社内文書・社内書類カテゴリーから探す
許可書 申告書 上申書 計画書 一覧表 申出書 議事録・会議議事録 同意書 記録書 報告書・レポート 集計表 承認書 管理表 反省文 調査書 社内通知 リスト・名簿 顛末書 稟議書・起案書 理由書 申請書・届出書 台帳 決議書 手順書・マニュアル・説明書 工程表・工程管理表 協定書 願書 電話メモ・伝言メモ 始末書 指示書 チェックリスト・チェックシート 予定表・スケジュール表 回覧書 組織図 名刺 委任状 社内報 日報 預り証 分析表 証明書
重要なお知らせ
役員名簿【ブルー】（社内の担当者間や部署間で情報を共有するための書式）
- ダウンロード数
- 50
- レビュー
-
- 件
- ありがとう
- 66531
「役員名簿【ブルー】（社内の担当者間や部署間で情報を共有するための書式）」は、各役員の情報を視覚的に整理された書類です。役員名簿の中核をなす情報、すなわち代表役員、責任役員やその他の重要な役職者の詳細、住所、氏名、連絡先などのデータが一覧化できる設計です。この【ブルー】バージョンは、青を基調としたデザインです。特に、郵便番号入力機能により、住所情報が自動で表示される点は、入力の手間を大幅に軽減します。社内での情報伝達や迅速な意思総意の形成において、役員名簿は中心的な役割を果たします。ぜひ、効率的な情報共有のツールとしてご利用ください。
レビューを投稿
プラン変更の確認
おすすめ書式テンプレート
実働日数【見本付き】
実働日数【見本付き】
プロジェクトや案件ごとの実働日数を整理して管理するための「実働日数算出表」です。作業内容・作業開始日・作業終了日・実働日数・祭日＆特別休日を一つの表で確認でき、土日は自動で除外して実働日数を算出できるため、計算ミスを防ぎながらスマートに日数管理が行えます。 ■実働日数表とは プロジェクトの作業期間・契約期間・休業期間などから、実際の稼働日数（土日と祝日を除いた営業日）を算出するための表計算ツールです。工程管理や人件費試算など、ビジネスにおける定量的な見積もりに用いられます。 ■テンプレートの利用シーン ＜プロジェクトの工期算出に＞ 受注した案件の作業開始日と終了日から、正味の作業日数を試算する場面で活用できます。 ＜派遣・出向の稼働状況の整理に＞ 派遣スタッフや出向者の稼働日数を月次で集計する書面として利用できます。 ＜長期休暇・休業期間の影響試算に＞ 夏季休暇や年末年始を挟む案件で、実働日数を正確に把握する必要がある場面で便利です。 ■作成・利用時のポイント ＜作業内容を具体的に記載＞ 担当者や経理が見て分かる具体的な名称で記載し、後から見返しても判断できるようにしましょう。 ＜開始日・終了日を正確に入力＞ 契約書や発注書、勤怠記録と整合する日付を入力し、実働日数との齟齬が生じないようにすることが大切です。 ＜祭日・特別休日の扱いを明確に＞ 祝日や社内独自の特別休日（創立記念日など）は「祭日＆特別休日」欄に記録し、実働日数に含めるかどうかのルールを社内で統一して運用してください。 ■テンプレートの利用メリット ＜土日自動除外で実働日数を簡単集計＞ 開始日と終了日を入れるだけで、手計算不要で実働日数を把握できます。 ＜見本付きですぐに使える＞ 記載例が付属しているため、入力イメージを確認しながらそのまま自社案件へ置き換えて利用できます。 ＜Excel形式で扱いやすい＞ セルの追加や列の入れ替え、書式設定の変更などが容易で、自社の運用ルールに合わせたカスタマイズがしやすいです。
- 件
内部監査人登録者名簿
内部監査人登録者名簿
マネジメントシステム（ISO9001、ISO27001、JISQ15001）に対する内部監査人資格保有者の一覧。
- 件
経営資源(red)
経営資源(red)
こちらの「経営資源（red）」は、赤色（レッド）をベースカラーに採用した、パワーポイントで作成したテンプレートです。 このテンプレートは、新規事業を開始する際に、自社が持つ既存の経営資源を整理するために役に立ちます。項目ごとに経営資源をリストアップするスペースを用意しました。 この「経営資源（red）」を使用することで、事業計画の策定や提案活動を円滑に進めることができます。ぜひご活用ください。
- 件
To-Do list
To-Do list
Wordで作ったシンプルなTo-Doリストです。(B5サイズ) 印刷してから予定書き込んでも、Wordで打ち込んでから印刷でも。どちらでも使用いただけます。 ※ Macで開く場合は一旦Wordを起動させてからこのファイルを開いてください。
- 件
株主名簿（名前順）・縦・Excel
株主名簿（名前順）・縦・Excel
株主名簿とは、企業の株主の情報を記載した書類であり、規模や業態にかかわらず、会社法に基づいて全ての株式会社が作成する義務を負います。 また、作成して終わりではなく、株主の住所に変更があった場合や株式の相続・譲渡で移動が生じた場合などでは、情報を更新することが必要になります。 株主名簿は主に、株主が持つ投票権や配当権などの権利を保護するため、株式取引の透明性を確保するため、株主総会の運営を円滑にするための目的で作成されます。 こちらのテンプレートは縦のレイアウトで作成した、株主氏名ごとに記入できる株主名簿です。 本テンプレートのダウンロードは無料なので、ぜひご利用ください。
- 件
労働者情報記入シート 017
労働者情報記入シート 017
労働者名簿の作成のために「労働者情報記入シート」を提出させることは、法令遵守、労務管理の実務効率化、トラブル防止の3点で大きな意義があります。 1.法定帳簿整備のため 労働基準法により、事業主は「労働者名簿」を調製・備え付ける義務があります。労働者情報記入シートを用いることで、名簿作成に必要な情報を網羅的・正確に収集でき、法定帳簿の不備を防げます。 2.履歴書では得られない最新・追加情報の補完 履歴書には基本情報は記載されていますが、それだけでは得られない情報もあります。それらの情報を補完することで、労務管理や福利厚生の適切な運用が可能になります。 3.情報の標準化・書式統一による管理効率化 各人の履歴書の様式はバラバラですが、統一フォーマットの記入シートを用いることで、管理者側でのデータ整理がスムーズになり、名簿やシステムへの転記作業が効率化します。 4.入社後の変更事項の把握 住所変更、扶養状況の変化、緊急連絡先の変更などは履歴書では追えません。記入シートをもとに定期的に更新を行うことで、常に最新情報を反映した労働者名簿を保持できます。
- 件
大カテゴリー
カテゴリーから探す
経営・監査書式 リモートワーク トリセツ Googleドライブ書式 営業・販売書式 製造・生産管理 売上管理 人事・労務書式 経理業務 業務管理 英文ビジネス書類・書式（Letter） マーケティング 業種別の書式 契約書 中国語・中文ビジネス文書・書式 経営企画 社内文書・社内書類 その他（ビジネス向け） コロナウイルス感染症対策 請求・注文 社外文書 総務・庶務書式 企画書 法務書式 経理・会計・財務書式 マーケティング・販促・プロモーション書式
ファイル形式から探す
PDF Word Excel PowerPoint WMF テキスト 画像 Google ドキュメント Google スプレッドシート Google スライド
書式の書き方コラム
新着特集
建設工事に関わる安全書類をどの様に用意して対応するか？関連書式テンプレートから書き方の注意点などの役立つコラムをbizoceanがお届けします。
bizoceanがお勧めするセミナーや、実務に役立つ情報の動画をご紹介します。
近年の相続法改正により、大きな変更があった日本の相続制度について、専門家が解説します。
毎年、どこかが変更される確定申告について、毎年の変更点や注意点からおさえておきたい基本のやり方まで専門家が解説します。
2020年4月に施行された改正民法（債権法）に対応した、専門家作成の書式やその書き方をご紹介します
DX、SDG's、健康経営など、中小企業が乗り越えるべき経営課題解決に導くヒントをご紹介します
1998年の施行以降、大きな改正を繰り返す電子帳簿保存法について、専門家が詳しく説明・解説致します
成功企業の事例や専門家のわかりやすい解説でDXが簡単にわかります！
中小企業やベンチャー企業が知っておくべき・知っておきたい法律や制度について、専門家が解説します。
事業計画の作成について、事例をもとにしたビジネスモデルの考え方や、事業計画書の書き方等を専門家が詳しく解説します。 はじめて事業計画書を書くので不安という方も、ビジネスモデルを考えたいという方も是非ご利用ください。
会社の屋台骨を支える総務人事が、これからの時代どう立ち向かえばよいのか。解決のヒントとなる解説コラムや関連書式をご用意しました。
未だ過渡期にあるテレワーク・リモートワークについて就業規則の見直しから制度の設計まで実務にそくした考え方等を専門家が解説します。
国・政府関係機関・地方自治体が公表している新型コロナウイルス関連の助成・支援について各機関ごとにまとめ、特に注目すべき補助金・助成金・融資等の支援情報について専門家が解説しています。
ビジネス文書の書き方から、サラリーマンが知っておきたい税制まで、あなたのビジネススキルを向上させる知識・技術をご紹介します
経理財務処理は中小企業の大きな悩みの一つ。金融機関や税理士との付き合い方から法人化するべきかといった点から基本の経理処理方法まで、解説します。
おさえておきたい年末調整の基本から、最新年度の変更点まで、税理士など専門家が丁寧に解説します。
