労務管理カテゴリーから探す
社員名簿・従業員名簿・社員台帳 作業員名簿 在職証明書 労務安全書類・グリーンファイル 全建統一様式 マイナンバー（個人番号） 労使協定 労務申請書・労務届出書 従業員管理 帰化申請
在職証明書05
Word形式による在籍証明書です。 その他にもビジネス書式のテンプレートやビジネス文書を無料で配布しています。
レビューを投稿
4 件のレビュー
-
[業種]
サービス
男性／40代
2021.04.12
良かったです
-
[業種]
ＩＴ・広告・マスコミ
女性／50代
2020.09.15
非常に使いやすかったです。
-
[業種]
建設・建築
女性／50代
2019.01.21
助かりました。有難うございます。
-
[業種]
その他
男性／50代
2018.12.14
ありがとうございます 助かりました
有料で
ご利用いただける書式です
無料でご利用いただける書式です
ダウンロードには会員登録が必要です
有料で
ご利用いただける書式です
無料でご利用いただける書式です
ダウンロードには会員登録が必要です
プラン変更の確認
おすすめ書式テンプレート
在職証明書02
在職証明書02
在職期間証明書とは、社員として在籍していた期間を証明するための書類
解雇理由証明書（東京労働局配布版）
解雇理由証明書（東京労働局配布版）
会社がどんな理由で従業員を解雇したのかを証明する証明書としてご使用ください。これは労働基準法関係様式テンプレート（東京労働局配布版）です。 【本書式は登録時点の法令仕様に基づいています。】
- 件
在職証明書001
在職証明書001
Excel書式のシンプルな在職証明書です。 必要最低限しか記載しておりませんのでご自由にお使いください。
- 件
給与振込同意書（口座振込同意書）・表組み版・Word【見本付き】
給与振込同意書（口座振込同意書）・表組み版・Word【見本付き】
賃金の口座振込（銀行口座への振込および、一定の要件を満たす場合の賃金のデジタル払い）に関する同意内容を、従業員から書面で取得するための「給与振込同意書（口座振込同意書）」です。振込方法の選択、賃金の範囲や支給開始時期、銀行口座情報、デジタル払いを利用する場合の資金移動業者口座情報などを表形式で整理しており、チェックボックスや入力欄も分かりやすく、記入しやすいレイアウトです。 ■給与振込同意書（口座振込同意書）とは 企業が賃金を銀行口座等への振込により支払う際に、従業員本人の同意や指定内容を確認するための文書です。賃金の支払先となる銀行口座や、法令上認められた指定資金移動業者の口座、賃金のどの範囲を振込対象とするか、いつから振込を開始するかといった事項を、労働者本人の意思に基づく申出内容を確認する役割を持ちます。 ■テンプレートの利用シーン ＜新入社員・中途入社者の給与受取方法を確認するとき＞ 入社時に給与の受取方法を確認でき、初回給与支給前の手続き漏れ防止に役立ちます。 ＜振込口座の新規登録・変更を受け付けるとき＞ 従業員からの申出内容を定型化して受け取れるため、口座情報の確認や管理がしやすくなります。 ■作成・利用時のポイント ＜本人名義口座の確認＞ 振込先は本人名義の口座であることを確認し、記載内容の誤りがないようチェックが必要です。 ＜振込範囲・開始時期の明確化＞ 定期賃金や賞与の取扱い、振込開始時期を明示し、認識の相違を防ぎます。 ＜個人情報の管理＞ 記載された口座情報や個人情報は、社内規程および関連法令に基づき適切に管理する必要があります。 ■テンプレートの利用メリット ＜記入例付きで作成負担を軽減＞ 見本を参考に必要事項を入力するだけで、スムーズに書類を整備できます。 ＜運用に応じたカスタマイズが可能＞ Word形式のため、自社の給与規程や手続きフローに合わせて柔軟に編集できます。 ※賃金のデジタル払いを行う場合は、労使協定の締結や厚生労働大臣指定の資金移動業者の利用など、法令・通達に沿った手続を行ってください。実際の利用にあたっては、最新の法令・行政解釈や各資金移動業者の取扱いを確認し、自社の就業規則・給与規程との整合性を図ってください。
- 件
職場復帰支援に関する面談記録票
職場復帰支援に関する面談記録票
「職場復帰支援に関する面談記録票」は、労働者が健康上の理由や他の特別な状況から休職していたり、復職を考えている場合に、その復職プロセスをサポートし、必要な情報を記録するための文書です。 この記録票は、労働者、管理監督者、人事担当者、産業医などが面談をした後に記入することを想定しています。
- 件
有給休暇管理表（個人用）・Excel【見本付き】
有給休暇管理表（個人用）・Excel【見本付き】
従業員ごとの年次有給休暇の付与状況や取得履歴を効率的に管理できる「有給休暇管理表」です。年度・期間、今期付与日と付与日数、前年度繰越日数、使用可能日数合計を上部にまとめ、その下に申請日・取得日・取得数・取得区分・累計取得数・残日数・年5日算入の可否を行単位で入力できるレイアウトになっているため、いつ・どの区分で・何日取得したかをひと目で把握できます。 ■有給休暇管理表とは 従業員の年次有給休暇の付与状況・取得履歴・残日数を記録・把握するための書式です。労働基準法にもとづく有給休暇の付与日や付与日数、前年度からの繰越分、年間を通じて何日取得し、あと何日残っているかを年度単位で一覧できるように設計されています。 ■テンプレートの利用シーン ＜従業員ごとの有給休暇残数管理に＞ 付与日数や取得履歴を記録し、残日数を把握するための管理表として利用できます。 ＜人事・総務部門の労務管理に＞ 有給休暇の取得状況を一覧化し、社内の勤怠管理や休暇管理業務の効率化に役立ちます。 ＜法令対応の記録資料として＞ 年5日の年次有給休暇取得義務に対応するための管理台帳として活用できます。 ■作成・利用時のポイント ＜取得のたびに記録を更新＞ 有給休暇取得後に都度入力することで、最新の残日数を正確に把握できます。 ＜付与日や繰越日数も管理＞ 有効期限や繰越日数を記録しておくことで、失効による管理漏れを防ぎやすくなります。 ＜自社制度に合わせて項目追加＞ 半日休暇や時間単位年休などを導入している場合は、必要に応じて管理項目を追加すると運用しやすくなります。 ■テンプレートの利用メリット ＜Excel形式で入力・管理しやすい＞ 表形式で整理されているため、取得状況や残日数を視覚的に把握しやすく、更新作業も効率的に行えます。 ＜見本付きで初めてでも使いやすい＞ 記入例を参考にしながら作成できるため、スムーズに導入できます。 ＜無料で今すぐ使える＞ コストをかけずに有給休暇管理体制を整備できます。
- 件
大カテゴリー
人事・労務書式カテゴリーから探す
辞令・人事異動 休暇届・休暇申請書・休暇願 退職・辞職 労務管理 通勤届・通勤手当申請書・通勤交通費申請書 解雇・処分 勤怠管理 採用・求人 年末調整 人事評価・人事考課 身上異動届・変更届 人事通知・人事通達 社会保険 給与計算・給与管理
カテゴリーから探す
マーケティング Googleドライブ書式 製造・生産管理 売上管理 業務管理 社内文書・社内書類 その他（ビジネス向け） コロナウイルス感染症対策 契約書 経営・監査書式 英文ビジネス書類・書式（Letter） 人事・労務書式 請求・注文 トリセツ 社外文書 総務・庶務書式 業種別の書式 経営企画 リモートワーク 企画書 中国語・中文ビジネス文書・書式 経理業務 営業・販売書式 法務書式 経理・会計・財務書式 マーケティング・販促・プロモーション書式
ファイル形式から探す
PDF Word Excel PowerPoint WMF テキスト 画像 Google ドキュメント Google スプレッドシート Google スライド
書式の書き方コラム
新着特集
建設工事に関わる安全書類をどの様に用意して対応するか？関連書式テンプレートから書き方の注意点などの役立つコラムをbizoceanがお届けします。
bizoceanがお勧めするセミナーや、実務に役立つ情報の動画をご紹介します。
近年の相続法改正により、大きな変更があった日本の相続制度について、専門家が解説します。
毎年、どこかが変更される確定申告について、毎年の変更点や注意点からおさえておきたい基本のやり方まで専門家が解説します。
2020年4月に施行された改正民法（債権法）に対応した、専門家作成の書式やその書き方をご紹介します
DX、SDG's、健康経営など、中小企業が乗り越えるべき経営課題解決に導くヒントをご紹介します
1998年の施行以降、大きな改正を繰り返す電子帳簿保存法について、専門家が詳しく説明・解説致します
成功企業の事例や専門家のわかりやすい解説でDXが簡単にわかります！
中小企業やベンチャー企業が知っておくべき・知っておきたい法律や制度について、専門家が解説します。
事業計画の作成について、事例をもとにしたビジネスモデルの考え方や、事業計画書の書き方等を専門家が詳しく解説します。 はじめて事業計画書を書くので不安という方も、ビジネスモデルを考えたいという方も是非ご利用ください。
会社の屋台骨を支える総務人事が、これからの時代どう立ち向かえばよいのか。解決のヒントとなる解説コラムや関連書式をご用意しました。
未だ過渡期にあるテレワーク・リモートワークについて就業規則の見直しから制度の設計まで実務にそくした考え方等を専門家が解説します。
国・政府関係機関・地方自治体が公表している新型コロナウイルス関連の助成・支援について各機関ごとにまとめ、特に注目すべき補助金・助成金・融資等の支援情報について専門家が解説しています。
ビジネス文書の書き方から、サラリーマンが知っておきたい税制まで、あなたのビジネススキルを向上させる知識・技術をご紹介します
経理財務処理は中小企業の大きな悩みの一つ。金融機関や税理士との付き合い方から法人化するべきかといった点から基本の経理処理方法まで、解説します。
おさえておきたい年末調整の基本から、最新年度の変更点まで、税理士など専門家が丁寧に解説します。
