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クリック操作だけで枠にピッタリ収める写真台帳といえばエクセルですが、マクロ設定する必要があります。 ところが、社内や受け手(の会社)によっては、セキュリティ上マクロで設定されたファイルが読み込めなかったり、マクロ設定ファイルそのものの送受信を禁止としている場合があります。 上記問題点を解決する手段として、写真台帳をワードで作成しました。 先に、3枚仕様のファイルを提供させていただきましたが、「6枚仕様のファイルを作成してほしい」というご要望にお応えました。 今回も面倒な写真画像挿入後の大きさの調整操作が省けるよう、クリック操作だけで写真枠内の真ん中にピッタリ収まるよう設定しました。(時短) ■画像の入力方法 ①画像挿入枠内の中央にカーソルを持っていきます。 ②PC画面上方にある“挿入”をクリックします。 ③すぐ斜め右下にある“画像”をクリックします。 ④次に“このデバイス”をクリックします。 ⑤選択する画像をクリックすれば、枠内にピッタリと画像が挿入・コピーされます。 ※ワードのバーションによっては表示されないことがあるようですが、その場合は画像枠の右に“レイアウトマーク”が現れますのでそれをクリックし、文字列の繰り返しのすぐ下のマークをクリックしてください。
当直日誌は、当直勤務中に発生した出来事や対応内容を記録し文書化します。 当直日誌は、記録された情報に基づき次の当直者や関係者との情報共有や引き継ぎに使用されます。 当直日誌は、記録された情報を分析することで問題の早期発見や予防、迅速な対応が可能となります。 当直日誌は、活動内容や意思決定の根拠などが記録されるため、責任の所在を明確化し透明性を確保するのに役立ちます。 当直日誌は、過去の当直日誌を参照することで、同様の状況や問題の発生時に有益な教訓を得ることができます。
「売上計画01(Gray)」は、灰色(グレー)を基調とした、パワーポイントテンプレートです。このテンプレートは、自社商品の6年間にわたる売上推移を、表とグラフを使って視覚的に示し、その売上の変遷から得られるデータ分析を記入するためのフォーマットになっています。企画書や提案書の作成時に、売上計画やその分析をわかりやすく示すためのサンプルフォーマットとして活用できます。 自社商品の売上推移はビジネス戦略の評価や調整において重要な指標です。 テンプレートは無料でダウンロードいただけますので、商品の売上計画や分析を効果的に伝えるためにご利用ください。
製造業の例が書き込まれている、事業計画書13/16【財務計画】の書式テンプレートです。全部で16テーマある中の1部になります。このテンプレートを使って解説している「事業計画書の書き方」コラムもご利用ください。
事業計画書を作成するためのExcel(エクセル)テンプレート。計算式組み込み済み。明細10項目。A4縦・横(製造業向け)
こちらは「単年度(P/L)推移」のテンプレートであり、パワーポイントで作成したものとなります。 一定の期間にどれだけの利益、または損失が出たのかを報告する決算書を、損益計算書(P/L)と言います。 棒グラフと表を採用した本テンプレートを使えば、自社の5年間の経営成績について、年度別に把握することが可能です。無料でダウンロードできるので、ぜひお役立てください。
建設業で新規創業を行う際に、事業の実現性・法令遵守体制・経営基盤を体系的に示すための「事業計画書」テンプレートです。建設業許可取得に必要とされる財産的基礎や経営業務管理責任者の要件、一人親方・協力会社への安全衛生周知体制など、建設業の新規創業時に押さえておきたいポイントを一通り整理しています。 ■事業計画書(建設業・新規創業用)とは 建設業の新規創業にあたり、創業の動機や事業内容、経営・技術・安全衛生体制、財務計画などを体系的に整理して示すための文書です。許可行政庁への建設業許可申請や、金融機関の融資審査、社内稟議等の場面で、事業の実現可能性や継続性を説明する基礎資料として用いられます。 ■テンプレートの利用シーン <建設業許可(新規)申請時> 一般建設業の許可申請において、事業の実態や体制を説明する資料として活用できます。 <金融機関・公的融資への提出資料として> 日本政策金融公庫などへの創業融資申請時に、事業の継続性・収益性を示す資料として利用できます。 ■作成・利用時のポイント <創業動機と事業内容は具体的に> 過去の施工管理経験、ターゲットとする地域や工事種別、協力会社ネットワークなどを具体的に記載し、自社の強みと市場での立ち位置を明確にしましょう。 <財務計画と資金使途の整合性を確認> 自己資本と融資額の合計が、事務所費・設備投資・人件費・社会保険料などの必要資金と一致するように記載し、返済原資となる利益計画との整合性を確認しながら作成しましょう。 ■テンプレートの利用メリット <建設業の新規創業に特化した構成> 一般的な事業計画書では触れられにくい、建設業特有の許可要件や安全衛生上のポイントを反映した内容です。 <例文付きでスムーズに作成> 各項目に具体的な例文が入っているため文案に悩みにくく、担当者の時間と労力を削減できます。 <Word形式で自由に編集可能> 項目の追加・削除や表のレイアウト変更、自社ロゴの挿入などが簡単に行え、社内規程や申請先の要件に合わせて柔軟にカスタマイズできます。 ※実際の運用にあたっては、最新の法令・行政ガイドラインや各自治体の運用基準を必ずご確認のうえ、必要に応じて顧問弁護士等の専門家による確認をお勧めします。
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