会社説明会案内状004

価格: 無料

ファイル形式: Word

利用されやすい部署: 共通

ダウンロード数: 32

レビュー: - 件

ありがとう: 66260

会社説明会を実施することとなった旨を伝えるテンプレート書式です。日時、場所、持ち物を明記し会社説明会の案内を送る歳に使うテンプレートです。ぜひお使いください。

カテゴリー: 社外文書 > 儀礼文書 > 案内状

更新日: 2015.7.16

登録日: 2008.8.8

作者: bizocean事務局

レビューを投稿

■評価する(最高評価：★5) 必須

必須

カートに追加しました

カートを見る

過去24時間にこの書式は
0人がダウンロードしました

創立○○周年記念謝恩バーゲンセールのお知らせ

創立○○周年記念謝恩バーゲンセールのお知らせです。創立記念として謝恩バーゲンを開催する際の案内状としてご使用ください。

- 件

合併記念祝賀会の案内状002

会社合併を祝う祝賀会の案内状テンプレート書式です。去る*月*日に株式会社と吸収合併いたしました。新体制となりますが、これまでと変らぬご愛顧のほどよろしくお願い致します。新体制を祝しまして、下記に記載しましたとおり合併記念祝賀会を催したいと存じます。と伝え・日時・場所の詳細情報を記載し周知します。

- 件

一周忌の案内状

一周忌の案内状です。一周忌の法要を営む際の案内状書式事例としてご使用ください。

- 件

【学校用】「第●回運動会」実施に伴うお知らせとお額い

小学校の近隣住民に対して、運動会開催に伴う放送や音楽への理解を求めるための『「第●回運動会」実施に伴うお知らせとお願い』の雛型です。新型コロナウイルスを含む感染症対策のため、地域の住民のご来場を控えていただくためのお願いも内容に含めております。適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。

- 件

取引先への支払条件を正確に伝達するための「支払方法通知書」テンプレートです。令和8年1月施行：改正『委託代金支払遅延等防止法』に対応しており、支払方法・期日・振込条件を明確に記録・通知することができます。例文付きのWord形式で、社内・取引先双方の確認・保存にも最適です。 ■支払方法通知書とは発注者が中小受託事業者に対して支払方法・支払期日・金額などを正式に通知するための文書です。2025年の法改正では、現金または即時決済可能な支払手段での取引が原則化され、中小受託事業者の資金繰り安定化を目的としています。 ■テンプレートの利用シーン＜協力会社・外注先との委託取引時に＞発注内容や支払方法を明示し、誤解やトラブルを未然に防止します。＜法改正対応の内部統制整備として＞取適法改正後の監査・検査対応資料として利用できます。＜支払方法の見直し・改善の際に＞現金払い・振込・キャッシュレスなど、実情に合わせた支払形態を文書化できます。 ■作成・利用時のポイント＜取適法に基づく禁止事項の明記＞改正下請法で禁止される手形・電子記録債権等による支払いは行わず、現金・振込・キャッシュレス決済等の現金同等の支払手段で対応することを明確に記載します。＜支払期日は適切に設定＞納品日から起算して原則60日以内に設定することが改正下請法で求められています。納品日と支払予定日を明確に記載し、取引先に事前に通知しましょう。＜委託対価の適正化を記録＞原材料費や人件費の変動を踏まえ、適正な価格設定の根拠を記載することで後日のトラブル防止に役立ちます。＜問い合わせ窓口の明示＞担当窓口の連絡先をを明記し、取引先からの支払条件に関する確認・変更依頼に迅速に対応できる体制を整えます。 ■テンプレートの利用メリット＜例文付きですぐに使える＞支払条件や注意事項の文例が記載されており、通知書作成の参考として活用できます。＜Word形式で編集・再利用が容易＞社名・金額・条件などを差し替えるだけで、自社仕様に簡単に調整可能です。

- 件

【法改正対応】支払方法通知書【見本付き】・Excel

無料

12 ダウンロード

Excel

【法改正対応】支払方法通知書【見本付き】・Excel

委託先への支払方法・期日・費用負担を事前に示すための Excelテンプレート（見本付き）です。2025年改正の中小受託取引適正化法（令和8年1月1日施行）に沿い、手形・電子記録債権・ファクタリング等の現金化困難な手段を使わず、納品・役務完了から60日以内に支払う方針を通知書形式で示せます。現金・銀行振込・キャッシュレス決済の選択や、振込手数料は原則発注側負担といった運用も一枚で統一できます。 ■支払方法通知書とは発注側が支払条件・手段・期日・金額・費用負担を明記し、社外へ示す文書です。 ■テンプレートの利用シーン＜新規委託契約時＞製造委託などで注文書・契約書と併せて支払条件を共有する際に活用できます。＜既存取引先への改正法対応＞手形払いや長期サイトを用いていた相手に「60日以内の現金払い・振込手数料は発注側負担」を通知する実務文書として使えます。＜価格協議の記録に＞単価見直し時に、協議結果と支払条件を整理・保存するひな型として有効です。 ■利用・作成時のポイント＜支払期日は受領日から60日以内＞請求書日ではなく給付受領日を起算点とするため、日付欄もその運用に合わせて記載します。＜現金化可能な手段のみ選択＞手形・割引困難な電子記録債権・ファクタリングは「利用しない」と明記し、銀行振込や即時決済型キャッシュレスのみを選択肢にします。＜振込手数料は委託者負担＞中小受託事業者に負担させないよう「原則当社負担」と明示し、社内経理とも整合させます。 ■テンプレートの利用メリット＜改正法の支払ルールを一枚で具体化＞手形禁止・60日以内支払・手数料負担禁止などをチェック形式で整理でき、現場で運用しやすくなります。＜トラブル・違反リスクの低減＞支払期日・金額・方法・価格協議の有無を事前に書面化し、条件不明確による紛争や不適切な支払手段のリスクを抑えます。＜無料でカスタマイズしやすい＞自社名・担当者・委託内容・支払方法を差し替えるだけで使え、標準書式として導入しやすいです。 ※支払期日・手段・費用負担は契約内容や業界慣行により調整が必要です。実運用では最新の社内規程・契約書・関連ガイドと整合させてください。

- 件

カテゴリー	ビジネス向け > 社外文書 > 儀礼文書 > 案内状
価格	全て無料有料
ファイル形式	全て PDF Word Excel PowerPoint もっとみる WMF テキスト画像 Google ドキュメント Google スプレッドシート Google スライド
利用されやすい部署	全て経営・経営企画営業・販売マーケティング経理・会計・財務もっとみる人事・労務法務製造・技術共通その他
フリーワード	全カテゴリから検索選択カテゴリから検索