性化につながります。 ＜編集自由度が高く即対応可能＞ Word形式で利用可能なため、自社運用に応じた修正が容易で業務効率化に役立ちます。 ※2025年10月改正雇用保険法および厚生労働省発表のガイドラインに基づく汎用例です。必ず最新法令を確認のうえご活用ください。
- 件
派遣労働者通知書（労働者派遣契約派遣先通知書）・Excel【見本付き】
派遣労働者通知書（労働者派遣契約派遣先通知書）・Excel【見本付き】
■派遣労働者通知書（労働者派遣契約派遣先通知書）とは 派遣労働者の派遣元が派遣先に対して送る、派遣労働者の氏名や就業場所、就業期間などの情報を記載した文書です。 ■利用するシーン ・派遣契約を締結後、派遣労働者が初めて派遣先で勤務を開始する場合に利用します。 ・派遣労働者の就業条件や変更があった際に、その内容を正確に伝達する場合に利用します。 ・労務管理上、派遣先が派遣労働者の雇用状況を把握し、適正な対応が求められる場合に利用します。 ■利用する目的 ・派遣労働者の基本情報を派遣先に法的に通知し、雇用管理の透明性を確保するために利用します。 ・派遣労働者への適切な労働環境を提供し、安全衛生などの責任範囲を明確化するために利用します。 ・労働者派遣法に基づく派遣先の義務履行を証明し、トラブル防止に役立てるために利用します。 ■利用するメリット ・法令遵守を徹底し、派遣先・派遣元間の信頼関係を強化することができます。 ・派遣労働者の基本情報が一元的に整理されるため、管理が容易になります。 ・派遣労働者の労働条件について誤解や混乱を防ぐことができ、安全配慮義務を果たせます。 こちらは、派遣労働者通知書（労働者派遣契約派遣先通知書）のテンプレートです。本テンプレートはExcelで作成しており、無料でダウンロードできるので、ぜひご活用ください。
- 件
出社通知状
出社通知状
出社通知状です。次年度入社予定者に対し、入社前に出社を依頼する通知状としてご使用ください。
- 件
隔週土曜日休日実施の案内状
隔週土曜日休日実施の案内状
隔週土曜日休日実施の案内状です。土曜日休日形態を隔週休みにする決定を案内する際の書式事例としてご使用ください。
- 件
書類送付状 シンプル02
書類送付状 シンプル02
いつもダウンロードいただきまして、誠にありがとうございます。 書類送付状を作成しました。 シンプルなデザインかついくつか選択できるように、様々な種類をご用意しました。 また簡単な枠を利用して説明を入れた書式のご用意もありますので、そちらも併せてご活用ください。 お気に入りのものが見つかりますと嬉しいです。 宜しくお願い致します。
- 件
○○会開催のお知らせ・表形式版・Excel【見本付き】
○○会開催のお知らせ・表形式版・Excel【見本付き】
会議や懇親会、研修会などの社内外イベントの詳細を参加者に通知する際に便利な書式テンプレートです。Excelの表形式を用いており、日時・場所・内容を整理しやすく、参加者にとって分かりやすいフォーマットになっています。 ■利用シーン ・社内研修や懇親会の案内を社員に送付する際。 ・ビジネス会議やセミナーの開催通知を関係者へ伝える場合。 ・イベントや親睦会などの参加募集・確認を効率的に管理したいとき。 ■利用・作成時のポイント ＜開催情報を明確に整理＞ 日時・会場・議題・参加費などを表形式で分かりやすく記載する。 ＜出欠確認をしやすくする＞ 必要に応じてチェックボックスやリストを追加し、参加可否の集計を容易にする。 ＜関係者がすぐに把握できるデザイン＞ 余白や罫線を活用し、視認性を高める工夫をする。 ■テンプレートの利用メリット ＜業務効率の向上＞ 見本を参考に必要事項を入力するだけで案内書類が完成。 ＜編集の柔軟性＞ Excel形式のため、内容の更新や社内での共有が容易。
- 件
大カテゴリー
人事・労務書式カテゴリーから探す
採用・求人 労務管理 休暇届・休暇申請書・休暇願 身上異動届・変更届 解雇・処分 社会保険 年末調整 勤怠管理 退職・辞職 人事評価・人事考課 人事通知・人事通達 給与計算・給与管理 通勤届・通勤手当申請書・通勤交通費申請書 辞令・人事異動
カテゴリーから探す
社内文書・社内書類 経理業務 その他（ビジネス向け） 総務・庶務書式 英文ビジネス書類・書式（Letter） 請求・注文 製造・生産管理 契約書 業務管理 Googleドライブ書式 人事・労務書式 営業・販売書式 経営・監査書式 中国語・中文ビジネス文書・書式 売上管理 マーケティング コロナウイルス感染症対策 業種別の書式 トリセツ 社外文書 リモートワーク 企画書 経営企画 法務書式 経理・会計・財務書式 マーケティング・販促・プロモーション書式
ファイル形式から探す
PDF Word Excel PowerPoint WMF テキスト 画像 Google ドキュメント Google スプレッドシート Google スライド
書式の書き方コラム
新着特集
建設工事に関わる安全書類をどの様に用意して対応するか？関連書式テンプレートから書き方の注意点などの役立つコラムをbizoceanがお届けします。
bizoceanがお勧めするセミナーや、実務に役立つ情報の動画をご紹介します。
近年の相続法改正により、大きな変更があった日本の相続制度について、専門家が解説します。
毎年、どこかが変更される確定申告について、毎年の変更点や注意点からおさえておきたい基本のやり方まで専門家が解説します。
2020年4月に施行された改正民法（債権法）に対応した、専門家作成の書式やその書き方をご紹介します
DX、SDG's、健康経営など、中小企業が乗り越えるべき経営課題解決に導くヒントをご紹介します
1998年の施行以降、大きな改正を繰り返す電子帳簿保存法について、専門家が詳しく説明・解説致します
成功企業の事例や専門家のわかりやすい解説でDXが簡単にわかります！
中小企業やベンチャー企業が知っておくべき・知っておきたい法律や制度について、専門家が解説します。
事業計画の作成について、事例をもとにしたビジネスモデルの考え方や、事業計画書の書き方等を専門家が詳しく解説します。 はじめて事業計画書を書くので不安という方も、ビジネスモデルを考えたいという方も是非ご利用ください。
会社の屋台骨を支える総務人事が、これからの時代どう立ち向かえばよいのか。解決のヒントとなる解説コラムや関連書式をご用意しました。
未だ過渡期にあるテレワーク・リモートワークについて就業規則の見直しから制度の設計まで実務にそくした考え方等を専門家が解説します。
国・政府関係機関・地方自治体が公表している新型コロナウイルス関連の助成・支援について各機関ごとにまとめ、特に注目すべき補助金・助成金・融資等の支援情報について専門家が解説しています。
ビジネス文書の書き方から、サラリーマンが知っておきたい税制まで、あなたのビジネススキルを向上させる知識・技術をご紹介します
経理財務処理は中小企業の大きな悩みの一つ。金融機関や税理士との付き合い方から法人化するべきかといった点から基本の経理処理方法まで、解説します。
おさえておきたい年末調整の基本から、最新年度の変更点まで、税理士など専門家が丁寧に解説します。
