商品代金支払の再督促状

/1

商品代金支払の再督促状です。納品済み商品代金支払を督促し、なお未払いの際の書式事例としてご使用ください。

レビューを投稿

■評価する(最高評価:5) 必須

必須
facebook X hatena line mail

カートに追加しました

カートを見る

プラン変更の確認

あなたは現在書式制限プラン会員です。無料書式をダウンロードするためにメルマガを受信するプランに変更しますか?

過去24時間にこの書式は
0人がダウンロードしました

おすすめ書式テンプレート

  • 内容証明03(クーリングオフ)

    内容証明03(クーリングオフ)

    悪徳商法等の被害を被った際には、契約を解除することが必要になります。その際に、相手先に送付する内容証明郵便の文案です。

    - 件
  • ネットオークションによる契約解除をするための内容証明(民法改正対応)

    ネットオークションによる契約解除をするための内容証明(民法改正対応)

    ネットオークションの落札者が代金の支払いをしたが、商品が届かないため、出品者へ商品の発送催告をした。しかし、未だ商品が届かないため、支払代金の返還請求を通知する文書(2020年4月施行の民法改正に対応)

    - 件
  • 売掛金支払督促状【例文付き】

    売掛金支払督促状【例文付き】

    未払いとなっている売掛金の支払いを取引先へ依頼・督促するための「売掛金支払督促状」テンプレートです。請求内容、請求書番号、取引内容、支払期限、振込先情報、お問い合わせ先までを整理して記載でき、取引先との関係性に配慮しながら未払い対応を進めたい経理・総務・営業部門での債権管理業務にご活用いただけます。 ■売掛金支払督促状とは 取引先に対して未払いとなっている売掛金の支払いを依頼・督促するための文書です。請求内容や支払期限を明確に通知することで、入金漏れや支払い遅延に対して早期に対応できます。通常は電話やメールによる確認後、正式な督促文として送付されることが多く、債権管理や資金繰り管理において重要な役割を持つ書類です。 ■テンプレートの利用シーン <売掛金の未払い対応に> 請求期限を過ぎても入金確認ができない場合の督促文として利用できます。 <経理・営業部門の債権管理に> 請求内容や支払期限を整理し、取引先への通知書として活用可能です。 ■作成・利用時のポイント <請求内容を正確に記載> 請求書番号、請求金額、取引内容などを誤りなく記載しましょう。 <支払期限を明確に設定> 入金希望日を具体的に記載し、対応期限を分かりやすく伝えることが重要です。 <感情的な表現を避ける> 正式なビジネス文書として、冷静かつ丁寧な表現を心掛けましょう。 ■テンプレートの利用メリット <Word形式で簡単に編集可能> 会社情報や請求内容などを差し替えるだけで、スムーズに作成できます。 <例文付きで文面作成に迷わない> 基本的な督促文例が記載されているため、実務担当者の負担軽減につながります。 <無料でダウンロードしてすぐに使える> コストをかけずに導入でき、業務効率化につながります。

    3.5 2
  • 納品督促状005

    納品督促状005

    無料でダウンロードできる督促状の文例として、納品の遅延に対応するための効果的な書式です。期日を過ぎても納品が行われない場合に、この書式を使用して問題を解決しましょう。具体的な期日、要求内容、次の行動などが一覧できるように詳細に記載されています。この「納品督促状005」を用いて、適切なビジネス運営を確保し、問題解決に向けた具体的な行動を促進しましょう。Word(ワード)形式の文例ですのでご活用ください。

    - 件
  • 返品の催促

    返品の催促

    「返品の催促」の文例テンプレートです。無料ダウンロードしてご利用ください。

    - 件
  • 内容証明書【取締役会招集請求】・Excel

    内容証明書【取締役会招集請求】・Excel

    こちらの「内容証明書【取締役会招集請求】」は、取締役会設置会社において、一定の利害関係者が取締役会の開催請求をするための書式です。Excelで作成しており、無料でダウンロードすることができます。 なお、一定の利害関係者とは、取締役会の招集権を有しない取締役や株主、監査役などのことです。 取締役会とは通常、各取締役が必要に応じて招集するものです。しかし、自身の責任追及を目的とする場合などでは、招集しない恐れがあります。 そのような場合でも、一定の利害関係者は取締役に対して、取締役会の招集を請求することが可能です。請求を受けた取締役は一定期間内に取締役会招集通知を出し、取締役会を招集する必要があります。 しかし、通知がなされなかったときには、招集請求をした者が自ら取締役会招集通知を出して取締役会を招集することができます。 そして通知を出す際、郵送の場合には証拠として残すために、内容証明(郵便)を利用するのが有効と言えます。

    - 件
  • 大カテゴリー

    カテゴリー
    ビジネス向け > 営業・販売書式 > 督促状・催促状
    価格
    ファイル形式
    もっとみる
    利用されやすい部署
    もっとみる
    フリーワード

    新着特集

    ×
    ×

    プラン変更の確認

    あなたは現在書式制限プラン会員です。無料書式をダウンロードするためにメルマガを受信するプランに変更しますか?