【Googleドキュメント】出勤簿
「Googleドキュメント出勤簿」は、手軽に利用できる出勤簿の新しい形式です。この出勤簿はGoogleドキュメント形式で提供され、半年間の出社・退社時間を効率的に記録できます。さらに、このサービスは完全に無料でご利用いただけます。煩わしいプリントアウトや手書きの簿記は不要です。こちらを用いて効率的で便利な出勤管理を始めましょう。
- カテゴリー
- 更新日
- 2025.12.4
- 登録日
- 2018.1.17
- 作者
レビューを投稿
3 件のレビュー
-
[業種]
飲食・宿泊
女性／70代
2020.04.15
使いやすそう
-
[業種]
建設・建築
男性／60代
2019.01.31
今迄、自己作成した日報で賄っていたので、今後は、従業員、アルバイトに、給料明細と添えたいと思います。
-
[業種]
小売・卸売・商社
男性／60代
2018.04.03
使い勝手が良かった
有料で
ご利用いただける書式です
無料でご利用いただける書式です
ダウンロードには会員登録が必要です
有料で
ご利用いただける書式です
無料でご利用いただける書式です
ダウンロードには会員登録が必要です
プラン変更の確認
おすすめ書式テンプレート
Excelシフト表｜自動カレンダー機能付き
Excelシフト表｜自動カレンダー機能付き
本テンプレートは下記の機能を兼ね備えています。 ・日付と曜日が自動的に入る ・1日以外からはじまるシフト表が自動で生成 ・時間帯ごとに人数を集計 ・休日の日数を集計 制限は設けていないため、自由にカスタマイズしてかまいません。 感覚的に使えるシンプルな設計になっていますので、ぜひお試しください。
- 件
自動計算できるEXcel形式の勤怠管理表
自動計算できるEXcel形式の勤怠管理表
自動計算が可能な勤怠管理表です。Excelのマクロ機能を利用し、出社時間と退社時間を記入すると、自動的に就業時間と残業時間を計算してくれる、とても便利な勤怠管理表です。勤怠管理にお困りの方は是非、お使いください。
出面表【早出・残業記載】・Excel
出面表【早出・残業記載】・Excel
出面表とは、建設業界や工事現場などで用いられる、作業員の出勤簿のようなものを言います。主に、作業員の勤務日や勤務時間などが記載されます。 ※「出面」は「でづら」や「でめん」と読み、建設業界などでは作業員の出勤日数や日当などを意味する 出面表を作成する主な目的として、「労務管理」「賃金管理」「安全管理」の3つが挙げられます。 作業員の出勤状況や労働時間を把握することで、効率的な労務管理ができます。業務の改善やコスト管理、適切な人件費の割り当てを検討する際にも、出面表が役に立ちます。 また、出面表には従業員がいつ、どれだけ働いたかが記録されるので、それに基づいて賃金が計算されます。 さらに、出面表によって労働時間の可視化ができるため、過重労働や危険な作業が続くのを、未然に防ぐことが可能です。 こちらはExcelで作成した、早出・残業時間を記載することのできる出面表です。年月を入力すると日付や曜日が自動で表示され、労働時間や残業時間を入力するとその合計が自動で計算されます。 無料でダウンロードできるので、自社の作業員の管理に、ぜひご活用ください。
- 件
【法改正対応】残業時間管理シート・横・Excel【見本付き】
【法改正対応】残業時間管理シート・横・Excel【見本付き】
労働基準法第32条・第36条及び2025年改正法令に準拠した「残業時間管理表」です。時間外労働の上限（月45時間・年360時間）を管理でき、各従業員の実働時間・残業時間・インターバルの自動集計も可能です。また見本付きなので、初めてでもスムーズに導入することができます。 ■残業時間管理表とは 従業員の労働時間や残業時間を把握し、法定上限（原則月45時間・年360時間）を超えないように管理するための帳票です。 労働基準法および36協定に基づいた適正な時間管理が可能なツールであり、過重労働の防止や法令遵守、従業員の健康管理の点でも重要な役割を果たします。 ■テンプレートの利用シーン ＜労務・総務部門での残業時間把握に＞ 部署別・従業員別に残業時間や休日労働時間を整理し、月ごとに集計および確認が可能です。 ＜36協定の限度時間チェックに＞ 自動集計された結果をもとに、上限超過リスクを事前に把握・対策することが可能です。 ＜働き方改革関連の社内報告・監査資料に＞ 労働時間の実績を可視化でき、報告書や監査対応資料としても利用しやすい構成です。 ■作成・利用時のポイント ＜入力欄の自動計算機能を活用＞ 日毎の勤務時間や休憩時間、勤務フラグ（出勤・休日の区別）を入力するだけで、月間の残業合計が自動算出されます。 ＜上限超過チェックの仕組みを整備＞ 月45時間・年360時間を超える可能性がある場合、色分けや条件付き書式で注意喚起が可能です。 ＜データを蓄積して年間傾向を分析＞ 月ごとの推移を記録しておくことで、繁忙期・閑散期の差や業務負荷の偏りを分析できます。 ■テンプレートの利用メリット ＜無料でダウンロード・すぐに利用可能＞ 初期設定が整っており、社内環境に合わせてすぐに使えます。 ＜Excel形式で編集・カスタマイズが容易＞ 部署名・社員名・期間などを自由に変更でき、業種や勤務体系に合わせた管理が可能です。 ＜見本付きで操作もスムーズ＞ 入力例が添えられており、初めて利用する担当者でも操作方法をすぐに理解できます。
- 件
シフト管理表_03_サロン
シフト管理表_03_サロン
パート、アルバイトのシフトを管理するExcel(エクセル)システム。日付、時間帯ごとに人数調整をしながらシフトを組むことが出来ます。A4横（1週間サイクル・サロン向け）
- 件
業務引継書・Google ドキュメント
業務引継書・Google ドキュメント
担当者が交代する際、前任者が仕事の内容や手順、進捗状況などを後任者に伝えるための文書が「業務引継書」です。 業務引継書を作成する目的は、前任者が有する仕事におけるノウハウやナレッジを後任者に正確に伝えるためです。業務引継書があれば後任者は仕事の概要を把握でき、効率的に進めることが可能になります。 また、後任者がトラブルに対応できるようにする、仕事の改善点や課題を見つけ出す、情報の共有やナレッジマネジメントを促進させるというのも、業務引継書を作成する目的に挙げられます。 こちらはGoogleドキュメントで作成した、業務引継書のテンプレートです。無料でダウンロードすることができる本テンプレートを、自社でお役立ていただければと思います。
- 件
大カテゴリー
カテゴリーから探す
中国語・中文ビジネス文書・書式 社内文書・社内書類 マーケティング 業務管理 その他（ビジネス向け） 経営・監査書式 Googleドライブ書式 契約書 売上管理 コロナウイルス感染症対策 社外文書 経理業務 企画書 トリセツ 請求・注文 リモートワーク 業種別の書式 営業・販売書式 英文ビジネス書類・書式（Letter） 製造・生産管理 総務・庶務書式 人事・労務書式 経営企画 法務書式 経理・会計・財務書式 マーケティング・販促・プロモーション書式
ファイル形式から探す
PDF Word Excel PowerPoint WMF テキスト 画像 Google ドキュメント Google スプレッドシート Google スライド
書式の書き方コラム
新着特集
建設工事に関わる安全書類をどの様に用意して対応するか？関連書式テンプレートから書き方の注意点などの役立つコラムをbizoceanがお届けします。
bizoceanがお勧めするセミナーや、実務に役立つ情報の動画をご紹介します。
近年の相続法改正により、大きな変更があった日本の相続制度について、専門家が解説します。
毎年、どこかが変更される確定申告について、毎年の変更点や注意点からおさえておきたい基本のやり方まで専門家が解説します。
2020年4月に施行された改正民法（債権法）に対応した、専門家作成の書式やその書き方をご紹介します
DX、SDG's、健康経営など、中小企業が乗り越えるべき経営課題解決に導くヒントをご紹介します
1998年の施行以降、大きな改正を繰り返す電子帳簿保存法について、専門家が詳しく説明・解説致します
成功企業の事例や専門家のわかりやすい解説でDXが簡単にわかります！
中小企業やベンチャー企業が知っておくべき・知っておきたい法律や制度について、専門家が解説します。
事業計画の作成について、事例をもとにしたビジネスモデルの考え方や、事業計画書の書き方等を専門家が詳しく解説します。 はじめて事業計画書を書くので不安という方も、ビジネスモデルを考えたいという方も是非ご利用ください。
会社の屋台骨を支える総務人事が、これからの時代どう立ち向かえばよいのか。解決のヒントとなる解説コラムや関連書式をご用意しました。
未だ過渡期にあるテレワーク・リモートワークについて就業規則の見直しから制度の設計まで実務にそくした考え方等を専門家が解説します。
国・政府関係機関・地方自治体が公表している新型コロナウイルス関連の助成・支援について各機関ごとにまとめ、特に注目すべき補助金・助成金・融資等の支援情報について専門家が解説しています。
ビジネス文書の書き方から、サラリーマンが知っておきたい税制まで、あなたのビジネススキルを向上させる知識・技術をご紹介します
経理財務処理は中小企業の大きな悩みの一つ。金融機関や税理士との付き合い方から法人化するべきかといった点から基本の経理処理方法まで、解説します。
おさえておきたい年末調整の基本から、最新年度の変更点まで、税理士など専門家が丁寧に解説します。
