書類のマークとグリーンの書類送付状
/1
- ダウンロード数
- 534
- レビュー
-
- 件
- ありがとう
- 67924
書類のマークとグリーンの色の書類送付状です。シンプルなのでお仕事で使いやすい一枚です。Wordファイルになっており、宛先などを編集してそのまま印刷できます。無料ダウンロードしてご利用ください。
レビューを投稿
有料で
ご利用いただける書式です
無料でご利用いただける書式です
ダウンロードには会員登録が必要です
有料で
ご利用いただける書式です
無料でご利用いただける書式です
ダウンロードには会員登録が必要です
プラン変更の確認
おすすめ書式テンプレート
FAX送付状02
FAX送付状02
取引先や社内関係者宛てにFAX送信を行う際の表紙として使える、シンプルかつ実用的な「FAX送付状」テンプレートです。宛先・送信元・送付書類・連絡事項などを記入する欄が整理されており、社内外の各種書類送付時にすぐに活用できます。無料ダウンロードしてご利用ください。 ■FAX送付状とは FAX送信する書類の表紙として、宛先・送信元・送付内容・部数などを伝えるために添えるカバーシートです。受信側で内容や送信元を一目で把握できるよう構成された、ビジネス通信の一般的な書式です。 ■テンプレートの利用シーン ＜見積書・注文書・契約書の送付時に＞ 取引先へ商取引関連の書類をFAX送付する場面で、表紙として活用できます。 ＜社内の他拠点へ書類連絡する場面で＞ 本社・支店・営業所間で文書をやり取りする際の標準カバーシートとして使えます。 ＜至急対応を要する連絡・確認時に＞ 「□ 至急」「□ ご確認ください」「□ ご返信ください」などチェックボックスが用意されているため、受信側へ対応の優先度やアクションを分かりやすく示したい場合に役立ちます。 ■作成・利用時のポイント ＜送付枚数を必ず明記＞ 表紙を含む送信枚数を記載し、受信側での欠落確認に備えます。 ＜緊急度をチェックボックスで＞ 「至急」「ご参考まで」など、対応優先度を選択式で伝えましょう。 ＜送付書類欄を具体的に＞ 書類名と部数を記載し、後日の照合をスムーズにします。 ＜連絡事項欄で補足説明を記載＞ 納期・支払条件・差し戻し方法など、FAXだけでは伝わりづらい補足事項は「連絡事項」欄に簡潔に記載することで、受信側との認識齟齬を減らせます。 ■テンプレートの利用メリット ＜コスト0で使える＞ 無料ダウンロード後、必要情報を入力するだけですぐに利用可能です。 ＜送付業務の効率化＞ 項目があらかじめ整っているため、毎回の作成負担が軽くなり、コア業務に集中する時間を確保できます。 ＜Word形式で編集しやすい＞ 社名・住所・連絡先・ロゴなどを自社仕様に合わせて修正できます。
請求書に添付する通知状
請求書に添付する通知状
請求書に添付する通知状とは、請求書を送付したことを伝えるための通知状
- 件
書類送付状01
書類送付状01
「書類送付状01」は、ビジネスコミュニケーションの中で、書類の送付を伝えるための必須アイテムとなっています。この送付状は、受取人に対して、同封される書類の内容や目的を明確にするためのもので、「送り状」や「カバーレター」とも呼ばれます。特に、多くの書類や重要な内容を伝える必要がある際、この「書類送付状01」はその役割を果たします。その主要な機能として、挨拶、同封される書類の概要、そして補足情報の3つを網羅することが可能です。ビジネスのシーンにおいては、このような情報伝達手段が、受取人とのスムーズなコミュニケーションを促進し、誤解を避けるキーアイテムとなります。また、「書類送付状01」は、その明瞭で分かりやすい構造が特徴であり、どんな情報を伝える際にも適切に活用することができます。日常の業務における書類送付時の情報伝達の効率化に、このツールを活用してください。
注文書送付状002
注文書送付状002
電話注文した商品について、書面で発注を確認するための注文書送付状のテンプレートです。宛先・差出人欄、件名、前文、注文の経緯を伝える本文、同封書類欄まで、ビジネス文書の基本に沿って必要事項を過不足なく記載できるレイアウトです。 ■注文書送付状とは 取引先に注文書を送る際に添えるビジネス文書です。単に注文書を送付するだけでなく、電話等での事前連絡の経緯、送付の趣旨、同封書類の内容を明示することで、受け手の確認を助け、認識違いや事務処理上の行き違いを防ぐ役割があります。 ■テンプレートの利用シーン ＜電話で先行発注した商品の正式書面化に＞ 急ぎの発注で電話注文した内容を、後追いで書面化して証跡を残す場面で活用できます。 ＜継続取引先への発注確認で＞ 仕入先・委託先への定期発注時に、内容確認と取引証跡記録を兼ねて送付できます。 ＜営業・購買部門の定型業務として＞ 発注業務を担当する購買・営業担当者が、定型文として繰り返し利用できます。 ■作成・利用時のポイント ＜電話注文の日時を明記＞ 口頭発注を行った日付と相手担当者名を本文に記載し、双方の認識を揃えます。 ＜注文書番号や通数を明確に＞ 注文書番号や部数を具体的に記載することで、送付内容が一目で分かり、確認漏れを防ぎやすくなります。 ＜押印・発信担当者の明記＞ 発信担当者の氏名と部署を明記し、問い合わせの窓口を明確にして取引先との円滑な連絡につなげます。 ■テンプレートの利用メリット ＜無料で発注業務を整備＞ Word形式のため自社用の表記ルールに合わせて編集・調整が可能です。 ＜発注業務のスピードアップ＞ 文書を一から作成する手間が省け、急ぎの発注対応にも素早く動けます。 ＜取引トラブルの予防＞ 書面で発注内容を残すことで、口頭との認識齟齬を防ぎ、取引先との信頼関係を保てます。
- 件
請求書＆送付状
請求書＆送付状
請求書と書類送付状のセットです。請求書に宛名を入力すると、印刷時自動的に送付状も宛名つきで印刷されますので、改めて送付状を作成する必要がありません。
請求書の送付状（請求書送付の案内状）・Excel
請求書の送付状（請求書送付の案内状）・Excel
こちらはExcelで作成した、シンプルな「請求書の送付状（請求書送付の案内状）」のテンプレートです。 ビジネス文書（※請求書や契約書など）を送付する際に同封する書状を「送付状」と言い、ビジネスシーンにおいて決まりはないものの、ビジネス文書の送付時には、送付状を同封するのが一般的なマナーとなっています。 また、送付状の書き方にも特に決まりはありません。簡単なあいさつ文、同封書類の内容と部数を記載するのが一般的とされています。 本テンプレートは、無料でダウンロードすることができます。自社で請求書を送付する際、ビジネスマナーに則るのはもちろん、部数などの確認のためにも、本テンプレートのような送付状を用意しておくといいでしょう。
- 件
大カテゴリー
社外文書・ビジネス文例カテゴリーから探す
慶弔・お祝い・お見舞い 依頼・照会・回答 謝罪・抗議・断り 手紙・季節の挨拶文例 挨拶状・お礼状 案内状・招待状・紹介状 送付状・連絡書 英文ビジネス文書
カテゴリーから探す
人事・労務 営業・販売 企画・マーケティング AIプロンプト 業務管理・IT キャリア・生活文書 経営・事業運営 社外文書・ビジネス文例 総務・社内業務 画像・イラスト・図形素材 法務・契約 経理・会計・税務 はがき・カード
ファイル形式から探す
PDF Word Excel PowerPoint WMF テキスト 画像 Google ドキュメント Google スプレッドシート Google スライド
書式の書き方コラム
新着特集
建設工事に関わる安全書類をどの様に用意して対応するか？関連書式テンプレートから書き方の注意点などの役立つコラムをbizoceanがお届けします。
bizoceanがお勧めするセミナーや、実務に役立つ情報の動画をご紹介します。
近年の相続法改正により、大きな変更があった日本の相続制度について、専門家が解説します。
毎年、どこかが変更される確定申告について、毎年の変更点や注意点からおさえておきたい基本のやり方まで専門家が解説します。
2020年4月に施行された改正民法（債権法）に対応した、専門家作成の書式やその書き方をご紹介します
DX、SDG's、健康経営など、中小企業が乗り越えるべき経営課題解決に導くヒントをご紹介します
1998年の施行以降、大きな改正を繰り返す電子帳簿保存法について、専門家が詳しく説明・解説致します
成功企業の事例や専門家のわかりやすい解説でDXが簡単にわかります！
中小企業やベンチャー企業が知っておくべき・知っておきたい法律や制度について、専門家が解説します。
事業計画の作成について、事例をもとにしたビジネスモデルの考え方や、事業計画書の書き方等を専門家が詳しく解説します。 はじめて事業計画書を書くので不安という方も、ビジネスモデルを考えたいという方も是非ご利用ください。
会社の屋台骨を支える総務人事が、これからの時代どう立ち向かえばよいのか。解決のヒントとなる解説コラムや関連書式をご用意しました。
未だ過渡期にあるテレワーク・リモートワークについて就業規則の見直しから制度の設計まで実務にそくした考え方等を専門家が解説します。
国・政府関係機関・地方自治体が公表している新型コロナウイルス関連の助成・支援について各機関ごとにまとめ、特に注目すべき補助金・助成金・融資等の支援情報について専門家が解説しています。
ビジネス文書の書き方から、サラリーマンが知っておきたい税制まで、あなたのビジネススキルを向上させる知識・技術をご紹介します
経理財務処理は中小企業の大きな悩みの一つ。金融機関や税理士との付き合い方から法人化するべきかといった点から基本の経理処理方法まで、解説します。
おさえておきたい年末調整の基本から、最新年度の変更点まで、税理士など専門家が丁寧に解説します。
