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損益計算書（仕訳入力自動計算）
Excelの損益計算書です。仕訳データを入力すると自動で別シートに反映します。仕訳データは別の財務諸表（決算書）にコピーペーストすることで各試算表が作成できます。
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10 件のレビュー
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[業種]
飲食・宿泊
男性／60代
2021.10.06
有難うございますm(_ _)m
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[業種]
ＩＴ・広告・マスコミ
男性／20代
2021.09.14
sugoi
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退会済み
2021.09.09
ありがとうございます！
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[業種]
サービス
男性／50代
2021.06.14
非常に使い勝手が良く、考えて作ってるなぁと実感できました。
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[業種]
製造
男性／80代
2020.07.20
製造業なのでたすかります
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退会済み
2020.01.06
参考にさせていただきます。助かりました。
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[業種]
小売・卸売・商社
男性／50代
2019.12.18
ありがとうございました。
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退会済み
2019.07.22
慣れるまで少し難しかったけど、すごく便利！！
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[業種]
病院・福祉・介護
その他・答えたくない／50代
2018.03.22
ありがとうございます。
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[業種]
建設・建築
女性／70代
2015.09.28
この度は、ダウンロードさせて頂きまして有難うございました。 とっても親切な様式で大変助かりました。 感謝致します。
プラン変更の確認
おすすめ書式テンプレート
粗利分析表
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営業会議に使うもよし。自己の営業活動の分析に使うもよし。得意先の状況を一度、このシートを使って分析してみて下さい。
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試算表（損益）
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試算表とは、仕訳帳（仕訳を記入する帳簿）から総勘定元帳（各勘定ごとに記入される帳簿）に仕訳が転記される際に、正確を期すために作成される表
仕訳帳・縦・Word
仕訳帳・縦・Word
仕訳帳（しわけちょう）とは、企業の日々の取引を時系列で記録する帳簿であり、貸借対照表や損益計算書などの作成にも使用するため、会社法で作成と保存が義務付けられています（※）。 ※仕訳帳の保存については、法人税法により、保存期間は通常は7年とされている。ただし、会社法では（法人の場合は）10年に義務付けられている。 仕訳帳の記載項目には日付、借方・貸方の勘定科目と金額、摘要などがあります。 仕訳帳を作成する目的として、次のものが挙げられます。 ・財務状況の正確な把握：全ての取引を日付順に記録することで、会計データの一貫性と正確性を保つことが可能。 ・財務諸表作成の基礎：仕訳帳は貸借対照表や損益計算書などの決算書作成の基礎となる。 ・経営判断の支援：入出金の理由が記録され分類されるため、経営判断に役立つ情報となる。 こちらはWordで作成した、縦レイアウト版の仕訳帳のテンプレートです。無料でダウンロードすることが可能なので、自社の取引管理や経営判断にお役立てください。
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〔一般社団法人用〕社員総会議事録（清算人を変更する場合）
〔一般社団法人用〕社員総会議事録（清算人を変更する場合）
一般社団法人を解散して清算手続きを進めているものの、何らかの事情で清算人を交代させなければならない場面が出てくることがあります。 たとえば、当初選任した清算人が病気で職務を続けられなくなった場合や、業務遂行に問題があって別の人に任せたいといったケースです。 そんなときに必要になるのが、この「清算人解任の社員総会議事録」です。 清算人というのは、法人を解散した後に残った財産の整理や債務の支払いなどを担当する人のことです。 一般社団法人では、この清算人を途中で辞めさせる（解任する）には、社員総会を開いて正式に決議を取らなければなりません。 そして、その決議の内容を記録した書面が議事録となります。 この雛型には、社員総会の開催日時・場所、出席した社員の人数、解任する清算人の氏名、解任の理由といった必須項目があらかじめ盛り込まれています。 ○○の部分をご自身の法人の情報に書き換えるだけで、すぐにお使いいただけます。 実際にこの書式が必要になる場面としては、清算人が健康上の理由で辞退を申し出たとき、清算人との連絡が取れなくなったとき、清算業務の進め方に不満があって交代させたいとき、あるいは清算人本人が死亡してしまったときなどが考えられます。 Word形式でご提供しますので、パソコンで自由に編集していただけます。 文字の修正はもちろん、必要に応じて項目を追加したり、レイアウトを調整したりすることも可能です。 印刷してそのままご利用いただける体裁に整えてあります。 法人の清算手続きは専門家に依頼すると費用がかさむこともありますが、こうした議事録は書式さえあればご自身で作成できます。 ぜひ雛型を活用して、スムーズに手続きを進めてください。
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〔一般社団法人用〕理事会議事録（電子契約導入のために規程を改正する場合）
〔一般社団法人用〕理事会議事録（電子契約導入のために規程を改正する場合）
最近では、契約書を紙ではなく電子データでやりとりする「電子契約」を導入する法人が増えています。 印紙代の節約、郵送の手間削減、契約締結までのスピードアップなど、メリットが多いためです。 一般社団法人でも、取引先との契約や業務委託契約などに電子契約を取り入れる動きが広がっています。 ところが、電子契約を導入するには、法人内部のルールを整備する必要があります。 多くの法人では、契約書への押印や決裁の流れを定めた規程がすでに存在しているはずです。 従来の規程が紙の契約書を前提としている場合、電子署名や電子印鑑の取り扱いを新たに盛り込む形で規程を改正しなければなりません。 この雛型は、そうした規程改正を理事会で決議する際に必要となる議事録の書式です。 改正対象となる規程の名称と、改正後の施行日を明記し、理事会で承認されたことを正式に記録します。 使用場面としては、電子契約サービスの導入を検討している法人が、契約管理規程や文書取扱規程などの内部ルールを見直す際に、理事会での承認手続きを行うケースが該当します。 日時、開催場所、出席した理事・監事の人数、議事の内容、決議結果といった記載事項をすべて盛り込んだ実務対応型の書式です。 Word形式でのご提供ですので、パソコン上で直接編集していただけます。法人名や日付などを書き換えるだけですぐにお使いいただけます。
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【使用上の解説付】〔一般財団法人用〕評議員会議事録（事業計画及び収支予算を決議する場合）
【使用上の解説付】〔一般財団法人用〕評議員会議事録（事業計画及び収支予算を決議する場合）
一般財団法人を運営していると、毎年度の事業計画と収支予算を評議員会で正式に決める場面が出てきます。 このとき、「きちんと会議を開いて、こういう内容を決めました」という記録を議事録として残しておく必要があります。 本書式は、まさにその場面で使える評議員会議事録のひな型です。 評議員会は、一般財団法人にとって最も重要な意思決定の場です。事業計画や収支予算の承認は、法人の一年間の活動方針とお金の使い方を正式に決定するものですから、その決議の過程を正確に記録しておくことが求められます。 しかし、いざ議事録を作ろうとすると、どこに何を書けばいいのか迷ってしまう方も少なくありません。 本書式では、開催日時・場所、出席した評議員の人数、議事の経過と決議の結果、議長や議事録作成者の署名欄まで、実務上必要な項目をひととおり盛り込んでいます。 「○」の部分をご自身の法人の情報に書き換えるだけで、すぐにお使いいただけます。 Word形式でのご提供ですので、法人名や日付の入力はもちろん、議案の追加や文言の調整もパソコン上で自由に編集できます。 定款の内容に合わせてカスタマイズしていただくことも簡単です。 新しく一般財団法人を設立したばかりの方、これまで他の役員が作っていた議事録を初めてご自身で作成する方、あるいは既存の書式を見直したいとお考えの方にも幅広くお使いいただけます。 末尾には使用上の解説も付けていますので、あわせてご参照ください。
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