営業・販売書式カテゴリーから探す
在庫管理表・棚卸表 見積依頼書 注文請書 受注書 催告書 領収書・領収証明書 見積書 督促状・催促状 受領書 請求書・請求明細書 売上管理表 料金表・価格表 申込書 取引文書・取引書類 顧客管理表・顧客管理シート・顧客管理カード 納品書 検収書 注文書・発注書 保証書
シンプル納品明細書_スマホ入力対応
- ダウンロード数
- 1,970
- レビュー
-
- 件
- ありがとう
- 787
スマートフォンで簡単に納品書が作成できます。スマートフォンでも入力がしやすいようにシートを分けています。印刷を行えばA4で出力されるように予め調整していますので、スマホから入力から印刷まで出来るようになっています。
レビューを投稿
プラン変更の確認
おすすめ書式テンプレート
【英語】カバーレター（送付状）-3
【英語】カバーレター（送付状）-3
「【英語】カバーレター（送付状）-3」は、英文履歴書と一緒に提出する際に用いるカバーレターの英語テンプレートです。本テンプレートを使用することで、氏名、住所、電話番号、メールアドレスといった重要なコンタクト情報、自己紹介や志望動機などを相手に的確に伝え、アピールポイントを際立たせることが可能となるでしょう。ぜひ就職活動の際にご活用ください。Word形式ですので、自由に編集可能です。
- 件
相殺領収書（2分割版）・縦・word【見本付き】
相殺領収書（2分割版）・縦・word【見本付き】
■相殺領収書（2分割版）とは 相殺取引において、双方の債権・債務を差し引きした結果の支払額を証明するための領収書です。1枚の用紙に同一内容の領収書を上下2分割で印刷でき、取引先と自社双方が同じ書式を保管できます。金額、相殺の旨、取扱者情報などを明確に記載でき、効率的かつ正確な証憑管理が可能です。 ■利用するシーン ・取引先との間で売掛金と買掛金を相殺し、差額分の支払いを行った際に利用します。 ・継続的な取引で相殺精算を行い、双方の会計処理を簡略化する場面で利用します。 ・相殺内容を証明する書面を双方で保管し、後日の確認や監査対応に備える際に利用します。 ■利用する目的 ・相殺取引の事実と金額を明確に記録し、証拠として残すために利用します。 ・双方の会計記録の整合性を確保し、誤解やトラブルを防止するために利用します。 ・領収書を2分割で作成し、同一書式を双方が保管できるようにするために利用します。 ■利用するメリット ・全額を相殺する場合は金銭の授受がないため、印紙税法上の受取書に該当せず、収入印紙の貼付が不要となり、コスト削減につながります（※ただし、一部相殺で差額の金銭授受がある場合は、その受領額に応じた収入印紙の貼付が必要）。 ・相殺取引の証憑を双方が同じ形式で保管でき、確認作業が容易になります。 ・金額や相殺の旨が明確に記載されるため、会計監査や税務調査にも対応しやすくなります。 こちらはWordで作成した、２分割タイプの相殺領収書のテンプレートです。印刷の際に、Wordの機能により、真ん中に切り取り線が入った状態で二分割になるように作成しております。相殺取引の事実と金額の記録に、無料でダウンロードできる本テンプレートをお役立てください。
- 件
発注書（注文書）・横・Google スプレッドシート
発注書（注文書）・横・Google スプレッドシート
こちらはレイアウトが横の、Googleスプレッドシートで作成した発注書（注文書）のテンプレートです。 商品やサービスなどの注文をする側が、注文を受ける側に意思表示を行うために作成する書類が「発注書」です。「注文書」と呼ばれることもあります。 契約は口頭でも成立するため、売買契約において発注書の作成は必須ではありませんが、ビジネスシーンにおいては発注書を作成するのが一般的です。 なぜなら、契約後になって取引先との認識が食い違ったときに、発注書を作成していないとトラブルになる恐れがあるからです。この点、発注書があれば取引内容を確認することができるので、トラブルを未然に防げます。 本テンプレートは金額や数量の入力により、小計や消費税額、合計金額を自動で計算できる仕様となっています。ダウンロードは無料なので、自社で発注を行うときにご活用ください。
- 件
納品書・インボイス制度（適格請求書）対応・縦【見本付き】
納品書・インボイス制度（適格請求書）対応・縦【見本付き】
「宛名」「発行日」「納品明細」「合計金額」などの基本情報に加え、適格請求書発行事業者として必要な登録番号・消費税額の明記に対応した納品書テンプレート（Excel形式）です。数量や単価の項目への入力により、小計や合計金額の自動計算が可能です。縦型レイアウトで編集・印刷してお使いいただけます。 ■納品書とは 取引先に対して商品の納品を行った事実を記録・証明するための帳票です。 商品名・数量・単価・金額などの明細を記載し、発注内容との相違がないかを確認する重要な書類です。 インボイス制度の開始（2023年10月〜）により、適格請求書発行事業者は消費税区分や登録番号などの記載が必要となり、納品書でもその対応が求められる場面が増えています。 ■テンプレートの利用シーン ＜インボイス対応が求められる企業間取引に＞ 登録番号・税率・消費税額を明記した、適格請求書対応の納品書として活用可能です。 ＜納品物の明細を取引先に確認してもらいたいときに＞ 商品ごとの明細と合計金額を記載することで、納品内容のトラブル回避にも役立ちます。 ＜紙での提出・郵送が必要な業務に＞ 縦型レイアウトにより、印刷・押印・封入がしやすくビジネス文書として扱いやすい構成です。 ■利用・作成時のポイント ＜登録番号や税率の記載漏れに注意＞ インボイス制度に準拠するため、適格請求書発行事業者の登録番号・消費税率・税額の明記は必須です。 ＜合計金額と税抜・税込の明確化＞ 見積額や請求額と一致させるため、金額欄には税込・税抜の区別を分かりやすく表示しましょう。 ＜取引先情報・発行者情報は正確に＞ 入力漏れや誤記のないよう再確認しましょう。 ■テンプレートの利用メリット ＜インボイス制度に対応した安心設計＞ 制度対応済みの項目設計により、改修の手間なくそのまま利用可能です。 ＜Excel形式で編集・印刷もスムーズ＞ 商品名や金額を入力するだけで、すぐに納品書を発行・保管できます。
- 件
書類送付のご案内
書類送付のご案内
書類送付のご案内とは、書類を送付したことを伝えるための書類
- 件
書類のマークの入った書類送付状
書類のマークの入った書類送付状
ブルーのラインと書類のマークが入った書類送付状です。仕事にて使いやすいデザインです。Wordファイルになっており、宛先などを編集してそのまま印刷できます。無料ダウンロードしてご利用ください。
- 件
大カテゴリー
カテゴリーから探す
業種別の書式 マーケティング Googleドライブ書式 経理業務 経営・監査書式 請求・注文 業務管理 トリセツ 製造・生産管理 その他（ビジネス向け） 中国語・中文ビジネス文書・書式 営業・販売書式 人事・労務書式 契約書 企画書 総務・庶務書式 社外文書 売上管理 社内文書・社内書類 英文ビジネス書類・書式（Letter） リモートワーク コロナウイルス感染症対策 経営企画 法務書式 経理・会計・財務書式 マーケティング・販促・プロモーション書式
ファイル形式から探す
PDF Word Excel PowerPoint WMF テキスト 画像 Google ドキュメント Google スプレッドシート Google スライド
書式の書き方コラム
新着特集
建設工事に関わる安全書類をどの様に用意して対応するか？関連書式テンプレートから書き方の注意点などの役立つコラムをbizoceanがお届けします。
bizoceanがお勧めするセミナーや、実務に役立つ情報の動画をご紹介します。
近年の相続法改正により、大きな変更があった日本の相続制度について、専門家が解説します。
毎年、どこかが変更される確定申告について、毎年の変更点や注意点からおさえておきたい基本のやり方まで専門家が解説します。
2020年4月に施行された改正民法（債権法）に対応した、専門家作成の書式やその書き方をご紹介します
DX、SDG's、健康経営など、中小企業が乗り越えるべき経営課題解決に導くヒントをご紹介します
1998年の施行以降、大きな改正を繰り返す電子帳簿保存法について、専門家が詳しく説明・解説致します
成功企業の事例や専門家のわかりやすい解説でDXが簡単にわかります！
中小企業やベンチャー企業が知っておくべき・知っておきたい法律や制度について、専門家が解説します。
事業計画の作成について、事例をもとにしたビジネスモデルの考え方や、事業計画書の書き方等を専門家が詳しく解説します。 はじめて事業計画書を書くので不安という方も、ビジネスモデルを考えたいという方も是非ご利用ください。
会社の屋台骨を支える総務人事が、これからの時代どう立ち向かえばよいのか。解決のヒントとなる解説コラムや関連書式をご用意しました。
未だ過渡期にあるテレワーク・リモートワークについて就業規則の見直しから制度の設計まで実務にそくした考え方等を専門家が解説します。
国・政府関係機関・地方自治体が公表している新型コロナウイルス関連の助成・支援について各機関ごとにまとめ、特に注目すべき補助金・助成金・融資等の支援情報について専門家が解説しています。
ビジネス文書の書き方から、サラリーマンが知っておきたい税制まで、あなたのビジネススキルを向上させる知識・技術をご紹介します
経理財務処理は中小企業の大きな悩みの一つ。金融機関や税理士との付き合い方から法人化するべきかといった点から基本の経理処理方法まで、解説します。
おさえておきたい年末調整の基本から、最新年度の変更点まで、税理士など専門家が丁寧に解説します。
