営業・販売書式カテゴリーから探す
注文書・発注書 領収書・領収証明書 催告書 売上管理表 検収書 保証書 顧客管理表・顧客管理シート・顧客管理カード 取引文書・取引書類 見積依頼書 督促状・催促状 在庫管理表・棚卸表 申込書 注文請書 料金表・価格表 見積書 請求書・請求明細書 納品書 受注書 受領書
請求書003 シンプルな請求書（消費税8％対応）
- ダウンロード数
- 580
- レビュー
-
- 件
- ありがとう
- 63299
商品購入後の金額請求のための請求書としてご利用いただけます。 シンプルで使いやすいデザインが特徴で、エクセルを利用して作成されております。簡潔ながらも、必要な情報を適切に記載することができます。消費税8％対応として設計されているため、税務関連の作業も効率的に進めることが可能です。「請求書003 シンプルな請求書（消費税8％対応）」は、事務作業をスムーズに行いたい企業や個人事業主の方々におすすめできます。
レビューを投稿
プラン変更の確認
おすすめ書式テンプレート
書類返送通知書・縦・Excel【例文付き】
書類返送通知書・縦・Excel【例文付き】
■書類返送通知書とは 署名・捺印済みの契約書や、お預かりしていた証明書などを返送する際に、送付物に添える案内状です。同封した書類の品目と数量を一覧で示すことで、送付の意図と内容を正確に伝え、事務手続き上の安全性を高める文書と言えます。 ■利用するシーン ・双方の合意に基づき締結した契約書類を、相手方へ送り返す際に利用します。 ・審査や手続きのために一時的にお預かりした公的証明書などを、持ち主へ返却する場面で利用します。 ・記載内容の誤りをご指摘いただき、修正が完了した書類をあらためてお送りする際に利用します。 ■利用する目的 ・同封されている書類が何であるかを相手が一目で把握できるようにするために利用します。 ・書類の返送という事実を、客観的な証拠として書面で残すために利用します。 ・事務的な書類のやり取りに丁寧さを添え、取引先との信頼関係を深めるために利用します。 ■利用するメリット ・送付内容が明記されているため、万が一の郵送事故や相手方の確認漏れといったリスクを低減します。 ・丁寧な文書を一枚添える心遣いが、企業の誠実な姿勢を伝え、対外的な評価を高めることにつながります。 ・誰がいつ、どの取引先に何を返送したかの社内控えとなり、発送履歴の管理を確実にします。 こちらは、書類返送通知書（Excel版）のテンプレートです。無料でダウンロードできるので、自社で書類を返送される際にご活用いただけると幸いです。
- 件
書類送付状 002
書類送付状 002
書類送付状を作成する意義は以下の通りです。 ・複数の添付書類がある場合、それぞれの内容や目的が明確でないと、受取側が混乱する可能性があります。送付状にリスト化することで、どの書類が含まれているかを一目で把握できます。 ・送付者・受取者の双方が、送付すべき書類がすべて揃っているかを確認しやすくなります。特に、重要な契約書や申請書類の場合、抜け漏れがあると手続きに遅れが生じる可能性があります。 ・どの書類を送ったかの証拠となり、後日「送付した・していない」のトラブルを防ぐことができます。特に、ビジネスや行政手続きでは重要です。 ・受取側に対して「丁寧で信頼できる対応をしている」という印象を与え、良好な関係構築につながります。 この送付状を作成することで、「明確性」「正確性」「効率性」「信頼性」を確保できます。これは、ビジネスや公式なやり取りにおいて、円滑なコミュニケーションを実現するために不可欠な要素です。
- 件
注文書005
注文書005
注文書のテンプレート書式です。カタログのナンバーと、品名、数量、納期を明記し、注文を行います。期限にまでに配送をお願いします、との旨を付け加えています。注文書のテンプレートが無料でダウンロードできます。
- 件
請求書送付の依頼状
請求書送付の依頼状
請求書送付の依頼状です。商品代金の請求書を受領していない場合に送付を依頼する際の書式事例としてご使用ください。
- 件
注文の承諾状001
注文の承諾状001
「注文の承諾状001」は、自身の製品への注文を受け取った際に、それを受け入れる意思を示すための書類です。 ビジネスの世界では、可能な限り明文化し、双方の間で誤解を避けることが大切です。これにより、取引がスムーズに進行することができます。 例えば、大量の注文を受け取り、その処理に時間がかかる場合や、商品が一時的に在庫切れの場合などにも有効です。こうした状況では、注文の受け入れを明確にすることで、顧客との関係を良好に保つことができます。あるいは、単に注文の受け入れを正式に記録するためにも使えます。注文者に安心を提供し、取引の透明性を高めることができます。
- 件
請求書・インボイス制度（適格請求書）対応・縦【見本付き】
請求書・インボイス制度（適格請求書）対応・縦【見本付き】
縦型レイアウトで印刷・封入にも適し、実務での提出・保存・ファイリングにも扱いやすい無料の請求書テンプレート（Excel形式）です。 請求先名、発行日、商品明細、ご請求金額、消費税額、合計金額に加え、適格請求書発行事業者の登録番号記載欄も設けられており、制度要件を満たす請求書作成が可能です。 ■請求書とは 取引先に対して商品・サービスの提供に伴う対価（代金）を請求する文書です。 特にインボイス制度の開始により、消費税の仕入税額控除の要件を満たす「適格請求書」の発行が求められる場面が増え、取引先からの制度対応請求書の提出要請も一般化しています。 ■利用シーン ＜適格請求書発行事業者として取引先に提出する際に＞ 税率区分や登録番号など、インボイス制度で求められる要素を備えた請求書が必要な場合に最適です。 ＜新たに帳票を整備したいときに＞ Excel形式で編集でき、会社ロゴなどを追加することで、自社用としてアレンジいただけます。個人事業主・小規模事業者どなたでも利用可能です。 ＜紙提出・PDF提出が必要な業務に＞ 縦型で1枚に収まりやすく、印刷・封筒封入・郵送にも対応した体裁です。 ■利用・作成時のポイント ＜登録番号・消費税区分を正確に記載＞ 適格請求書とするためには、「登録番号」「税率別の金額」「消費税額の記載」が必要です。 ＜連絡先などの記入漏れに注意＞ 発行日、宛名、住所、電話、担当者など、連絡に必要な情報は漏れなく記載します。 ■テンプレートの利用メリット ＜インボイス制度に対応＞ 必要要件が満たされており、取引先からの制度対応請求書要求にもすぐに対応可能です。 ＜Excel形式で自由に編集・再利用可能＞ 数量や単価の項目に入力すると、小計や合計金額が自動計算されます。 毎月・毎件の請求にも繰り返し使える汎用タイプのテンプレートです。
- 件
大カテゴリー
カテゴリーから探す
経営・監査書式 Googleドライブ書式 経営企画 請求・注文 人事・労務書式 その他（ビジネス向け） 社外文書 売上管理 中国語・中文ビジネス文書・書式 業務管理 社内文書・社内書類 マーケティング 企画書 業種別の書式 コロナウイルス感染症対策 契約書 経理業務 英文ビジネス書類・書式（Letter） リモートワーク 営業・販売書式 総務・庶務書式 製造・生産管理 トリセツ 法務書式 経理・会計・財務書式 マーケティング・販促・プロモーション書式
ファイル形式から探す
PDF Word Excel PowerPoint WMF テキスト 画像 Google ドキュメント Google スプレッドシート Google スライド
書式の書き方コラム
新着特集
建設工事に関わる安全書類をどの様に用意して対応するか？関連書式テンプレートから書き方の注意点などの役立つコラムをbizoceanがお届けします。
bizoceanがお勧めするセミナーや、実務に役立つ情報の動画をご紹介します。
近年の相続法改正により、大きな変更があった日本の相続制度について、専門家が解説します。
毎年、どこかが変更される確定申告について、毎年の変更点や注意点からおさえておきたい基本のやり方まで専門家が解説します。
2020年4月に施行された改正民法（債権法）に対応した、専門家作成の書式やその書き方をご紹介します
DX、SDG's、健康経営など、中小企業が乗り越えるべき経営課題解決に導くヒントをご紹介します
1998年の施行以降、大きな改正を繰り返す電子帳簿保存法について、専門家が詳しく説明・解説致します
成功企業の事例や専門家のわかりやすい解説でDXが簡単にわかります！
中小企業やベンチャー企業が知っておくべき・知っておきたい法律や制度について、専門家が解説します。
事業計画の作成について、事例をもとにしたビジネスモデルの考え方や、事業計画書の書き方等を専門家が詳しく解説します。 はじめて事業計画書を書くので不安という方も、ビジネスモデルを考えたいという方も是非ご利用ください。
会社の屋台骨を支える総務人事が、これからの時代どう立ち向かえばよいのか。解決のヒントとなる解説コラムや関連書式をご用意しました。
未だ過渡期にあるテレワーク・リモートワークについて就業規則の見直しから制度の設計まで実務にそくした考え方等を専門家が解説します。
国・政府関係機関・地方自治体が公表している新型コロナウイルス関連の助成・支援について各機関ごとにまとめ、特に注目すべき補助金・助成金・融資等の支援情報について専門家が解説しています。
ビジネス文書の書き方から、サラリーマンが知っておきたい税制まで、あなたのビジネススキルを向上させる知識・技術をご紹介します
経理財務処理は中小企業の大きな悩みの一つ。金融機関や税理士との付き合い方から法人化するべきかといった点から基本の経理処理方法まで、解説します。
おさえておきたい年末調整の基本から、最新年度の変更点まで、税理士など専門家が丁寧に解説します。
