退職・辞職カテゴリーから探す
退職届・退職願・辞表 辞職票・辞職届・辞職願 定年退職届 退職証明書・退職理由書 離職票・退職票・離職証明書 退職通知書・定年退職通知書 退職合意書・退職同意書 進退伺 退職書類
退職願002
/1
- ダウンロード数
- 158
- レビュー
-
- 件
- ありがとう
- 54151
退社年月日、退職理由をWordで記載した退職願いのテンプレート書式です。退職願は退職日のいつまでに提出するのかは事前に社則に従ってください。課の上司に提出してください。
レビューを投稿
有料で
ご利用いただける書式です
無料でご利用いただける書式です
ダウンロードには会員登録が必要です
有料で
ご利用いただける書式です
無料でご利用いただける書式です
ダウンロードには会員登録が必要です
プラン変更の確認
おすすめ書式テンプレート
退職願 010
退職願 010
退職願（たいしょくねがい）は、組織的な意思疎通と業務継続のための重要な社内文書です。 ・公正かつ透明な退職手続きを実現できる。 ・部門・人事・経営の連携がスムーズになる。 ・組織としての記録管理や、後日発生する可能性のある法的・実務的トラブル防止にもつながる。 ・職場環境やマネジメント改善に役立つ「一次情報」として活用できる。 また、トラブルや人間関係、精神的問題などが関係する場合は、所感が対応履歴の一部として重要な証拠となります。
- 件
早期交付願
早期交付願
早期交付願です。社会保険事務局発行証書に関し、早期の交付を依頼する際の書き方事例としてご使用ください。
- 件
復職願（育児・介護休業終了後）・Word【見本付き】
復職願（育児・介護休業終了後）・Word【見本付き】
育児・介護休業終了後の復職申請に対応した「復職願」です。育児休業・産後パパ育休・介護休業といった休業種別、取得期間などを整理したうえで、復職予定日や勤務形態の希望を明確に申請できます。見本付きのため、初めて作成する方でも迷わずに利用可能です。 ■復職願とは 労働契約法・育児・介護休業法に基づき、休業終了後に業務へ復帰する意思を明確にする社内文書です。会社に対して復帰日の調整・勤務形態の確認を申し出る役割を持ちます。 ■テンプレートの利用シーン ＜育児休業・産後パパ育休終了後の復職申請に＞ 取得期間や分割取得の有無も明記可能です。 ＜介護休業後の復職申請に＞ 勤務形態や配属希望を含めて記入でき、復職後の働き方を会社と調整しやすくなります。 ＜人事部による制度説明・相談対応の記録に＞ 会社側が制度説明や承認状況を記録でき、社内管理文書としても有効です。 ■作成・利用時のポイント ＜復職予定日は具体的に記載＞ 人事部や所属部署の調整に直結するため、日付は正確に記入しましょう。 ＜勤務形態の希望をチェック＞ 通常勤務・時短勤務・テレワーク・時差出勤などから選択でき、柔軟な働き方に対応しています。 ＜手当・扶養状況もあわせて申告＞ 家族手当や扶養手当の有無を記入し、変更がある場合は忘れずに申告しましょう。 ■テンプレートの利用メリット ＜見本付きで初めてでも安心＞ 記入例を参考にできるため、必要な情報や記入方法が一目で理解できます。 ＜Word形式で自由に編集可能＞ 社内の制度やフローにあわせてカスタマイズしやすく、再利用も簡単です。 ＜無料ダウンロードですぐに利用可能＞ 費用をかけずに導入でき、復職手続きの効率化に役立ちます。
- 件
退職願 011
退職願 011
「退職願 011」は、退職を申し出る際に利用する雛形書式です。私事、このたび一身上の都合により、来る○年○月○日付けをもちまして退職いたしたく、よろしくお願い申し上げます。と伝えるテンプレートです。退職届を簡潔に記載し、スムーズに提出できる形式となっています。Word形式で作成されているため、必要に応じて内容を加筆することも可能です。ダウンロードは無料ですので、ご自身の状況に合わせてご利用ください。 退職届を提出する際には、上司や人事部に丁寧な言葉で意思を伝えることが大切です。退職後の連絡先や退職後の心構えについても考慮し、円満な退職を実現することが望ましいでしょう。 「退職願 011」を利用して、円満な退職手続きを進めることを心より願っています。退職後のご活躍を心から応援しております。
- 件
退職届002（一身上の都合）
退職届002（一身上の都合）
従業員が自己都合により退職を申し出る際に使用する退職届テンプレートです。フォーマルな書式で、退職希望日と退職後の連絡先を明記し、会社側に承認を求める内容となっています。 ■退職届とは 従業員が会社を辞める意思を正式に表明し、雇用契約を終了するための文書です。通常、会社の就業規則に従い、退職希望日の1か月前までに提出することが一般的です。退職届は退職願とは異なり、会社側の承認を前提とせず、一方的な意思表示として効力を持つ書類です。 ■利用シーン ＜自己都合退職の申し出＞ 従業員が自らの意思で退職を希望し、正式に届け出る際に使用します。 ＜会社規定に基づく退職手続き＞ 企業の就業規則に従い、書面での手続きが必要な場合に活用します。 ■作成時のポイント ＜退職希望日を明確に記載＞ 退職日を具体的に記載し、スムーズな引継ぎを促します。 ＜退職後の連絡先を記載＞ 必要に応じて退職後の連絡先を明記し、会社側が必要な連絡を取れるようにします。 ＜敬意を持った表現を使用＞ 代表取締役宛に提出するため、フォーマルな敬語を用いた文体を採用します。 ■テンプレートの利用メリット ＜迅速な退職届の作成＞ フォーマットに沿って記載するだけで、正式な退職届を短時間で作成可能です。 ＜正式な手続きをサポート＞ 企業の就業規則に従ったフォーマットで、スムーズな退職処理を進めることができます。 ＜編集の柔軟性＞ Word形式のため、個別の状況に応じてカスタマイズが可能です。
- 件
早退願002
早退願002
従業員が自己の理由により早退を願い出る際に使用する、届出書の書式事例です。この書式では、従業員が早退の理由を明確にし、上司や人事部門に早退の許可を求めるためのものです。従業員の氏名、所属部署、早退の日時、早退の理由について記載されます。この届出書を使用することで、従業員は自己の事情を適切に伝え、企業はその事情を理解し、必要に応じて対応を考えることができます。従業員が健康上の理由、家庭の事情、緊急の用事などで、早退を求める必要がある場合に役立ちます。
- 件
大カテゴリー
人事・労務書式カテゴリーから探す
退職・辞職 解雇・処分 人事通知・人事通達 通勤届・通勤手当申請書・通勤交通費申請書 身上異動届・変更届 給与計算・給与管理 勤怠管理 労務管理 年末調整 採用・求人 人事評価・人事考課 辞令・人事異動 社会保険 休暇届・休暇申請書・休暇願
カテゴリーから探す
契約書 トリセツ 製造・生産管理 社外文書 英文ビジネス書類・書式（Letter） 企画書 請求・注文 経営・監査書式 Googleドライブ書式 社内文書・社内書類 中国語・中文ビジネス文書・書式 人事・労務書式 業種別の書式 その他（ビジネス向け） 業務管理 売上管理 営業・販売書式 リモートワーク マーケティング 総務・庶務書式 経理業務 コロナウイルス感染症対策 経営企画 法務書式 経理・会計・財務書式 マーケティング・販促・プロモーション書式
ファイル形式から探す
PDF Word Excel PowerPoint WMF テキスト 画像 Google ドキュメント Google スプレッドシート Google スライド
書式の書き方コラム
新着特集
建設工事に関わる安全書類をどの様に用意して対応するか？関連書式テンプレートから書き方の注意点などの役立つコラムをbizoceanがお届けします。
bizoceanがお勧めするセミナーや、実務に役立つ情報の動画をご紹介します。
近年の相続法改正により、大きな変更があった日本の相続制度について、専門家が解説します。
毎年、どこかが変更される確定申告について、毎年の変更点や注意点からおさえておきたい基本のやり方まで専門家が解説します。
2020年4月に施行された改正民法（債権法）に対応した、専門家作成の書式やその書き方をご紹介します
DX、SDG's、健康経営など、中小企業が乗り越えるべき経営課題解決に導くヒントをご紹介します
1998年の施行以降、大きな改正を繰り返す電子帳簿保存法について、専門家が詳しく説明・解説致します
成功企業の事例や専門家のわかりやすい解説でDXが簡単にわかります！
中小企業やベンチャー企業が知っておくべき・知っておきたい法律や制度について、専門家が解説します。
事業計画の作成について、事例をもとにしたビジネスモデルの考え方や、事業計画書の書き方等を専門家が詳しく解説します。 はじめて事業計画書を書くので不安という方も、ビジネスモデルを考えたいという方も是非ご利用ください。
会社の屋台骨を支える総務人事が、これからの時代どう立ち向かえばよいのか。解決のヒントとなる解説コラムや関連書式をご用意しました。
未だ過渡期にあるテレワーク・リモートワークについて就業規則の見直しから制度の設計まで実務にそくした考え方等を専門家が解説します。
国・政府関係機関・地方自治体が公表している新型コロナウイルス関連の助成・支援について各機関ごとにまとめ、特に注目すべき補助金・助成金・融資等の支援情報について専門家が解説しています。
ビジネス文書の書き方から、サラリーマンが知っておきたい税制まで、あなたのビジネススキルを向上させる知識・技術をご紹介します
経理財務処理は中小企業の大きな悩みの一つ。金融機関や税理士との付き合い方から法人化するべきかといった点から基本の経理処理方法まで、解説します。
おさえておきたい年末調整の基本から、最新年度の変更点まで、税理士など専門家が丁寧に解説します。
