社外文書カテゴリーから探す
通知書・通達書 警告文・警告状 会社案内 要望書 儀礼文書 断り状 FAX送付状・FAX送信票 抗議状・抗議文 取り消し状 送付状・送り状・添え状 申立書 質問状 照会状 挨拶状 反論状 お礼状 連絡書 勧誘状 回答書
会社概要（表形式版）・縦・Excel
「会社概要（表形式版）・縦・Excel」は、自社に関する基本的な情報をまとめたもので、企業の基本情報を整理し、表形式でまとめることができるExcelテンプレートです。 企業名、設立年月日、所在地、代表者の名前、事業内容など、会社を知る上での基本情報が簡潔にまとめられています。これにより、さまざまなターゲットに対して、企業のアイデンティティと価値を効果的に伝えることができます。 このテンプレートは無料でダウンロードでき、ビジネスの効率と効果を高めるのに役立ちます。ぜひご活用ください。
レビューを投稿
1 件のレビュー
-
[業種]
建設・建築
男性／60代
2024.06.19
簡単で良かったです。
プラン変更の確認
おすすめ書式テンプレート
【法改正対応】女性管理職比率報告書【見本付き】
【法改正対応】女性管理職比率報告書【見本付き】
2025年4月施行の女性活躍推進法改正に対応した「女性管理職比率報告書」テンプレートです。企業における管理職層に占める女性の割合を、記載・公表するための標準帳票としてお役立ていただけます。毎年の報告・公表が義務付けられており、法令の実務ポイントも見本付きでわかりやすく整理しています。厚生労働省「女性の活躍推進企業データベース」への掲載や自社サイト開示にも直結する設計で、コンプライアンス対応と社内外への説明責任を両立できます。 ■女性管理職比率報告書とは 企業内の管理職に占める女性の割合を算出・報告するための書式です。女性活躍推進法の改正により、対象企業が拡大され、従業員101人以上の企業にも公表義務が課されました。 ■テンプレートの利用シーン ＜年度ごとの法定女性管理職比率公表時に＞ 毎会計年度終了後3か月以内に、女性管理職比率を算定・記載し、Web・行政データベースに掲載します。 ＜社内ダイバーシティ推進の状況説明に＞ 社内外双方への実績報告、女性活躍推進活動・目標未達時の施策検討にも活用可能です。 ＜監査・行政対応・他社比較資料として＞ 最新データ整備と公表義務履行により、行政指導や罰則リスク対応も徹底できます。 ■利用・作成時のポイント ＜管理職の社内定義・算定基準を明確に＞ 会社の役職規定や除外範囲を具体的に明記します。 ＜公表期限・媒体遵守を徹底＞ 事業年度終了後3か月以内の公表義務、厚労省DBや自社Web等媒体を明確に記載してください。 ＜賃金差異データ等の同時開示も確認＞ 法定要件として男女賃金差もセットで公表が必要なため、同時掲載・データの正確性を担保しましょう。 ■テンプレートの利用メリット ＜改正法令適合で監査・行政対応も安心＞ 女性活躍推進法・施行通知内容を踏まえ、罰則・行政リスクも低減します。 ＜社内外への説明責任・透明性を強化＞ ダイバーシティ推進の実態開示により、採用力や社会的信頼度の向上に寄与します。 ＜柔軟な編集・運用が可能＞ 社内計画や他企業と比較検討する際にも、即時加工・報告体制の標準化が可能です。 ※本テンプレートは汎用版です。運用時は最新の施行法令・社内基準を必ず確認してください。
- 件
社屋移転と電話番号変更の通知002
社屋移転と電話番号変更の通知002
この通知は、移転先の新しい住所と、それに伴い変わる電話番号を関係者やパートナー企業、顧客に知らせるためのものです。事前に適切な情報を伝えることで、ビジネスの途中での混乱や誤解を最小限に抑えることができます。また、移転先の住所や新しい電話番号を正確に伝えることで、ビジネスパートナーや顧客とのコミュニケーションを円滑に維持することが可能になります。 このような通知は、事前に計画された移転作業の一環として、関係者に送付されることが一般的です。メールや郵送、ウェブサイト上での告知など、様々な方法で情報を伝えることができます。また、移転に伴い、電話番号が変更になる場合も考えられます。この際も、変更後の電話番号を含めた通知を、できるだけ早めに行うことが推奨されます。
- 件
事業概要（表形式版）・縦・Word【見本付き】
事業概要（表形式版）・縦・Word【見本付き】
事業の基本情報を表形式でわかりやすく伝えられる事業概要テンプレートです。表形式で項目が整理されているため事業の全体像を簡潔に把握でき、閲覧者にとってもわかりやすい構成となっています。Word形式で無料ダウンロードが可能で、企業の紹介資料や営業ツールとして幅広く利用できます。 ■事業概要とは 事業者名、所在地、事業内容、取引先など、企業や店舗の基本情報を示したものです。 ■利用シーン ・会社案内や取引先への紹介資料として（例：新規取引先や顧客に企業の基本情報を伝える際） ・営業資料やプレゼン資料の一部として（例：事業内容をわかりやすく示し、ビジネスチャンスを広げるため） ・店舗や事業者情報のWEB掲載用（例：ホームページやSNSで事業概要を発信し、顧客に安心感を与える） ■注意ポイント ＜最新情報の記載＞ 従業員数や所在地、代表者情報など、最新の情報に更新することで信頼性を保ちます。 ＜事業内容や沿革の説明＞ 事業内容や沿革は簡潔に記載し、閲覧者が一目で理解できる内容にします。 ＜許可・登録番号の正確な記載＞ 許可や登録が必要な業種の場合は、許可番号などを正確に記載し、法的な信頼性を示します。 ■テンプレートの利用メリット ＜情報の整理が簡単＞ 必要項目を入力するだけで完成するため、0から作成の手間を省けます。 ＜柔軟なカスタマイズが可能＞ Word形式のため項目の追加や編集が容易です。事業や業種に合わせたアレンジも可能です。
- 件
本社移転の挨拶
本社移転の挨拶
「本社移転の挨拶」の文例テンプレートです。無料ダウンロードしてご利用ください。
- 件
社名改称の通知書
社名改称の通知書
社名改称の通知書です。対社外に社名改称を通知する際の書式事例としてご使用ください。
- 件
本社移転の通知状002
本社移転の通知状002
「本社移転の通知状002」は、本社移転のお知らせを行う際の通知状の書式の一例です。 送付の適切な時期として、一般的に移転の予定日の1か月以上前になるよう心がけることが大切です。 ただし、移転の規模や関連手続きによっても違いが生じることがありますので、具体的な移転計画に基づいて適切なタイミングを考慮することが重要です。 通知状では、新本社の場所や移転日などの詳細を明確に記載し、情報を提供する必要があります。 本社移転をお知らせする際、通知状の書式事例としてご活用ください。
- 件
大カテゴリー
カテゴリーから探す
Googleドライブ書式 経理業務 業務管理 企画書 契約書 経営・監査書式 営業・販売書式 売上管理 業種別の書式 リモートワーク その他（ビジネス向け） コロナウイルス感染症対策 中国語・中文ビジネス文書・書式 英文ビジネス書類・書式（Letter） 社外文書 請求・注文 トリセツ 社内文書・社内書類 製造・生産管理 マーケティング 総務・庶務書式 人事・労務書式 経営企画 法務書式 経理・会計・財務書式 マーケティング・販促・プロモーション書式
ファイル形式から探す
PDF Word Excel PowerPoint WMF テキスト 画像 Google ドキュメント Google スプレッドシート Google スライド
書式の書き方コラム
新着特集
建設工事に関わる安全書類をどの様に用意して対応するか？関連書式テンプレートから書き方の注意点などの役立つコラムをbizoceanがお届けします。
bizoceanがお勧めするセミナーや、実務に役立つ情報の動画をご紹介します。
近年の相続法改正により、大きな変更があった日本の相続制度について、専門家が解説します。
毎年、どこかが変更される確定申告について、毎年の変更点や注意点からおさえておきたい基本のやり方まで専門家が解説します。
2020年4月に施行された改正民法（債権法）に対応した、専門家作成の書式やその書き方をご紹介します
DX、SDG's、健康経営など、中小企業が乗り越えるべき経営課題解決に導くヒントをご紹介します
1998年の施行以降、大きな改正を繰り返す電子帳簿保存法について、専門家が詳しく説明・解説致します
成功企業の事例や専門家のわかりやすい解説でDXが簡単にわかります！
中小企業やベンチャー企業が知っておくべき・知っておきたい法律や制度について、専門家が解説します。
事業計画の作成について、事例をもとにしたビジネスモデルの考え方や、事業計画書の書き方等を専門家が詳しく解説します。 はじめて事業計画書を書くので不安という方も、ビジネスモデルを考えたいという方も是非ご利用ください。
会社の屋台骨を支える総務人事が、これからの時代どう立ち向かえばよいのか。解決のヒントとなる解説コラムや関連書式をご用意しました。
未だ過渡期にあるテレワーク・リモートワークについて就業規則の見直しから制度の設計まで実務にそくした考え方等を専門家が解説します。
国・政府関係機関・地方自治体が公表している新型コロナウイルス関連の助成・支援について各機関ごとにまとめ、特に注目すべき補助金・助成金・融資等の支援情報について専門家が解説しています。
ビジネス文書の書き方から、サラリーマンが知っておきたい税制まで、あなたのビジネススキルを向上させる知識・技術をご紹介します
経理財務処理は中小企業の大きな悩みの一つ。金融機関や税理士との付き合い方から法人化するべきかといった点から基本の経理処理方法まで、解説します。
おさえておきたい年末調整の基本から、最新年度の変更点まで、税理士など専門家が丁寧に解説します。
