収支計画書
経営戦略・事業計画で活用する収支計画書のテンプレート・雛形・フォーマットです。VC向けのサンプル・見本もありますので、あわせてご活用ください。
- カテゴリー
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経理・会計・財務書式 > 財務諸表・決算書 > 損益計算書（P/L）
- 更新日
- 2016.6.23
- 登録日
- 2011.6.6
- 作者
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4 件のレビュー
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[業種]
製造
女性／40代
2021.05.21
使いやすいです。
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[業種]
ＩＴ・広告・マスコミ
女性／50代
2020.09.14
もうほんとうに。賃借対照表からなにからＵＰされていて 一から作らず助かりましたありがとうございます
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[業種]
サービス
男性／30代
2020.03.07
時間のかかる資料を丁寧に作成して頂きありがとうございます！ ━━━━━━━━ 2020/03/07 追記 ━━━━━━━━ 素晴らしい資料です！
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退会済み
2020.02.29
とてもシンプルで使いやすいフォーマットありがとうございます。 今期からの事業計画書作成に早速使用させていただきます！
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〔一般社団法人用〕社員総会議事録（会計監査人を解任する場合）
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一般社団法人で会計監査人を辞めさせるには、社員総会で決議を行い、その内容を議事録に残す必要があります。 この書式は、その議事録を作成するためのテンプレートです。 会計監査人とは、法人の財務状況を第三者の立場からチェックする専門家で、監査法人や公認会計士がその役割を担います。 この会計監査人を途中で解任する場合には、社員総会で社員たちの賛成を得なければなりません。 このテンプレートには、社員総会の日時・場所・出席者数、解任の決議内容、解任する会計監査人の名称、解任理由の記載欄など、必要な項目がすべて盛り込まれています。空欄に自法人の情報を入れるだけで、すぐに使える議事録が完成します。 使う場面としては、監査法人を別のところに変えたいとき、監査報酬が高すぎると感じたとき、会計監査人との信頼関係に問題が生じたときなどが挙げられます。 議事録は、法人の意思決定が正しい手続きを経て行われたことを証明する大切な書類です。 登記申請で法務局へ提出することもありますので、必要な項目を漏れなく押さえた書式を使うことが重要です。 Word形式でのご提供ですので、パソコンで自由に編集できます。法人名や日付、解任理由などを入力し、必要に応じて文言を調整することも可能です。
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資金計画01（Navy）
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「資金計画01（Navy）」は、ビジネスの財務状況を見越して計画を立てる際のパワーポイントテンプレートです。このテンプレートでは、5年にわたる売上、費用、現金収入、そして現金残高を明確に整理し、可視化することが可能です。これにより、予算の配分や投資のタイミング、将来的な資金の流れを一目で理解することができます。企画書・提案書の作成時に、サンプルフォーマットとしてご利用ください。
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〔一般社団法人用〕社員総会議事録（退任理事に退職慰労金を贈呈する場合）
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一般社団法人で長年貢献してくれた理事が退任するとき、感謝の気持ちを込めて退職慰労金を贈りたいと考えることがあるでしょう。 ただ、法人のお金から支出する以上、代表者が勝手に決めてよいものではありません。 社員総会できちんと決議を取り、その記録を議事録として残しておく必要があります。 この手続きを怠ると、後々「なぜこの支出が認められたのか」と問題になったり、税務調査で指摘を受けたりするリスクがあります。 金額の妥当性を示すためにも、正式な手順を踏んで決議したという証拠を残しておくことが大切です。 この雛型は、退任理事への退職慰労金贈呈を社員総会で決議する際に使える議事録の書式です。 開催日時や場所、出席社員数といった基本情報に加えて、贈呈する相手の氏名と金額を記載する欄も設けてあります。 議長と代表理事の記名押印欄まで含めた実務で使える形式になっていますので、記載漏れを防げます。 Word形式でお渡ししますので、パソコンで自由に編集が可能です。 法人名や日付、退任理事のお名前、金額などをご自身の状況に合わせて書き換えるだけで、すぐに正式な議事録として活用できます。 理事の退任は突然やってくることも多いものです。いざというとき慌てずに対応できるよう、この雛型を準備しておくと安心です。
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新製品動向調査報告書
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新製品動向調査報告書です。自社新製品の売行き動向調査の報告書書式事例としてご使用ください。
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調査報告書07
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このテンプレートでは、1年間の収支を月ごとに表と棒グラフで表示する手法を採用しています。企画書や提案書作成時にサンプルフォーマットとして利用できます。このテンプレートを使うことで、会社の収支を月単位で把握し、将来のキャッシュフローを計画する上での重要な判断材料を得ることができます。経営者や財務マネージャーは、このテンプレートを用いて、会社の財務状況を詳細に分析し、将来のリスクを管理しながら、効果的な収支計画を策定する上での参考資料として活用できます。
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