給与明細書、給料明細書のエクセルテンプレート。手書きで入力する雛形とPCで入力する雛形2種類のテンプレートを用意しました。前払金の項目付きです。無料でダウンロード可能です。
[業種]
サービス
男性/70代
2021.08.19
毎回使用しております。
[業種]
運輸
女性/50代
2021.08.03
助かります
[業種]
小売・卸売・商社
男性/50代
2021.04.21
無料にもかかわらずきっちり給料計算でき自分で作成するよりも効率が良かった
[業種]
建設・建築
男性/60代
2021.04.09
利用させて頂きます
[業種]
病院・福祉・介護
男性/70代
2021.02.24
ありがとうございます。助かりました。
[業種]
主婦・学生・働いていない
女性/60代
2020.03.10
感謝ですとても役立ちました。
[業種]
小売・卸売・商社
女性/70代
2019.09.07
良く使わせて頂いてます. 昔ながらの明細で気に入ってます.
[業種]
小売・卸売・商社
女性/50代
2019.04.10
有難うございます 使わせていただきますね♪
[業種]
建設・建築
男性/60代
2019.01.30
自動計算じゃないんですね。
[業種]
製造
女性/40代
2018.11.26
以前使っていたものと似ていたので、とても使いやすいです。ありがとうございました。
[業種]
小売・卸売・商社
女性/60代
2018.10.31
市販の明細書がなくて困ってました。 ありがとうございました
[業種]
運輸
女性/50代
2018.05.01
使い勝手が良いので便利です
退会済み
2018.04.09
PC入力出来るもので探していたので助かりました。ありがとうございました。
[業種]
不動産
男性/60代
2018.04.09
助かりました。
[業種]
建設・建築
男性/50代
2018.03.31
ありがとうございます。助かりました。
領収書送付の依頼状のテンプレートです。
汎用的に使える領収書のフォーマットです。2枚一組になっておりますので、半分に切って利用を想定しております。よろしくお願いいたします。
Excelの給与明細書です。A4でプリントアウトし、選に合わせて3つ折りにすると簡単な給与明細書になります。
1人分の給与支給内容を明細形式で記録できる、縦型レイアウトの給与明細テンプレート(左右分割タイプ)です。 「基本給」「交通費」などの支給項目と、「雇用保険料」「健康保険料」「厚生年金」などの控除項目を左右に分けて記載する構成となっており、見やすく実務で使いやすい設計です。 Excel形式のため、支給額や控除額を入力するだけで差引支給額が一目で把握できます。「まずはExcelで個別の給与支給書を作りたい」「印刷用に整ったレイアウトが欲しい」という方におすすめです。 ■給与明細書とは 企業が従業員に対して給与の支給内容を明確に伝えるための文書です。 支給金額、控除項目、差引支給額などを明示することで、従業員の納得性を高めるとともに、労務管理や税務対応にも役立ちます。 ■テンプレートの利用シーン ・中小企業・個人事業主が、従業員やパートスタッフに個別で給与明細を発行する際に ・人事・経理担当者が、給与支払記録をExcelで簡易に管理したいときに ・手渡し・印刷用の紙ベースの給与明細を作成したいときに ■利用・作成時のポイント <差引支給額の確認> 合計支給額・控除額の記入欄があり、差引支給額を明記しておくことが重要です。 <必要項目の追加> 業種や企業特性に応じたカスタマイズをしてご利用ください。 ■テンプレートの利用メリット <1人ずつの給与管理に最適> 個人ごとの明細書を簡単に作成でき、印刷・PDF化もスムーズです。 <紙提出や手渡しに対応> 社内で紙で渡す運用にも適しており、デジタル未導入の職場でも安心して利用可能です。 <無料で手軽に導入> Excel形式のため、0円で繰り返し使える実務向けテンプレートです。
令和7年分の確定申告用の「(特定増改築等)住宅借入金等特別控除額の計算明細書」です。特定増改築等に該当する住宅ローン控除を受ける際に必要で、年末残高や増改築費用を基に控除額を算定します。 ■特定増改築等住宅借入金等特別控除とは 省エネ・バリアフリー・多世帯同居などの「特定増改築」に住宅ローンを利用した場合、要件を満たすと所得税が軽減される制度です。通常の住宅ローン控除と比べて、対象となる工事や控除率・控除限度額、適用年数(最大5年)が異なる仕組みになっています。 ■利用シーン <自宅の増改築・リフォームで控除を受ける場合> 耐震、省エネ、多世帯同居、高齢者対応など「特定増改築等」に該当する工事を行い、借入金を利用している人が申告時に使用します。 <複数の住宅・工事があり借入金が複数ある場合> 複数の住宅取得・増改築がある場合、住宅ごとに明細書を作成し控除額を計算・合算して最終的な控除額(㉓欄)を確定します。 ■利用・作成時のポイント <費用と補助金の関係を正確に反映> 取得対価や工事費用から補助金等を差し引いた金額を基に、特定増改築等工事費用が50万円超かを確認し控除対象を判断します。 <居住用割合・持分・負担割合を正しく計算> 居住用割合や共有名義・連帯債務の持分・負担割合を用いて、自分の取得対価・工事費用・借入金残高を正しく按分します。 <入居時期・住宅区分ごとの控除率・限度額を確認> 入居年(令和4~7年)や住宅区分(新築/中古/認定住宅等)により算式・控除率・限度額(200万・250万など)が異なるため、該当番号を選んで計算します。 ■利用メリット <複雑な計算を体系的に整理できる> 補助金控除、居住用割合、借入金残高、工事費用などを一元的に整理でき、申告書への転記が容易になります。 <複数物件・再居住特例にも対応> 複数の住宅取得・増改築や再居住特例にも対応した欄があり、令和7年分用の書式としてそのまま利用できます。 出典:国税庁(https://www.nta.go.jp/)
エクセルの領収書です。入力シートに宛名、金額、但し、日付等入力すると領収書フォーマットに自動反映されますので、一覧が控えにもなります。B5で2枚出力されます。
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