企画書・提案書・プレゼン資料カテゴリーから探す
提案書・提案資料 プレゼン資料・プレゼンテーション資料 デザインテンプレート アジェンダ ロジックツリー 相関図 体制図 マトリクス アクションプラン
社内報発行の企画書
社内報発行の企画書です。自社社内報発行を企画した際の企画書き方事例としてご使用ください。
レビューを投稿
1 件のレビュー
-
[業種]
コンサル・会計・法務関連
男性／60代
2020.10.11
書式の正確さ
有料で
ご利用いただける書式です
無料でご利用いただける書式です
ダウンロードには会員登録が必要です
有料で
ご利用いただける書式です
無料でご利用いただける書式です
ダウンロードには会員登録が必要です
プラン変更の確認
おすすめ書式テンプレート
社内企画書
社内企画書
営業担当者や企画担当者が、展示会への出展を社内で提案する際に使う「社内企画書」のテンプレートです。出展企画の目的、展示会の会期・会場・来場予定者数といった概要、使用ブースや出展費用を含む出展概要、出展による効果、添付資料の一覧までを1枚にまとめて上申できる構成になっています。目的や効果の項目には記載例も入っているため、書き方に迷わず自社の状況に合わせて書き換えられます。ファイル形式はWordで無料でダウンロードでき、出展提案の文面をゼロから考える手間を抑えられます。 ■社内企画書とは 新たな取り組みや投資について、その目的・概要・効果を整理し、上長や決裁者に提案・上申するための文書です。展示会出展のように費用と効果の説明が求められる企画では、目的から効果までを一連の流れで示すことが承認を得るうえで重要になります。 ■テンプレートの利用シーン ＜新規顧客開拓のための出展提案＞ 顧客の新規開拓や新商品のPRを目的に、展示会への出展を上長へ提案する場面で使えます。 ＜出展費用の承認申請＞ ブース使用料や装飾費など出展にかかる費用を明示し、決裁者から予算承認を得る場面に活用できます。 ＜出展後の社内共有＞ 出展概要や添付資料の構成をあらかじめ整理しておくことで、出展後の報告書作成にも流用できます。 ■利用・作成時のポイント ＜目的は具体的な効果とセットで記載＞ 「新規開拓を図りたい」だけでなく、想定する成果まで書き添えると説得力が増します。 ＜会期・会場・来場予定者数を明記＞ 展示会の規模感が伝わるよう、会期・会場・来場予定者数を具体的な数値で記載します。 ＜添付資料を事前にリストアップ＞ 出展社一覧や費用内訳など、決裁に必要な添付資料をあらかじめ洗い出しておくと提出時の手間が減ります。 ■テンプレートの利用メリット ＜提案内容の伝達力向上＞ 目的・概要・効果の項目があらかじめ整理されているため、決裁者への説明内容の伝わりやすさ向上に貢献します。 ＜作成時間の短縮＞ 企画書の文面を都度ゼロから考える手間の削減に繋がります。
- 件
新規出店の企画書【例文付き】
新規出店の企画書【例文付き】
事業計画を整理し、店舗コンセプトや顧客戦略を具体的に示すための企画書テンプレートです。主要顧客層や提供品目、従業員計画、サービスの工夫点など、店舗運営に必要な項目が整然と整理されています。出店する店舗のコンセプトや運営計画を示し、事業の成功に向けた戦略が明確に記載されています。Word形式で無料ダウンロードが可能です。 ■新規出店の企画書とは 店舗運営における立地、顧客層、販売商品、雰囲気づくりなど、事業計画を具体的に示すための文書です。 ■利用シーン ・新規出店を計画する際に、事業計画を投資家や経営陣に対してプレゼンテーションする場合（例：飲食店の出店計画の発表） ・店舗のコンセプトや顧客層、サービス内容を具体化し、営業戦略を明確にしたい場合（例：カフェやブティックの出店企画） ・新しい立地や店舗展開における販売戦略、経営資源の投入計画を策定する際の企画書として使用する場合 ■ポイント ＜顧客ターゲットと提供品目を記載＞ 顧客層や商品の価格帯を明記することで、営業戦略と計画の具体性が増します。 ＜店舗のコンセプトと空間デザインを記載＞ 「非日常を味わえる空間」といったテーマや空間演出を示し、店舗イメージが伝わる内容にします。 ＜運営計画を記載＞ 営業時間や従業員数など運営に関する詳細を記載し、実施段階での計画の基礎資料として活用します。 ■テンプレートのメリット ＜必要項目が揃った構成＞ 立地、顧客層、商品戦略、サービスなど、新規出店に必要な項目が整理されているため、簡潔でわかりやすい計画書が作成できます。 ＜自由に編集が可能＞ Word形式なので業種やターゲットに応じて内容を柔軟にカスタマイズできます。 ＜事業の推進に寄与＞ 出店後の具体的な運営計画を示し、投資家や経営陣に事業の魅力を伝えることができます。
- 件
情報誌刊行企画書
情報誌刊行企画書
情報誌刊行の企画書です。自社発行の情報誌刊行についての企画書書式事例としてご使用ください。
- 件
表紙02（Orange）
表紙02（Orange）
こちらはオレンジとホワイトのコントラストが特徴的な、無料でダウンロードすることができる「表紙」のテンプレートです。 下部を明るいオレンジにしたシンプルなデザインにすることで、汎用性の高いテンプレートとなっています。 企画書や提案書など、パワーポイント（PowerPoint）で資料を作るときに、本テンプレートをぜひご利用ください。
- 件
企画書（新商品）・表形式版・Word
企画書（新商品）・表形式版・Word
企画書とは、自社が提供する新しい商品やサービスについて、その内容や価値を分かりやすく説明する文書のことです。 企画書の作成目的は、自社が提供する新しい商品やサービスの内容や価値を、相手に効果的に伝えることです。新商品（新サービス）のコンセプトやビジョン、機能や性能などをデータで裏付けて示すことで、その魅力と必要性を強く訴えることができます。 こちらはWordで作成した、表形式版の新商品（新製品）用の企画書です。 本テンプレートは無料でダウンロードできます。ぜひ、自社のビジネスにお役立てください。
- 件
企画書（新商品）・罫線版・Word
企画書（新商品）・罫線版・Word
新商品や新サービスについて、その内容や価値を分かりやすく説明する文書が企画書です。 企画書を作成する目的は、自社が提供する新たな商品やサービスについて、取引先の担当者などに効果的に伝えることです。 企画書を作成する際には、データを基にコンセプトやビジョン、機能や性能などを説明することが重要です。これにより、相手に新商品や新サービスの魅力や必要性を強くアピールすることができます。 こちらはレイアウトに罫線を採用した、無料でダウンロードすることができるWord版の新商品（新製品）用の企画書です。ぜひ、自社のビジネスにお役立てください。
- 件
大カテゴリー
企画・マーケティングカテゴリーから探す
カテゴリーから探す
企画・マーケティング 人事・労務 営業・販売 AIプロンプト 業務管理・IT キャリア・生活文書 経営・事業運営 社外文書・ビジネス文例 総務・社内業務 画像・イラスト・図形素材 法務・契約 経理・会計・税務 はがき・カード
ファイル形式から探す
PDF Word Excel PowerPoint WMF テキスト 画像 Google ドキュメント Google スプレッドシート Google スライド
書式の書き方コラム
新着特集
建設工事に関わる安全書類をどの様に用意して対応するか？関連書式テンプレートから書き方の注意点などの役立つコラムをbizoceanがお届けします。
bizoceanがお勧めするセミナーや、実務に役立つ情報の動画をご紹介します。
近年の相続法改正により、大きな変更があった日本の相続制度について、専門家が解説します。
毎年、どこかが変更される確定申告について、毎年の変更点や注意点からおさえておきたい基本のやり方まで専門家が解説します。
2020年4月に施行された改正民法（債権法）に対応した、専門家作成の書式やその書き方をご紹介します
DX、SDG's、健康経営など、中小企業が乗り越えるべき経営課題解決に導くヒントをご紹介します
1998年の施行以降、大きな改正を繰り返す電子帳簿保存法について、専門家が詳しく説明・解説致します
成功企業の事例や専門家のわかりやすい解説でDXが簡単にわかります！
中小企業やベンチャー企業が知っておくべき・知っておきたい法律や制度について、専門家が解説します。
事業計画の作成について、事例をもとにしたビジネスモデルの考え方や、事業計画書の書き方等を専門家が詳しく解説します。 はじめて事業計画書を書くので不安という方も、ビジネスモデルを考えたいという方も是非ご利用ください。
会社の屋台骨を支える総務人事が、これからの時代どう立ち向かえばよいのか。解決のヒントとなる解説コラムや関連書式をご用意しました。
未だ過渡期にあるテレワーク・リモートワークについて就業規則の見直しから制度の設計まで実務にそくした考え方等を専門家が解説します。
国・政府関係機関・地方自治体が公表している新型コロナウイルス関連の助成・支援について各機関ごとにまとめ、特に注目すべき補助金・助成金・融資等の支援情報について専門家が解説しています。
ビジネス文書の書き方から、サラリーマンが知っておきたい税制まで、あなたのビジネススキルを向上させる知識・技術をご紹介します
経理財務処理は中小企業の大きな悩みの一つ。金融機関や税理士との付き合い方から法人化するべきかといった点から基本の経理処理方法まで、解説します。
おさえておきたい年末調整の基本から、最新年度の変更点まで、税理士など専門家が丁寧に解説します。
