【Googleドキュメント】新規事業の提案書
新規事業を社内で提案する際にお使いいただけるテンプレートです。「現状」「提案内容」「具体的な手順」を記載します。Googleドキュメント形式なので、社内のメンバーと共同編集しながら作成を進めることができます。
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2 件のレビュー
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[業種]
サービス
女性／60代
2021.08.08
参考になりました。
-
退会済み
2020.03.12
大変参考になりました
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取引条件変更の断り状・Googleドキュメント【例文付き】
取引条件変更の断り状・Googleドキュメント【例文付き】
取引先から提示された取引条件や支払条件の変更要請に対し、これまでの協議経過を踏まえたうえで、現時点では応じられない旨を丁寧に伝える断り状です。依頼内容の確認、検討・協議を行った事実、応じられない理由、今後の見直し余地までを一連の文章で整理できる内容構成となっており、取引関係への配慮と自社の判断を両立させやすい書式です。またGoogleドキュメント形式のため、ブラウザ上で無料かつ手軽に編集・共有でき、迅速に取引先対応を行いたいご担当者様に最適です。 ■取引条件変更の断り状とは 取引先からの取引条件変更（例：支払サイトの延長、支払方法の変更、単価見直し要請など）の申出に対し、自社として現時点では応じられない旨を回答するためのビジネス文書です。単なる「お断り」ではなく、協議の経緯や検討状況、今後も状況変化があれば誠実に協議する姿勢を明記することで、中小受託取引適正化法（取適法・旧下請法）の趣旨である「対等なパートナーシップ」「十分な価格協議」を踏まえた対応であることを示すことができます。 ■テンプレートの利用シーン ＜取引条件・支払条件変更を断る場合に＞ 原材料費や人件費の上昇などを理由とした条件変更要請に対し、現行条件の維持をお伝えしたい場面で活用できます。 ＜協議を行ったうえでの正式回答として＞ 口頭や打ち合わせで協議した内容を踏まえ、書面で正式な回答を残したい場合に適しています。 ■作成・利用時のポイント ＜協議経過を簡潔に記載＞ 単なる拒否ではなく、検討・協議を行った事実を記載することで、相手先の理解を得やすくなります。 ＜理由は客観的かつ控えめに＞ 経営状況や取引条件の均衡など、一般的で合理的な理由に留めることが重要です。 ＜将来の協議余地を残す表現に＞ 完全な拒絶表現を避け、今後の環境変化に応じた再協議の可能性を示すことで、関係維持につながります。 ■テンプレートの利用メリット ＜Googleドキュメント形式で即時編集・共有＞ ブラウザ上で編集でき、社内確認や修正もスムーズに行えます。 ＜例文付きで文面作成の負担を軽減＞ 適切な敬語表現と構成が整っており、ゼロから考える手間を省けます。
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残高試算表（貸借対照表＆損益計算書記入版）・Google ドキュメント
残高試算表（貸借対照表＆損益計算書記入版）・Google ドキュメント
残高試算表とは、各勘定科目の合計差額となる残高をまとめて作成した一覧表のことです。現在のところ資産や売上がどれだけあって、利益がどれくらい出ているのかが分かります。残高試算表は、貸借対照表や損益計算書を作成するうえでの、ベースとなるものです。 一般に、試算表とは仕訳や転記、計算上のミスなどを確認するために作成されるもので、「合計試算表」「残高試算表」「合計残高試算表」の3種類があります。いずれも借方と貸方の数値が最終的に一致する点は同じであり、一致しなかった場合には何らかのミスがあったと判断されます。 また、試算表は経理上のミスを点検するほかにも、決算書に活用することや、（経営状態や業績の推移が分かるため）資金調達する際に金融機関へ提出することを目的としても作成されます。 こちらはGoogleドキュメントで作成した、貸借対照表＆損益計算書記入版の残高試算表です。無料でダウンロードできるので、ご活用いただけると幸いです。
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事業計画書２／１６【サマリー】
事業計画書２／１６【サマリー】
事業計画書２／１６【サマリー】の書式テンプレートです。全部で16テーマある中の2部目になります。このテンプレートを使って解説している「事業計画書の書き方」コラムもご利用ください。
作業指示書（業務指示書）（表形式版）・縦・Google ドキュメント
作業指示書（業務指示書）（表形式版）・縦・Google ドキュメント
作業指示書（業務指示書）とは、特定の作業やプロジェクトにおける内容や手順、注意すべき事項、具体的な指示などを従業員（作業者）に分かりやすく伝えて、スムーズに進められるように作成するものです。 こちらはGoogleドキュメントで作成した、レイアウトが縦の表形式版の作業指示書です。 作業指示書を作成する目的としては、主に「作業の効率化」や「安全性の確保」などが挙げられます。 作業の手順や内容を口頭で伝えた場合、認識違いによって従業員がミスしてしまい、作業効率が低下する恐れがあります。 また、危険を伴う作業の場合、作業指示書で注意点などを共有しておかないと、労働災害が発生する恐れもあります。 この点、作業指示書で作業の内容や手順、注意すべき事項などを共有しておけば、それらのリスクを防ぐこともできます。 無料でダウンロードできる本書式を、自社でお役立ていただければと思います。
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