飲食店用向けの原価管理を意識して作ったエクセル形式の原価管理表です。g・ml・個・匹・本・切れ、などを原価計算し自動で集計を行うエクセル形式の書式です。原価計算に困っている方、これを使えば管理が非常に簡単になります。
[業種]
飲食
男性/40代
2026.05.15
ありがとうございます。
「見積送付状007」は、クライアントや取引先への見積書を伝達するときの伴う文章テンプレートです。ビジネスの場において、正確かつタイムリーに見積書を提出することは非常に重要です。 この送付状は、見積書の内容を明確に伝えるだけでなく、相手方との関係をよりスムーズに進める役割も果たします。、内容の確認や疑問点への対応もスムーズに進められるように、必要な情報を簡潔にまとめています。
「プライスカード017」はパステルカラー(グリーン)を基調としたドット柄のPOPデザイン素材です。新しい商品の展示やセール時に、鮮やかなカラーで訴求力を持たせたい場面におすすめです。商品の値段や名前の変更が可能で、取扱いやすいはがきサイズ(100×148mm)で印刷が可能です。Wordファイル形式で無料ダウンロードいただけますので、様々な商品やサービスに応じて自由に修正、デザイン変更といった柔軟性があり、使いまわすことができます。
月謝袋および給与袋(毎月定額用)です。 封筒の形式「長形3号」(A4判3つ折り)用として作成しています。 家庭用のインクジェットプリンターでの印刷を想定して作成しています。 PC上でも入力し易いようにセルのスペースを設けています。
海をイメージしたデザイン・青色の見積書フォーマットです。適格請求書等保存方式(インボイス制度)の要件に準拠しており、軽減税率8%と新税率10%それぞれの合計金額の自動計算に対応しています。
売上管理とは、売上目標達成のためにエクセルやシステム等を使って売上情報をまとめ、月間、四半期、年間等の売上高を集計して、全社的な売上に係る情報を管理することを指します。その売上管理をする際に作成される書類が、売上集計表(売上管理表)です。 会社によって部門別売上、担当者別売上、商品別売上、地域別売上などと多方面にわたる視点から売上の集計を行ったり、過年度の売上と比較したりします。単に売上目標に対する達成度を見るだけではなく、売上が落ち込んでいる月があった場合は、その要因を分析調査し、将来の予算達成、売上高の維持・回復の対策につなげることも目的の1つです。 こちらは商品別の売上集計表であり、金額や数量などの項目を入力することで、売上金額や消費税額、小計や売上高合計、目標達成率などが自動で計算されます。 テンプレートは無料でダウンロードできますので、ぜひご活用ください。
自動販売機を施設に置いてもらうとき、メーカー側が持ってくる契約書をそのままサインしていませんか。 実はああいった書類の多くは、メーカーの都合のいいように作られていることが少なくありません。 この書式は、施設を貸す側。つまりビルのオーナー、学校、病院、ホテル、商業施設の管理者などが自分たちの立場を守るために使う、自動販売機の設置契約書のひな形です。 特に力を入れているのが「いくら稼いでいるか、きちんと見せてもらえる」という点です。 メーカーが毎月どれだけ売り上げているかをこちらに報告する義務を明記しているほか、帳簿を確認する権利も盛り込んでいます。 また、売上が少ない月でも一定の金額を受け取れる最低保証のしくみや、機械が長期間壊れたままの場合に支払いを減額できる条項など、施設側が損をしにくい構造になっています。 使う場面としては、新たにメーカーから自動販売機の設置を打診されたとき、あるいは「口約束だけで何年も続いている」「古い覚書のままになっている」といった取引を見直したいときが典型です。 商業施設や複合ビル、学校・病院・工場・ホテルなど、自動販売機を置いてもらっている施設なら業種を問わず活用できます。 ファイルはWord(.docx)形式なので、施設名・手数料率・設置場所・契約期間といった項目をそのまま書き換えて使えます。 特別なソフトは不要で編集できます。空欄に必要な情報を埋めていく形式なので、取引の内容に合わせた調整も難しくありません。 適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。 〔条文タイトル〕 第1条(定義) 第2条(設置の許諾) 第3条(設置許諾料(売上手数料)及び最低保証) 第4条(設置期間) 第5条(本機の所有権・費用負担) 第6条(電気料金等の負担) 第7条(商品の管理・補充・衛生) 第8条(設置場所の変更) 第9条(本機の保守・修繕・性能維持) 第10条(売上報告・帳簿閲覧) 第11条(甲の賠償責任) 第12条(解除) 第13条(本機の撤去・原状回復) 第14条(甲の業務承継・譲渡の制限) 第15条(反社会的勢力の排除) 第16条(秘密保持) 第17条(管轄裁判所・準拠法) 第18条(協議解決) 第19条(完全合意)
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