報告書・日報カテゴリーから探す
日報 営業日報 運転日報 月報・週報 営業報告書・売上報告書 作業報告書・作業完了報告書 調査報告書 出張報告書 経緯報告書
業務報告書【週間】（シンプル版）・横・Word
/1
- ダウンロード数
- 14
- レビュー
-
- 件
- ありがとう
- 67358
業務報告書とは、企業や組織において、従業員が行なった作業や成果、問題点などを上司へ報告するための書類です。 業務報告書は、上司が個々の従業員の業務進捗を把握するためだけでなく、チームや部門全体の進捗状況を評価し、計画の調整やリソースの配分を行なうためにも使用されます。また、コミュニケーションツールとしても機能し、組織内の透明性を高めるために役立ちます。 こちらは1週間（5営業日）単位で記載可能な、Wordで作成した、横レイアウトのシンプルな業務報告書のテンプレートです。 無料でダウンロードできるので、自社の業務報告にご活用ください。
レビューを投稿
有料で
ご利用いただける書式です
無料でご利用いただける書式です
ダウンロードには会員登録が必要です
有料で
ご利用いただける書式です
無料でご利用いただける書式です
ダウンロードには会員登録が必要です
プラン変更の確認
おすすめ書式テンプレート
兼業報告書（表形式版）・Excel【見本付き】
兼業報告書（表形式版）・Excel【見本付き】
従業員の副業・兼業内容、労働時間、契約形態、健康配慮事項などを社内に報告するための「兼業報告書」です。兼業先の基本情報や本業との合計予定時間、誓約事項、承認欄までを表形式で整理できる構成で、確認・保管がしやすいレイアウトになっています。 ■兼業報告書とは 従業員が本業とは別に行う副業・兼業について、兼業先の基本情報、契約形態、勤務日数・時間、業務内容、健康配慮事項などを一覧で整理し、会社に届け出るための書式です。会社側はこの書式をもとに、本業との労働時間の通算状況や、心身の負担、競業に当たらないか、守秘義務違反のリスクがないかといった点を確認し、就業規則やガイドラインに沿った運用や指導を行うことができます。 ■テンプレートの利用シーン ＜副業・兼業の事前申請・事後報告に＞ 兼業開始前の許可申請や、開始後の報告書として活用できます。 ＜労働時間の通算管理が必要な場合に＞ 本業と兼業の合計労働時間を可視化し、過重労働リスクの把握に役立ちます。 ＜社内コンプライアンス体制の整備に＞ 競業避止や情報管理に関する誓約を明文化し、内部統制の強化に寄与します。 ■作成・利用時のポイント ＜契約形態を明確に区分＞ 雇用か業務委託かにより法的取扱いが異なるため、チェック欄は実態に沿って正確に記入しましょう。 ＜健康配慮事項の記載を徹底＞ 長時間労働による健康障害防止のため、本人申告欄を活用し必要に応じて面談等につなげます。 ■テンプレートの利用メリット ＜Excel形式で簡単編集・即運用可能＞ 自社ルールに合わせて柔軟にカスタマイズでき、導入コストもかかりません。 ＜見本付きで記入ミスを防止＞ 具体例を参照しながら入力でき、初めての担当者でもスムーズに作成できます。 ※本テンプレートは副業・兼業に関するガイドラインおよび労働時間管理の考え方（厚生労働省）を踏まえた汎用例です。実際の運用にあたっては、就業規則や最新の法令・通達に基づき適宜修正してください。
- 件
イベント報告書・シンプル版
イベント報告書・シンプル版
こちらは、シンプルなレイアウトを採用したイベント報告書（イベント実施報告書）です。 イベント報告書とは、社員が実施や開催をしたイベントの内容についてまとめるためのものです。 イベントの内容や結果を記録し、想定通りに進まなかった点などの分析を行い、原因を検証することで次回のイベントをより効果的・効率的に行うなどの目的で作成されます。 本テンプレートのダウンロードは無料なので、ぜひご活用ください。
- 件
会議参加報告書002
会議参加報告書002
「会議参加報告書002」は、自社内で実施された会議の内容を詳細にまとめた報告書のテンプレートです。会議の日時や場所、議題や議論のポイント、意見や提案などが整理されており、関係者に対して会議の進行や結果を分かりやすく伝えるために活用できます。このテンプレートを使用して、会議の成果や課題、アクションアイテムを整理し、効果的なコミュニケーションを支援しましょう。
- 件
入国管理局への退職報告書
入国管理局への退職報告書
入国管理局への退職報告書の書式・テンプレートです。外国人が退職したことを入国管理局に報告する際に使用します。法律上の義務はないが、トラブル防止のためには報告します。上記の退職証明書の写しも一緒に入国管理局へ送付するとよいです。
- 件
セミナー参加報告書
セミナー参加報告書
セミナーに参加した日時や場所、内容など箇条書きでわかりやすく書きます。
- 件
視察見学報告書
視察見学報告書
他社の工場や展示会、公共施設などを視察・見学した担当者が、その内容を上司や関係部署へ報告するための視察見学報告書のテンプレートです。見学者・日時・場所・目的・成果の5項目に沿って書き出す構成で、報告に必要な要素をもれなく整理できます。Word形式で無料ダウンロードが可能で、報告書の作成時間を短縮できます。 ■視察見学報告書とは 視察や見学で見聞きした内容を、目的と成果を軸に整理して社内へ共有するための報告書です。視察報告書・見学報告書とも呼ばれ、次の企画や設備投資を検討する際の判断材料として使われます。 ■テンプレートの利用シーン ＜他社工場や設備の視察後の報告＞ 取引先や同業他社の設備を見学した際に、確かめた点と気づいた点を整理して報告します。 ＜展示会・セミナー参加後の共有＞ 新しい技術や製品を見た内容を、開発や営業の検討材料として関係部署へ回します。 ＜公共施設・研修施設の見学記録＞ 防災センターや研修施設を見学した記録を残し、社内研修の企画づくりに役立てます。 ■利用・作成時のポイント ＜目的欄には視察前の狙いを記載＞ 何を確かめに行ったのかを具体的に記載しましょう。読み手が成果の意味を判断しやすくなります。 ＜成果欄は事実と考察を分ける＞ 見てきた事実を先に述べ、そこから自社の業務にどう活かすかを続けて記載します。 ＜見学者と日時・場所を省略しない＞ 後から詳細の問い合わせが来たときに、誰へ確認すればよいかが分かります。 ■テンプレートの利用メリット ＜社内共有の認識を統一＞ 毎回同じ項目で報告が上がるので、部署をまたいだ確認の手間を減らせます。 ＜Word形式で編集可能＞ 項目の追加や、社内の様式に合わせた文面の調整ができます。
- 件
大カテゴリー
総務・社内業務カテゴリーから探す
社内行事・福利厚生 総務規程・社内ルール 社内申請・稟議・会議 報告書・日報 始末書・顛末書 台帳・名簿・管理表 業務マニュアル・引継ぎ 社内通知・連絡 事故・トラブル・危機管理
カテゴリーから探す
総務・社内業務 AIプロンプト 経営・事業運営 営業・販売 キャリア・生活文書 社外文書・ビジネス文例 業務管理・IT 人事・労務 企画・マーケティング 画像・イラスト・図形素材 法務・契約 経理・会計・税務 はがき・カード
ファイル形式から探す
PDF Word Excel PowerPoint WMF テキスト 画像 Google ドキュメント Google スプレッドシート Google スライド
書式の書き方コラム
新着特集
建設工事に関わる安全書類をどの様に用意して対応するか？関連書式テンプレートから書き方の注意点などの役立つコラムをbizoceanがお届けします。
bizoceanがお勧めするセミナーや、実務に役立つ情報の動画をご紹介します。
近年の相続法改正により、大きな変更があった日本の相続制度について、専門家が解説します。
毎年、どこかが変更される確定申告について、毎年の変更点や注意点からおさえておきたい基本のやり方まで専門家が解説します。
2020年4月に施行された改正民法（債権法）に対応した、専門家作成の書式やその書き方をご紹介します
DX、SDG's、健康経営など、中小企業が乗り越えるべき経営課題解決に導くヒントをご紹介します
1998年の施行以降、大きな改正を繰り返す電子帳簿保存法について、専門家が詳しく説明・解説致します
成功企業の事例や専門家のわかりやすい解説でDXが簡単にわかります！
中小企業やベンチャー企業が知っておくべき・知っておきたい法律や制度について、専門家が解説します。
事業計画の作成について、事例をもとにしたビジネスモデルの考え方や、事業計画書の書き方等を専門家が詳しく解説します。 はじめて事業計画書を書くので不安という方も、ビジネスモデルを考えたいという方も是非ご利用ください。
会社の屋台骨を支える総務人事が、これからの時代どう立ち向かえばよいのか。解決のヒントとなる解説コラムや関連書式をご用意しました。
未だ過渡期にあるテレワーク・リモートワークについて就業規則の見直しから制度の設計まで実務にそくした考え方等を専門家が解説します。
国・政府関係機関・地方自治体が公表している新型コロナウイルス関連の助成・支援について各機関ごとにまとめ、特に注目すべき補助金・助成金・融資等の支援情報について専門家が解説しています。
ビジネス文書の書き方から、サラリーマンが知っておきたい税制まで、あなたのビジネススキルを向上させる知識・技術をご紹介します
経理財務処理は中小企業の大きな悩みの一つ。金融機関や税理士との付き合い方から法人化するべきかといった点から基本の経理処理方法まで、解説します。
おさえておきたい年末調整の基本から、最新年度の変更点まで、税理士など専門家が丁寧に解説します。
