退職・辞職カテゴリーから探す
退職届・退職願・辞表 辞職票・辞職届・辞職願 定年退職届 退職証明書・退職理由書 離職票・退職票・離職証明書 退職通知書・定年退職通知書 退職合意書・退職同意書 進退伺 退職書類
退職証明書02
/1
- ダウンロード数
- 1,536
- レビュー
-
- 件
- ありがとう
- 930
社員が自社を退職したことを証明するための書類
レビューを投稿
有料で
ご利用いただける書式です
無料でご利用いただける書式です
ダウンロードには会員登録が必要です
有料で
ご利用いただける書式です
無料でご利用いただける書式です
ダウンロードには会員登録が必要です
プラン変更の確認
おすすめ書式テンプレート
【改正民法対応版】委任状（戸籍・住民票等の申請）
【改正民法対応版】委任状（戸籍・住民票等の申請）
「【改正民法対応版】委任状（戸籍・住民票等の申請）」は、日本の法律に従って、改正された民法に対応した委任状のテンプレートです。委任状は、ある人が他の人に代理人として特定の行為を行う権限を与える文書です。この場合の委任状は、戸籍や住民票等の申請に関連する手続きにおいて、本人が直接行うことができない場合に代理人にその権限を委任するために使用されます。 本雛型は適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。２０２０年４月１日施行の改正民法に対応しております。
- 件
即時解雇通知書003
即時解雇通知書003
「即時解雇通知書003」は、社員に対して即時解雇の通知を行う際の通知書の一例です。厳しい決断を下す場面においても、適切な言葉とフォーマットで情報を伝えるためのツールとしてご活用いただけます。解雇理由や背景を明確に説明し、社員への尊重と誠実さを示すことが大切です。法的な要件を遵守しながら、冷静かつ丁寧な言葉で伝えましょう。必ずしも簡単な状況ではありませんが、適切なコミュニケーションを通じて、出来るだけ社員との信頼関係を保つ努力をしましょう。
- 件
解雇通知書(試用期間)
解雇通知書(試用期間)
試用期間中の従業員を解雇する際に使用する通知書。
駐車許可証（2分割版）・Word【見本付き】
駐車許可証（2分割版）・Word【見本付き】
社内や施設内での駐車管理を効率化したい方に便利な無料テンプレートです。車両番号・利用者名などを記載でき、2分割仕様で1枚の用紙に2枚分の許可証を作成できるため、コスト削減と管理効率の向上に役立ちます。企業や施設管理者にもおすすめの実用的なフォーマットです。 ■駐車許可証とは 特定の車両に対して指定された場所への駐車を許可するための証明書です。導入することで、不正駐車の防止や駐車スペースの有効活用、トラブルの抑止など、企業のリスク管理と効率的な運用に役立ちます。社内駐車場やイベント会場、施設敷地内などでの車両管理を円滑に行うために発行される文書であり、車両番号・利用者名・駐車場所・有効期限などの情報を明記することが基本です。 ■利用シーン ・社内駐車場の車両管理に ・イベントや展示会での一時的な駐車許可証として ・施設管理者が来訪者用の駐車証を発行する際に ・社用車・私有車の駐車管理を行う際に ■利用・作成時のポイント ＜車両番号・利用者名・駐車場所を正確に記載＞ 誤記があると管理ミスにつながるため、事前に情報を確認します。また、個人情報の管理には十分注意し、掲載情報は必要に応じて制限するなど、情報流失を防ぎましょう。 ＜有効期限と管理者印を忘れずに＞ 許可証の有効性を担保するため、発行日や管理者の署名・印も記載しておくと安心です。 ＜掲示場所の指定＞ 許可証はフロントガラス等、外部から見える位置に掲示するのが一般的です。 ＜社内規定の整備＞ 私有車通勤や業務利用の場合には、免許証や保険証の提出・確認を義務付けるなど、社内規定を明確にしましょう。また、許可証の運用方法や違反時の対応を明確にし、全ての従業員に周知しておくことも重要です。 ＜管理・更新手続き＞ 有効期限切れや車両・利用者の変更時には、速やかに更新・再発行を行います。 ■テンプレートの利用メリット ＜無料で即ダウンロード可能＞ コストをかけずに駐車許可証を作成できます。 ＜管理効率の向上＞ 必要な情報を入力するだけで完成。PDF保存や紙での配布にも対応しています。 ＜コスト削減＞ 2分割仕様などで用紙を節約し、複数枚を一度に作成できます ＜不正利用の防止＞ 許可証の掲示を義務付けることで、無断駐車や不正利用を抑止に繋がります。
- 件
退職証明書のテンプレート
退職証明書のテンプレート
退職していることを証明する退職証明書のテンプレート書式です。証明書をお探しなら、「書式テンプレートのbizocean（ビズオーシャン）」へ。
- 件
固定資産廃棄証明書【見本付き】
固定資産廃棄証明書【見本付き】
固定資産の廃棄処分を正式に証明するための書類テンプレートです。Word形式で無料ダウンロードが可能ですので、廃棄手続きを記録し管理部門での確認や会計処理の円滑化にお役立てください。 ■固定資産廃棄証明書とは 企業が所有する固定資産を廃棄処分した際に、その詳細を記録し、正式に証明するための書類です。固定資産番号や品名、シリアル番号などを明確に記載し、資産管理や会計上の証跡として活用されます。廃棄処理を社内外で確認でき、適正な会計処理に役立ちます。 ■利用シーン ・不要になった資産の廃棄記録（例：陳腐化した機器や老朽化した設備の処分時） ・会計処理や資産管理上の証明資料（例：資産管理部門での台帳更新や税務上の記録用に） ・廃棄手続きの正式な承認書類（例：部門長や担当者が廃棄を承認する際の証明書） ■注意ポイント ＜廃棄資産の記載＞ 固定資産番号やシリアル番号、構成機器名を正確に記載し、証明内容の明確化を図ります。 ＜承認印の確認＞ 部門長や担当者の承認印を含め、社内での正式な確認手続きを完了させましょう。 ＜書類の保管と管理＞ 証明書は、後日の確認や監査に備えて適切に保管します。 ■テンプレートの利用メリット ＜効率的に廃棄手続きが可能＞ テンプレートに沿って情報を記入するだけで廃棄証明書を作成でき、手続きの効率化に貢献します。 ＜正確な記録と信頼性の向上＞ 資産の廃棄内容を詳細に記録することで、管理部門や監査時にも対応しやすく、記録の信頼性が高まります。 ＜柔軟なカスタマイズが可能＞ Word形式のため項目や内容を必要に応じてレイアウトなども調整できます。
- 件
大カテゴリー
人事・労務書式カテゴリーから探す
退職・辞職 年末調整 社会保険 通勤届・通勤手当申請書・通勤交通費申請書 勤怠管理 解雇・処分 給与計算・給与管理 労務管理 人事通知・人事通達 辞令・人事異動 身上異動届・変更届 採用・求人 人事評価・人事考課 休暇届・休暇申請書・休暇願
カテゴリーから探す
Googleドライブ書式 請求・注文 売上管理 業務管理 リモートワーク トリセツ 中国語・中文ビジネス文書・書式 経営・監査書式 マーケティング 社内文書・社内書類 コロナウイルス感染症対策 契約書 経理業務 社外文書 業種別の書式 その他（ビジネス向け） 企画書 営業・販売書式 英文ビジネス書類・書式（Letter） 製造・生産管理 総務・庶務書式 人事・労務書式 経営企画 法務書式 経理・会計・財務書式 マーケティング・販促・プロモーション書式
ファイル形式から探す
PDF Word Excel PowerPoint WMF テキスト 画像 Google ドキュメント Google スプレッドシート Google スライド
書式の書き方コラム
新着特集
建設工事に関わる安全書類をどの様に用意して対応するか？関連書式テンプレートから書き方の注意点などの役立つコラムをbizoceanがお届けします。
bizoceanがお勧めするセミナーや、実務に役立つ情報の動画をご紹介します。
近年の相続法改正により、大きな変更があった日本の相続制度について、専門家が解説します。
毎年、どこかが変更される確定申告について、毎年の変更点や注意点からおさえておきたい基本のやり方まで専門家が解説します。
2020年4月に施行された改正民法（債権法）に対応した、専門家作成の書式やその書き方をご紹介します
DX、SDG's、健康経営など、中小企業が乗り越えるべき経営課題解決に導くヒントをご紹介します
1998年の施行以降、大きな改正を繰り返す電子帳簿保存法について、専門家が詳しく説明・解説致します
成功企業の事例や専門家のわかりやすい解説でDXが簡単にわかります！
中小企業やベンチャー企業が知っておくべき・知っておきたい法律や制度について、専門家が解説します。
事業計画の作成について、事例をもとにしたビジネスモデルの考え方や、事業計画書の書き方等を専門家が詳しく解説します。 はじめて事業計画書を書くので不安という方も、ビジネスモデルを考えたいという方も是非ご利用ください。
会社の屋台骨を支える総務人事が、これからの時代どう立ち向かえばよいのか。解決のヒントとなる解説コラムや関連書式をご用意しました。
未だ過渡期にあるテレワーク・リモートワークについて就業規則の見直しから制度の設計まで実務にそくした考え方等を専門家が解説します。
国・政府関係機関・地方自治体が公表している新型コロナウイルス関連の助成・支援について各機関ごとにまとめ、特に注目すべき補助金・助成金・融資等の支援情報について専門家が解説しています。
ビジネス文書の書き方から、サラリーマンが知っておきたい税制まで、あなたのビジネススキルを向上させる知識・技術をご紹介します
経理財務処理は中小企業の大きな悩みの一つ。金融機関や税理士との付き合い方から法人化するべきかといった点から基本の経理処理方法まで、解説します。
おさえておきたい年末調整の基本から、最新年度の変更点まで、税理士など専門家が丁寧に解説します。
