勤怠管理カテゴリーから探す
外出届・外出申請書 休日出勤届・休日出勤申請書 残業申請書・残業届 出勤簿・出勤表 休職証明書・休職通知書 直行直帰届・直行直帰申請 時間外勤務申請書・時間外労働申請書 勤怠管理表 シフト表 遅刻届・遅刻申請書 有給休暇管理表 休職届・休職願・休職申請書 時短・短時間勤務申請書 出張申請書・出張計画書 欠勤届・欠勤申請書 休暇通知 早退届・早退申請書
自動計算できるEXcel形式の勤怠管理表
自動計算が可能な勤怠管理表です。Excelのマクロ機能を利用し、出社時間と退社時間を記入すると、自動的に就業時間と残業時間を計算してくれる、とても便利な勤怠管理表です。勤怠管理にお困りの方は是非、お使いください。
レビューを投稿
11 件のレビュー
-
[業種]
建設・建築
男性／50代
2023.04.25
夜勤シフトの計算に対応していて欲しかった
-
[業種]
サービス
男性／70代
2021.08.11
便利ですね。
-
退会済み
2021.02.21
助かります ありがとうございました
-
[業種]
その他
男性／70代
2020.04.03
はじめまして。 ありがとうございます。 とても便利に使わせて頂いております。
-
[業種]
コンサル・会計・法務関連
男性／50代
2020.03.26
シンプルで使いやすのですが、給料の締日に応じて日付、曜日欄が変更できるとありがたいです。
-
[業種]
コンサル・会計・法務関連
男性／60代
2019.09.18
使いやすいです
-
[業種]
IT
男性／50代
2018.01.23
勤怠管理が楽になりました。 本当にありがとうございます。
-
[業種]
ＩＴ・広告・マスコミ
女性／40代
2016.07.28
とても良いです。自動計算で入力簡単、助かっています。 ありがとうございました。
-
[業種]
サービス
女性／40代
2016.05.23
自動計算のものが便利かなと思い、こちらをダウンロードさせてもらいました。
-
[業種]
建設・建築
男性／60代
2016.01.09
とても良い。 就業時間や残業時間の変更ができて満足しました。 ありがとうございます。
-
[業種]
運輸
男性／40代
2015.01.29
非常に役に立ってます。ありがとうございます。
プラン変更の確認
おすすめ書式テンプレート
遺失物取扱規程
遺失物取扱規程
この「遺失物取扱規程」は、オフィスビル、商業施設、教育機関、イベント会場など、多くの人が出入りする施設を運営・管理する企業において必要な社内規程雛型です。 本規程雛型は、遺失物法を踏まえつつ、企業実務における遺失物の取扱いについて、受付から保管、返還、そして処分に至るまでの一連のプロセスを詳細に規定しています。 特に、貴重品や個人情報を含む物品の取扱いについて明確な基準を設け、コンプライアンスとリスク管理の観点から必要な対応を網羅的に定めています。 本規程雛型の特徴として、管理責任部署の明確化、遺失物の区分に応じた具体的な取扱手順、写真撮影による記録方法、保管場所の設置基準、報労金の支払基準など、実務上で必要となる具体的な規定を盛り込んでいます。 また、教育・研修の実施や記録の保管など、継続的な運用体制の確立に必要な事項についても明確に規定しています。 本規程雛型は、従業員数50名以上の中規模から大規模な事業者を主な対象としており、特に不特定多数の来訪者が想定される商業施設、オフィスビル、学校、病院、ホテル、イベント施設、スポーツ施設などでの利用に最適です。 遺失物の取扱件数が月間10件を超えるような施設では、本規程に基づく管理体制の構築が推奨されます。 導入にあたっては、各企業の実情に応じて保管期間や報労金の基準などを適宜調整することで、より実効性の高い規程として運用することが可能です。 適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。 〔条文タイトル〕 第1条（目的） 第2条（定義） 第3条（適用範囲） 第4条（管理責任部署） 第5条（拾得時の対応－従業員の場合） 第6条（拾得時の対応－来訪者等の場合） 第7条（遺失物の確認および仕分け） 第8条（遺失物管理台帳の作成） 第9条（遺失物の写真撮影） 第10条（保管場所） 第11条（遺失物の保管方法） 第12条（遺失者の特定） 第13条（遺失者への連絡） 第14条（遺失者への返還） 第15条（警察署への届出） 第16条（保管期間） 第17条（拾得者への対応） 第18条（処分） 第19条（社内周知） 第20条（教育・研修） 第21条（記録の保管） 第22条（報告） 第23条（規程の改廃）
- 件
【働き方改革関連法対応版】理事規程
【働き方改革関連法対応版】理事規程
「理事規程」とは、法人や組織において、理事と呼ばれる役員の選出方法、役割、責任、任期、報酬等に関する規定のことです。理事規程は、組織の運営を円滑に進めるためのガイドラインとして機能し、組織のメンバーや利害関係者に対し、透明性と公正性を保つために重要です。 なお、本雛型でいうところの「理事」は社員から理事に昇格することを想定しており、「理事」から「取締役」として推挙する言わば取締役候補者としての「理事」を想定しています。 適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。２０１９年４月１日施行の働き方改革関連法対応版です。 〔条文タイトル〕 第１条（総則） 第２条（目的） 第３条（任命基準） 第４条（任期） 第５条（定年） 第６条（職務内容） 第７条（報酬） 第８条（退職金の取り扱い） 第９条（理事退任慰労金） 第１０条（出張旅費） 第１１条（取締役の選任）
- 件
高年齢雇用継続給付金支給申請書
高年齢雇用継続給付金支給申請書
満60歳になり、給与が下がったときに給付金をもらうための書類
- 件
時間外労働・休日労働に関する協定書02（タクシー業界）
時間外労働・休日労働に関する協定書02（タクシー業界）
タクシー業界用の時間外労働・休日労働に関する協定書です
- 件
時間外勤務申請書_01_美容・エステ
時間外勤務申請書_01_美容・エステ
時間外勤務申請書を作成するためのExcel（エクセル）テンプレート。カレンダー自動作成機能つき。A4縦。（美容・エステ向け）
- 件
就業規則届・意見書
就業規則届・意見書
就業規則届・意見書とは、就業規則が変更になった場合に届け出る書類
大カテゴリー
人事・労務書式カテゴリーから探す
労務管理 年末調整 人事評価・人事考課 人事通知・人事通達 勤怠管理 退職・辞職 辞令・人事異動 通勤届・通勤手当申請書・通勤交通費申請書 身上異動届・変更届 解雇・処分 採用・求人 給与計算・給与管理 社会保険 休暇届・休暇申請書・休暇願
カテゴリーから探す
人事・労務書式 営業・販売書式 経理業務 マーケティング 企画書 その他（ビジネス向け） 契約書 総務・庶務書式 請求・注文 社内文書・社内書類 経営・監査書式 Googleドライブ書式 中国語・中文ビジネス文書・書式 トリセツ 業務管理 製造・生産管理 社外文書 売上管理 業種別の書式 英文ビジネス書類・書式（Letter） リモートワーク コロナウイルス感染症対策 経営企画 法務書式 経理・会計・財務書式 マーケティング・販促・プロモーション書式
ファイル形式から探す
PDF Word Excel PowerPoint WMF テキスト 画像 Google ドキュメント Google スプレッドシート Google スライド
書式の書き方コラム
新着特集
建設工事に関わる安全書類をどの様に用意して対応するか？関連書式テンプレートから書き方の注意点などの役立つコラムをbizoceanがお届けします。
bizoceanがお勧めするセミナーや、実務に役立つ情報の動画をご紹介します。
近年の相続法改正により、大きな変更があった日本の相続制度について、専門家が解説します。
毎年、どこかが変更される確定申告について、毎年の変更点や注意点からおさえておきたい基本のやり方まで専門家が解説します。
2020年4月に施行された改正民法（債権法）に対応した、専門家作成の書式やその書き方をご紹介します
DX、SDG's、健康経営など、中小企業が乗り越えるべき経営課題解決に導くヒントをご紹介します
1998年の施行以降、大きな改正を繰り返す電子帳簿保存法について、専門家が詳しく説明・解説致します
成功企業の事例や専門家のわかりやすい解説でDXが簡単にわかります！
中小企業やベンチャー企業が知っておくべき・知っておきたい法律や制度について、専門家が解説します。
事業計画の作成について、事例をもとにしたビジネスモデルの考え方や、事業計画書の書き方等を専門家が詳しく解説します。 はじめて事業計画書を書くので不安という方も、ビジネスモデルを考えたいという方も是非ご利用ください。
会社の屋台骨を支える総務人事が、これからの時代どう立ち向かえばよいのか。解決のヒントとなる解説コラムや関連書式をご用意しました。
未だ過渡期にあるテレワーク・リモートワークについて就業規則の見直しから制度の設計まで実務にそくした考え方等を専門家が解説します。
国・政府関係機関・地方自治体が公表している新型コロナウイルス関連の助成・支援について各機関ごとにまとめ、特に注目すべき補助金・助成金・融資等の支援情報について専門家が解説しています。
ビジネス文書の書き方から、サラリーマンが知っておきたい税制まで、あなたのビジネススキルを向上させる知識・技術をご紹介します
経理財務処理は中小企業の大きな悩みの一つ。金融機関や税理士との付き合い方から法人化するべきかといった点から基本の経理処理方法まで、解説します。
おさえておきたい年末調整の基本から、最新年度の変更点まで、税理士など専門家が丁寧に解説します。
