勤怠管理カテゴリーから探す
シフト表 遅刻届・遅刻申請書 出勤簿・出勤表 外出届・外出申請書 勤怠管理表 有給休暇管理表 直行直帰届・直行直帰申請 休日出勤届・休日出勤申請書 時間外勤務申請書・時間外労働申請書 残業申請書・残業届 休職証明書・休職通知書 時短・短時間勤務申請書 出張申請書・出張計画書 休職届・休職願・休職申請書 欠勤届・欠勤申請書 休暇通知 早退届・早退申請書
出勤簿（横書き・月別・カレンダー形式）・Excel
- ダウンロード数
- 125
- レビュー
-
- 件
- ありがとう
- 58628
「出勤簿（横書き・月別・カレンダー形式）・Excel」は、従業員の勤務記録を一覧性高く整理するためのExcelテンプレートです。出勤簿は、法律に基づき労働者の勤務状況を記録保持するための重要な文書です。 このExcelテンプレートは、横書きのカレンダー形式を採用しており、月ごとの勤務情報が一目で分かる設計になっています。選んだ月に基づき、日付や曜日の情報が自動で更新される機能が備わっています。さらに、欠勤、遅刻、早退、有給休暇の日数を集計することが手軽にできる設定となっています。
レビューを投稿
プラン変更の確認
おすすめ書式テンプレート
乗船名簿（旅客名簿・利用者名簿）・Excel【見本付き】
乗船名簿（旅客名簿・利用者名簿）・Excel【見本付き】
■乗船名簿（旅客名簿・利用者名簿）とは 船舶に乗船する全ての乗客・乗員の氏名や連絡先等の個人情報を記録する書式です。特に遊漁船業法の対象となる船舶では「利用者名簿」と呼ばれ、事故や緊急時の安否確認・救助活動に不可欠な書類であり、法令により作成・保管が義務付けられています。 ■利用するシーン ・観光船やフェリーなどの旅客船が出港する際、全乗船者の情報を記録する場面で利用されます。 ・令和6年（2024年）4月1日施行の遊漁船業法改正により、遊覧船や海上タクシーなども含め、すべての遊漁船業者に対して乗船名簿（利用者名簿）の作成・適切な保管が義務付けられ、管理方法も厳格化されました。 ・旅行会社が団体ツアーを主催する際、乗船者リストとして参加者全員の情報をまとめて管理する場合に活用します。 ■利用する目的 ・万が一の事故や災害発生時に、乗船者の安否確認や身元特定を迅速に行うために利用します。 ・緊急時の救助活動を円滑に進めるため、必要な連絡先や人数を正確に把握するために利用します。 ・法令遵守の観点から、事業者が定められた期間（利用終了日から1週間）、名簿を適切に保存・管理するために利用します。 ■利用するメリット ・事故や緊急時に迅速な対応ができるため、乗客の安全確保に直結します。 ・乗船者の情報を一元管理することで、事業者の業務効率化やトラブル防止に役立ちます。 ・法令に基づいた適切な管理を行うことで、社会的信用や信頼性の向上につながります。 こちらはExcelで作成した、乗船名簿（旅客名簿・利用者名簿）のテンプレートです。乗船者情報の一元管理に、無料でダウンロードできる本テンプレートをお役立ていただけると幸いです。
- 件
緊急連絡先届 027
緊急連絡先届 027
1.会社は労働者の安全に配慮する「安全配慮義務」を負っています。労働者が業務中に怪我や病気で倒れたり、大規模災害に巻き込まれたりした場合、緊急連絡先がなければ本人や家族に連絡を取ることができず、適切な対応が遅れる可能性があります。そのため緊急連絡先を事前に把握しておくことは、会社の安全配慮義務を果たすための重要な手段となります。 2.地震や台風などの自然災害が発生した場合、会社としては全従業員の安否を迅速に確認する必要があります。緊急連絡先届があれば、本人と連絡が取れない場合でも、家族や親族を通じて安否確認を行うことができ、これにより、社員の無事を確認し、会社としての対応を迅速に決定できます。 3.口頭で緊急連絡先を聞き取るだけでは、利用目的の同意取得が曖昧になりがちです。そこで「緊急連絡先届」を提出してもらうことで、利用目的を明確に示し本人の同意を記録として残すことができます。これにより、個人情報保護法に基づく適切な管理体制を構築していることを示せます。 4.緊急時に連絡先を探す、あるいは誰に連絡すればよいか迷うといった事態は、会社の対応を遅らせる原因となります。あらかじめ書面で緊急連絡先を把握し、一覧にしておくことで、緊急時の混乱を最小限に抑え、スムーズな対応が可能になります。 このように、緊急連絡先届は、単なる情報の収集だけでなく、労働者と会社双方の安心につながる重要な書類です。ただし、作成する際は、利用目的を明確にし、個人情報保護に十分に配慮した上で、定期的な更新を促すことが大切です。
- 件
住所変更届 017
住所変更届 017
住所変更届を制度化・記録化することは、会社が従業員情報の正確な把握と管理を行い、法令対応・福利厚生・安全配慮義務の履行を確実にするために不可欠です。 特に、住民税、社会保険、通勤費、住宅補助、災害時の対応など、多方面の実務に直結するため、提出を義務づけることで組織としてのリスク管理にもつながります。 【新旧の住所】税務・社会保険関係の住所変更届（住民税特別徴収、雇用保険、健康保険等）を適切に行うための根拠資料となります。 【住居の区分】福利厚生や住宅手当の支給判断（例：家賃補助の有無、社宅使用可否）に必要です。 【交通機関、通勤時間】交通機関や時間に応じた労働時間の調整や配慮、災害時の安否確認・対応計画にも活用できます。
- 件
名刺管理表（2分割版）・Word
名刺管理表（2分割版）・Word
こちらの名刺管理表（2分割版）は、営業活動などで取得した名刺の情報を記載できる、Wordで作成したテンプレートです。 営業活動で使用する「名刺」は、ビジネスを成功させるうえでとても重要で、名刺に記載された情報は会社の財産とも言えます。名刺の情報を活用することで、営業活動の効率化や、効果的なアプローチへとつなげることができるでしょう。 本テンプレートは、無料でダウンロードすることが可能です。自社のビジネスに、ぜひご活用ください。
- 件
住所変更届08
住所変更届08
住所変更届とは、住所を変更した際に、会社に変更内容を伝えるための届出書
- 件
映像・ドラマ制作などで使えるカット表
映像・ドラマ制作などで使えるカット表
映画・ドラマ制作時に必要なシーン・カット・テイクを管理できるカット表です。
大カテゴリー
人事・労務書式カテゴリーから探す
身上異動届・変更届 年末調整 労務管理 退職・辞職 解雇・処分 人事通知・人事通達 辞令・人事異動 勤怠管理 給与計算・給与管理 通勤届・通勤手当申請書・通勤交通費申請書 社会保険 採用・求人 人事評価・人事考課 休暇届・休暇申請書・休暇願
カテゴリーから探す
経営・監査書式 コロナウイルス感染症対策 トリセツ 業務管理 売上管理 中国語・中文ビジネス文書・書式 社外文書 企画書 Googleドライブ書式 請求・注文 業種別の書式 リモートワーク 契約書 その他（ビジネス向け） 経理業務 社内文書・社内書類 マーケティング 営業・販売書式 英文ビジネス書類・書式（Letter） 製造・生産管理 総務・庶務書式 人事・労務書式 経営企画 法務書式 経理・会計・財務書式 マーケティング・販促・プロモーション書式
ファイル形式から探す
PDF Word Excel PowerPoint WMF テキスト 画像 Google ドキュメント Google スプレッドシート Google スライド
書式の書き方コラム
新着特集
建設工事に関わる安全書類をどの様に用意して対応するか？関連書式テンプレートから書き方の注意点などの役立つコラムをbizoceanがお届けします。
bizoceanがお勧めするセミナーや、実務に役立つ情報の動画をご紹介します。
近年の相続法改正により、大きな変更があった日本の相続制度について、専門家が解説します。
毎年、どこかが変更される確定申告について、毎年の変更点や注意点からおさえておきたい基本のやり方まで専門家が解説します。
2020年4月に施行された改正民法（債権法）に対応した、専門家作成の書式やその書き方をご紹介します
DX、SDG's、健康経営など、中小企業が乗り越えるべき経営課題解決に導くヒントをご紹介します
1998年の施行以降、大きな改正を繰り返す電子帳簿保存法について、専門家が詳しく説明・解説致します
成功企業の事例や専門家のわかりやすい解説でDXが簡単にわかります！
中小企業やベンチャー企業が知っておくべき・知っておきたい法律や制度について、専門家が解説します。
事業計画の作成について、事例をもとにしたビジネスモデルの考え方や、事業計画書の書き方等を専門家が詳しく解説します。 はじめて事業計画書を書くので不安という方も、ビジネスモデルを考えたいという方も是非ご利用ください。
会社の屋台骨を支える総務人事が、これからの時代どう立ち向かえばよいのか。解決のヒントとなる解説コラムや関連書式をご用意しました。
未だ過渡期にあるテレワーク・リモートワークについて就業規則の見直しから制度の設計まで実務にそくした考え方等を専門家が解説します。
国・政府関係機関・地方自治体が公表している新型コロナウイルス関連の助成・支援について各機関ごとにまとめ、特に注目すべき補助金・助成金・融資等の支援情報について専門家が解説しています。
ビジネス文書の書き方から、サラリーマンが知っておきたい税制まで、あなたのビジネススキルを向上させる知識・技術をご紹介します
経理財務処理は中小企業の大きな悩みの一つ。金融機関や税理士との付き合い方から法人化するべきかといった点から基本の経理処理方法まで、解説します。
おさえておきたい年末調整の基本から、最新年度の変更点まで、税理士など専門家が丁寧に解説します。
