社内文書・社内書類カテゴリーから探す
リスト・名簿 報告書・レポート 議事録・会議議事録 管理表 決議書 計画書 記録書 願書 同意書 チェックリスト・チェックシート 手順書・マニュアル・説明書 許可書 稟議書・起案書 承認書 上申書 始末書 委任状 申出書 一覧表 予定表・スケジュール表 集計表 社内通知 反省文 工程表・工程管理表 電話メモ・伝言メモ 顛末書 組織図 協定書 申請書・届出書 回覧書 申告書 台帳 理由書 指示書 名刺 調査書 社内報 日報 預り証 分析表 証明書
【社内掲示案】ITシステムのモニタリング開始について
- ダウンロード数
- 0
- レビュー
-
- 件
- ありがとう
- 698
会社のパソコン（ＰＣ）、ソフトウェア、ネットワーク、複合機、ＵＳＢメモリ等の記憶媒体及び周辺機器の利用及びそれらのモニタリングを実施する場合に使用する従業員向けの社内掲示案です。 なお、従業員に対するモニタリングを実施する際には、経済産業省の「個人情報の保護に関する法律についての経済産業分野を対象とするガイドライン」に従う必要があり、同ガイドラインでは社内規程の必要性が記載されております。 社内規程案として、別途「【経産省ガイドライン準拠版】ＩＴシステムの利用及びモニタリング規程」をご用意しておりますので、宜しければそちらもご覧頂ければ幸いです。
レビューを投稿
プラン変更の確認
おすすめ書式テンプレート
納涼会案内状（納涼会のご案内）【社内】・Word【例文付き】
納涼会案内状（納涼会のご案内）【社内】・Word【例文付き】
■納涼会案内状（納涼会のご案内）【社内】とは 夏季に開催される納涼会の開催日時や場所、参加方法などを社員に周知するための案内文書です。業務外の交流を促進し、社員同士の親睦を深める機会として、社内コミュニケーションの活性化に寄与します。 ■利用するシーン ・夏季の恒例行事として、社員の親睦やコミュニケーションを目的に納涼会を開催する際、全社員に向けて開催概要を案内する場面で利用します。 ・新入社員や異動者が加わった後、交流の機会を設けるために、部署やプロジェクト単位で納涼会の開催を案内する際に利用します。 ・業務終了後や休日にリフレッシュを図る社内イベントとして、参加希望者を募るために案内状を配布する場面で利用します。 ■利用する目的 ・社員同士の交流や親睦を深め、職場内のコミュニケーションを円滑にするために利用します。 ・イベントの日時や場所、参加方法などを正確に伝え、参加者の出欠確認や準備を円滑に進めるために利用します。 ・社内の一体感やモチベーション向上を促進し、働きやすい職場環境をつくるために利用します。 ■利用するメリット ・事前に詳細情報を周知できるため、社員がスケジュール調整しやすく、参加率の向上が期待できます。 ・案内状を通じてイベントの目的や趣旨が明確に伝わり、社員の理解と協力を得やすくなります。 ・社内イベントの運営が円滑になり、準備や当日の進行がスムーズに進みます。 こちらはWordで作成した、社内向けの納涼会案内状（納涼会のご案内）のテンプレートです。無料でダウンロードできるので、自社で納涼会を開催する際にご活用ください。
- 件
賃貸契約解約通知書・縦・Word【例文付き】
賃貸契約解約通知書・縦・Word【例文付き】
■賃貸契約解約通知書とは 賃貸借契約を終了する意思を、貸主または管理会社に正式に通知するための文書です。物件名、所在地、解約日、退去後住所、敷金返還先口座情報などを明記し、契約条件に基づいた解約手続きを円滑に進められるよう構成されています。 ■利用するシーン ・契約期間満了や転勤、引越しなどで賃貸物件を退去する場面で利用します。 ・契約途中での解約を希望し、契約書に定められた予告期間内に通知する際に利用します。 ・法人契約物件の解約を、総務部門が正式に管理会社へ通知する場面で利用します。 ■利用する目的 ・解約意思を正式に文書で伝え、契約条件に沿った手続きを行うために利用します。 ・解約日や退去後住所、敷金返還先など必要情報を明確にするために利用します。 ・解約に関する記録を残し、後日のトラブルや誤解を防止するために利用します。 ■利用するメリット ・必要事項が整理されており、解約手続きがスムーズに進みます。 ・双方の認識を一致させ、契約条件に基づいた円滑な退去が可能です。 ・文書として記録が残るため、後日の確認や証拠として活用できます。 こちらはWordで作成した、賃貸契約解約通知書のテンプレートです。無料でダウンロードできるので、自社で契約物件の解約を管理会社へ通知する際にご活用ください。
- 件
【経団連ガイドライン準拠版】オフィスにおける感染症予防方針（社内掲示文付）
【経団連ガイドライン準拠版】オフィスにおける感染症予防方針（社内掲示文付）
2020年5月14日に日本経済団体連合会（経団連）が発出した「オフィスにおける新型コロナウイルス感染予防対策ガイドライン」を社内展開するための「【経団連ガイドライン準拠版】オフィスにおける感染症予防方針」の雛型です。 社内で掲示する際の掲示文案も付属しております。 適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。
- 件
値下価格改定の通知書001
値下価格改定の通知書001
値下価格改定の通知文書は、自社の商品やサービスの価格が下がったときに、取引先や顧客にその情報を伝えるために使用される文書です。これは新製品のローンチ、販売戦略の変更、生産コストの削減など、さまざまな事情により価格が下がった場合に適用されます。 価格の値下げは通常、顧客にとって好意的に受け取られ、ビジネスの拡大や顧客満足度の向上につながる可能性があります。そのため、この文書は顧客の反応を引き出す強力なツールとなります。 価格の変更に至った理由や、価格変更が顧客にどのようなメリットをもたらすかを強調することで、顧客からの肯定的な反応を促すことができます。この文書は顧客に送るメールや手紙の文例としてご活用いただけます。
- 件
死亡通知状（社葬）002
死亡通知状（社葬）002
「死亡通知状（社葬）」は、組織内で尊敬されていた一員が亡くなった際に、関連者へその悲報を正式に伝えるための重要な文書です。この通知状を活用することで、故人の過去の貢献や業績を尊重し、社葬の日時や場所、葬儀の詳細などの必要な情報を明確に伝えることができます。組織や企業の中で亡くなった方への敬意を示すとともに、関連する人々に適切な情報提供を行うことは、最後の礼として重要です。この文書は、その責任を果たし、故人との最後のお別れを円滑に進めるための一助となります。
- 件
【社内】落とし物通知
【社内】落とし物通知
社内での落とし物の通知連絡掲示サンプルとなります。
- 件
大カテゴリー
カテゴリーから探す
業種別の書式 売上管理 Googleドライブ書式 経営・監査書式 経理業務 営業・販売書式 その他（ビジネス向け） 業務管理 リモートワーク コロナウイルス感染症対策 企画書 契約書 中国語・中文ビジネス文書・書式 英文ビジネス書類・書式（Letter） 社外文書 請求・注文 トリセツ 社内文書・社内書類 製造・生産管理 マーケティング 総務・庶務書式 人事・労務書式 経営企画 法務書式 経理・会計・財務書式 マーケティング・販促・プロモーション書式
ファイル形式から探す
PDF Word Excel PowerPoint WMF テキスト 画像 Google ドキュメント Google スプレッドシート Google スライド
書式の書き方コラム
新着特集
建設工事に関わる安全書類をどの様に用意して対応するか？関連書式テンプレートから書き方の注意点などの役立つコラムをbizoceanがお届けします。
bizoceanがお勧めするセミナーや、実務に役立つ情報の動画をご紹介します。
近年の相続法改正により、大きな変更があった日本の相続制度について、専門家が解説します。
毎年、どこかが変更される確定申告について、毎年の変更点や注意点からおさえておきたい基本のやり方まで専門家が解説します。
2020年4月に施行された改正民法（債権法）に対応した、専門家作成の書式やその書き方をご紹介します
DX、SDG's、健康経営など、中小企業が乗り越えるべき経営課題解決に導くヒントをご紹介します
1998年の施行以降、大きな改正を繰り返す電子帳簿保存法について、専門家が詳しく説明・解説致します
成功企業の事例や専門家のわかりやすい解説でDXが簡単にわかります！
中小企業やベンチャー企業が知っておくべき・知っておきたい法律や制度について、専門家が解説します。
事業計画の作成について、事例をもとにしたビジネスモデルの考え方や、事業計画書の書き方等を専門家が詳しく解説します。 はじめて事業計画書を書くので不安という方も、ビジネスモデルを考えたいという方も是非ご利用ください。
会社の屋台骨を支える総務人事が、これからの時代どう立ち向かえばよいのか。解決のヒントとなる解説コラムや関連書式をご用意しました。
未だ過渡期にあるテレワーク・リモートワークについて就業規則の見直しから制度の設計まで実務にそくした考え方等を専門家が解説します。
国・政府関係機関・地方自治体が公表している新型コロナウイルス関連の助成・支援について各機関ごとにまとめ、特に注目すべき補助金・助成金・融資等の支援情報について専門家が解説しています。
ビジネス文書の書き方から、サラリーマンが知っておきたい税制まで、あなたのビジネススキルを向上させる知識・技術をご紹介します
経理財務処理は中小企業の大きな悩みの一つ。金融機関や税理士との付き合い方から法人化するべきかといった点から基本の経理処理方法まで、解説します。
おさえておきたい年末調整の基本から、最新年度の変更点まで、税理士など専門家が丁寧に解説します。
