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名簿 住所録 連絡先 一覧表 02
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名簿を作成しました。従業員名簿、顧客名簿、住所録などに利用ください。 氏名、電話番号、郵便番号、住所、メールアドレス、メモを記載できます。 ぜひご活用ください。
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Excel 従業員年齢構成と未来予測（可変式ピラミッドグラフ）
Excel 従業員年齢構成と未来予測（可変式ピラミッドグラフ）
中小企業向けの採用計画の参考資料用に作成したExcel形式の年代別ピラミッドグラフのテンプレートを提供いたします。 新卒だけではなく中途の採用計画にもお役立てください。 ■内容 従業員の基本情報（氏名、性別、年齢、所属（部、課、役職））を入力すると、男女・年代別の 人員構成がピラミッドグラフで自動作成されます。 さらに、スピン・ボタンをクリックするごとに、1年後、2年後・・・・・・・と人員構成の未来予測がビジュアル的に確認できます。 端数処理などの関係で年齢は満年齢となっていますので、おおよその目安としてください。 ■特徴 ①人員数が増えても設定の変更は不要。 Excelのピラミッドグラフとしてバタフライ・チャート（グラフ）が一般的ですが、一定数人員が増加すると資料用として体裁上見劣りするため（見た目：データバーの長さ短く表示される）、都度データ系列の書式設定（軸のオプション）の変更を行う必要があります。 この設定ですが、パソコンに慣れていない方にとっては（かなり）困難です。 本テンプレートでは、人員数が増加しても自動的に左右（男性用・女性用）のデータバーの長さ調整が行われますので、上記のような設定は必要ありません。 ②会社の規模（人員数）に合わせ4パターン 会社の規模（人員数）に合わせ、以下4パターンご用意しました。 ・20人用 ・60人用 ・100人用 ・200人用 ダウンロードは無料ですので、是非ご活用ください。
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従事者名簿（従業員名簿・労働者名簿）（リスト形式版）・縦・Word【見本付き】
従事者名簿（従業員名簿・労働者名簿）（リスト形式版）・縦・Word【見本付き】
■従事者名簿（従業員名簿・労働者名簿）とは 企業が雇用する従業員の氏名や生年月日、雇用年月日、業務内容などの重要情報を記載した帳簿です。労働基準法で作成・保存が義務付けられている「法定三帳簿」のひとつであり、正社員だけでなく契約社員やパート、アルバイトも原則として対象になります。 ■利用するシーン ・新たに従業員を雇用した際、本人情報や雇用条件を整理・記録するために利用します。 ・労働基準監督署による調査時、雇用実態や監督遵守度合いを証明するエビデンスとして活用します。 ・社内人事の異動や勤怠不明時など、従業員の在籍や履歴確認が必要な場面で参照します。 ■利用する目的 ・雇用している全従業員の基本情報を管理し、迅速かつ確実な労務管理を行うために利用します。 ・労働基準法等、法定要件への法令遵守体制を整え、行政調査や社内監査時の証跡確保を行うために利用します。 ・労働者の退職、休職やトラブル発生時に、雇用履歴を明確に説明・対応するために利用します。 ■利用するメリット ・効率的な情報管理により、従業員ごとの対応や各種手続きを円滑に進められます。 ・行政監査・助成金申請時など正式な提出書類として活用でき、外部対応力が向上します。 ・雇用管理のリスクが低減し、従業員の法的保護や企業としての適正運営を実現します。 こちらはWordで作成した、リスト形式の従事者名簿（従業員名簿・労働者名簿）です。無料でダウンロードが可能なので、自社の従業員に関する情報管理などにご利用ください。
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労働者名簿（東京労働局配布版）・Word
労働者名簿（東京労働局配布版）・Word
従業員情報を法定様式に沿って記録・管理するための「労働者名簿」です。氏名や住所、雇入年月日、履歴、退職事由など、1枚で確認しやすい縦書きレイアウトにまとめられています。 ■労働者名簿とは 使用者が事業場ごとに調製し、各労働者について一定事項を記載することが求められる法定帳簿です。記載内容に変更があった場合は、労働基準法に基づき、遅滞なく訂正する必要があります。 ■テンプレートの利用シーン ＜従業員情報を管理したいとき＞ 採用時や在籍中の従業員情報を、法定様式に沿って整理・備付けする場面に適しています。 ＜労務監査や行政調査に備えたいとき＞ 法定帳簿の一つとして必要事項をまとめて管理しておくことで、労務管理体制の確認や書類提出の準備に役立ちます。 ＜退職者を含む記録管理を行いたいとき＞ 退職年月日や退職・解雇の事由、死亡に関する事項まで設けられているため、雇用の開始から終了（死亡・退職・解雇）までの記録管理に活用できます。 ■作成・利用時のポイント ＜記載必須項目の漏れを防ぐ＞ 施行規則で定められた項目を正確に記入することが重要です。 ＜変更があれば速やかに更新＞ 記載事項に変更が生じた場合は、遅滞なく訂正する運用を徹底すると、帳簿の正確性を保ちやすくなります。 ＜自社の保存・運用ルールも確認＞ 労働者名簿は労働関係書類として保存義務の対象となるため、社内の文書管理ルールや保管体制とあわせて整備することが大切です。 ■テンプレートの利用メリット ＜Word形式で入力・共有がしやすい＞ 入力、保存、印刷、回覧などの基本作業が進めやすく、初めて整備する担当者にも扱いやすい形式です。 ＜無料導入で帳簿整備の初動を早めやすい＞ 無料ダウンロード後、すぐに整備を始めることができます。 ※出典：東京労働局ホームページ（https://jsite.mhlw.go.jp/tokyo-roudoukyoku/） ※自社運用にあたっては、最新の法令・行政運用を確認のうえ、必要に応じて専門家へご相談ください。
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