経理・会計・財務書式カテゴリーから探す
買掛帳・買掛金管理表 財務諸表・決算書 計算書 確定申告 伝票 精算表 帳簿 税務申告書 固定資産管理表・資産管理台帳 明細書・明細表 出納帳 借用書・金銭借用書 仕訳帳 売掛帳・売掛管理表 債権管理 金種表 総勘定元帳 経費精算書 返済計画書・返済予定表
【英語】損益分岐分析表
- ダウンロード数
- 1
- レビュー
-
- 件
- ありがとう
- 63301
損益分岐点（Break-even point、略称BEP）を分析する損益分岐分析表（Break Even Analysis）の英語書式です。
- 更新日
- 2016.12.8
- 登録日
- 2016.12.8
- 作者
レビューを投稿
プラン変更の確認
おすすめ書式テンプレート
〔一般社団法人用〕社員総会議事録（目的等を変更する場合）
〔一般社団法人用〕社員総会議事録（目的等を変更する場合）
一般社団法人を立ち上げたときに決めた「目的」、つまり法人が行う事業内容は、活動を続けるうちに見直しが必要になることがあります。 新しい分野に進出したい、時代に合わなくなった事業をやめたい、そういった理由で目的を変えるには定款の変更が必要で、社員総会での決議とその記録が欠かせません。 本書式は、一般社団法人が事業目的を変更する際に社員総会で作成する議事録のテンプレートです。 目的の変更は定款の根幹に関わる重要事項ですから、総社員の一定割合以上の賛成による特別決議が求められます。 この書式では、開催日時・場所・出席社員数といった基本情報から、変更前後の目的、決議の経緯、議長と議事録作成者の署名欄まで、必要な項目をすべて押さえています。 たとえば、地域のボランティア団体として発足したけれど収益事業も始めたい、当初は教育支援だけだったが福祉分野にも広げたい、といった場面でこの書式が活躍します。 目的の変更は法務局への登記申請も伴うため、議事録に不備があると手続きが滞ってしまいます。 Word形式でお渡ししますので、ダウンロード後すぐにパソコンで編集できます。 法人名や日付、変更前後の目的などを自分で入力するだけで書類が完成しますから、専門家に依頼しなくても対応可能です。 初めて議事録を作成する方にも使いやすい構成になっていますので、どうぞご活用ください。
- 件
〔一般財団法人用〕理事会議事録（Web会議システムの併用による理事会の開催方法を決議する場合）
〔一般財団法人用〕理事会議事録（Web会議システムの併用による理事会の開催方法を決議する場合）
コロナ禍をきっかけに「理事が全員集まらなくても会議を開けるようにしたい」と考える法人が一気に増えました。 オンライン会議ツールは今や当たり前の存在ですが、一般財団法人がこれらを理事会に正式に導入するには、「そう決めた」という記録をきちんと残しておく必要があります。 この書式は、まさにその場面で使うための理事会議事録のひな形です。 具体的には、Web会議システムを併用した理事会の開催を正式に決議した際の議事録として機能します。 どのシステムを使うか、いつから適用するか、対象となる理事会の範囲はどこかといった決議内容を、日時・出席者・議案の流れに沿って整然と記録できる構成になっています。難しい手続きの知識がなくても、○印の部分に法人名や日付・氏名を入力するだけで、そのまま正式な議事録として使えます。 使う場面としては、新しい役員体制がスタートするタイミングで運営ルールを整備するとき、本部と地方拠点の理事が離れていてリモート開催を恒常化したいとき、あるいは「うちの法人、Web会議の正式な決議ってしてたっけ？」と気づいて遡って整備するときなどが典型的です。 任意団体から一般財団法人に移行した直後の整備作業としても活用されています。 議事録には議長（代表理事）・理事・監事それぞれの署名・押印欄が設けられており、出席者全員の確認を経た形で保管できます。後から「本当に決議したのか」と問われたときにも、この1枚があれば安心です。 ファイルはWord形式（.docx）でご提供しますので、法人名や使用するシステム名・適用開始日などをご自身で自由に編集してお使いいただけます。 適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。
- 件
【使用上の解説付】〔一般財団法人用〕評議員会議事録（事業計画及び収支予算を決議する場合）
【使用上の解説付】〔一般財団法人用〕評議員会議事録（事業計画及び収支予算を決議する場合）
一般財団法人を運営していると、毎年度の事業計画と収支予算を評議員会で正式に決める場面が出てきます。 このとき、「きちんと会議を開いて、こういう内容を決めました」という記録を議事録として残しておく必要があります。 本書式は、まさにその場面で使える評議員会議事録のひな型です。 評議員会は、一般財団法人にとって最も重要な意思決定の場です。事業計画や収支予算の承認は、法人の一年間の活動方針とお金の使い方を正式に決定するものですから、その決議の過程を正確に記録しておくことが求められます。 しかし、いざ議事録を作ろうとすると、どこに何を書けばいいのか迷ってしまう方も少なくありません。 本書式では、開催日時・場所、出席した評議員の人数、議事の経過と決議の結果、議長や議事録作成者の署名欄まで、実務上必要な項目をひととおり盛り込んでいます。 「○」の部分をご自身の法人の情報に書き換えるだけで、すぐにお使いいただけます。 Word形式でのご提供ですので、法人名や日付の入力はもちろん、議案の追加や文言の調整もパソコン上で自由に編集できます。 定款の内容に合わせてカスタマイズしていただくことも簡単です。 新しく一般財団法人を設立したばかりの方、これまで他の役員が作っていた議事録を初めてご自身で作成する方、あるいは既存の書式を見直したいとお考えの方にも幅広くお使いいただけます。 末尾には使用上の解説も付けていますので、あわせてご参照ください。
- 件
〔一般財団法人用〕評議員会議事録（解散事由を設定変更廃止する場合）
〔一般財団法人用〕評議員会議事録（解散事由を設定変更廃止する場合）
一般財団法人では、法人を解散する条件（解散事由）をあらかじめ定款で定めておくことができます。 たとえば「設立目的が達成されたとき」や「基本財産が一定額を下回ったとき」など、法人の運営方針に応じた解散の条件を設けるケースは少なくありません。この解散事由を新たに設定したり、すでにある内容を変更・廃止したりするには、評議員会での決議が必要になります。 本書式は、そうした解散事由の設定・変更・廃止を目的とする定款変更を評議員会で決議した際の議事録テンプレートです。 一般財団法人法の規定に沿った構成で、日時・場所・出席者数・議案・決議内容・署名押印欄といった記載項目をあらかじめ整えてあります。 実際に使われる場面としては、法人の活動内容が変わり従来の解散事由を見直す必要が生じた場合や、新規に解散条件を追加したい場合、あるいは不要になった解散事由を削除する場合などが想定されます。 評議員会の開催後、速やかに正確な議事録を残しておくことは、法人運営のうえでも登記手続きのうえでも欠かせません。 Word形式のファイルなので、法人名や日付、議案の内容、出席者の情報などをそのまま上書きしてお使いいただけます。 書式の体裁を一から考える手間がなく、必要な箇所を埋めるだけで完成するため、議事録作成に不慣れな方でも安心してご利用いただけます。
- 件
監査役監査基準
監査役監査基準
監査役の職務を執行するための行動基準を定めた監査役監査基準のテンプレート書式です。
- 件
社宅管理規程02
社宅管理規程02
社宅管理規程とは、会社の住宅施設の管理及び運営に関して定めた規程
大カテゴリー
カテゴリーから探す
経営・監査書式 Googleドライブ書式 経営企画 請求・注文 人事・労務書式 その他（ビジネス向け） 社外文書 売上管理 中国語・中文ビジネス文書・書式 業務管理 社内文書・社内書類 マーケティング 企画書 業種別の書式 コロナウイルス感染症対策 契約書 経理業務 英文ビジネス書類・書式（Letter） リモートワーク 営業・販売書式 総務・庶務書式 製造・生産管理 トリセツ 法務書式 経理・会計・財務書式 マーケティング・販促・プロモーション書式
ファイル形式から探す
PDF Word Excel PowerPoint WMF テキスト 画像 Google ドキュメント Google スプレッドシート Google スライド
書式の書き方コラム
新着特集
建設工事に関わる安全書類をどの様に用意して対応するか？関連書式テンプレートから書き方の注意点などの役立つコラムをbizoceanがお届けします。
bizoceanがお勧めするセミナーや、実務に役立つ情報の動画をご紹介します。
近年の相続法改正により、大きな変更があった日本の相続制度について、専門家が解説します。
毎年、どこかが変更される確定申告について、毎年の変更点や注意点からおさえておきたい基本のやり方まで専門家が解説します。
2020年4月に施行された改正民法（債権法）に対応した、専門家作成の書式やその書き方をご紹介します
DX、SDG's、健康経営など、中小企業が乗り越えるべき経営課題解決に導くヒントをご紹介します
1998年の施行以降、大きな改正を繰り返す電子帳簿保存法について、専門家が詳しく説明・解説致します
成功企業の事例や専門家のわかりやすい解説でDXが簡単にわかります！
中小企業やベンチャー企業が知っておくべき・知っておきたい法律や制度について、専門家が解説します。
事業計画の作成について、事例をもとにしたビジネスモデルの考え方や、事業計画書の書き方等を専門家が詳しく解説します。 はじめて事業計画書を書くので不安という方も、ビジネスモデルを考えたいという方も是非ご利用ください。
会社の屋台骨を支える総務人事が、これからの時代どう立ち向かえばよいのか。解決のヒントとなる解説コラムや関連書式をご用意しました。
未だ過渡期にあるテレワーク・リモートワークについて就業規則の見直しから制度の設計まで実務にそくした考え方等を専門家が解説します。
国・政府関係機関・地方自治体が公表している新型コロナウイルス関連の助成・支援について各機関ごとにまとめ、特に注目すべき補助金・助成金・融資等の支援情報について専門家が解説しています。
ビジネス文書の書き方から、サラリーマンが知っておきたい税制まで、あなたのビジネススキルを向上させる知識・技術をご紹介します
経理財務処理は中小企業の大きな悩みの一つ。金融機関や税理士との付き合い方から法人化するべきかといった点から基本の経理処理方法まで、解説します。
おさえておきたい年末調整の基本から、最新年度の変更点まで、税理士など専門家が丁寧に解説します。
