出金伝票

/1

出金伝票です。1枚4分割になっておりますので、印刷後に切り取ってご利用ください。

レビューを投稿

■評価する(最高評価:5) 必須

必須

7 件のレビュー (平均評価2.4

  • [業種] 福祉・介護 その他・答えたくない/50代

    2025.06.20

    元号が平成になっているので使えない

  • [業種] 小売 女性/50代

    2024.03.28

    ありがとうございました。元号を直すか西暦にてできるといいです

  • [業種] 小売・卸売・商社 男性/30代

    2021.09.03

    元号が平成のままなのですが

  • [業種] 主婦・学生・働いていない その他・答えたくない/20代

    2021.02.06

    PDFなら買うよ

  • [業種] 建設・建築 男性/50代

    2020.12.17

    令和版が欲しいです

  • [業種] サービス 女性/50代

    2020.02.25

    令和に変更した書式が欲しいです。

  • [業種] その他 女性/50代

    2019.12.12

    年号が平成のままになっているので、令和に変更するか、和暦の表示を無しにしていただけると嬉しいです。

facebook X hatena line mail

カートに追加しました

カートを見る

プラン変更の確認

あなたは現在書式制限プラン会員です。無料書式をダウンロードするためにメルマガを受信するプランに変更しますか?

過去24時間にこの書式は
3人がダウンロードしました

おすすめ書式テンプレート

  • マルチステークホルダー方針

    マルチステークホルダー方針

    本テンプレートは、多様なステークホルダーとの関係構築を体系的に定めた方針文書です。 ESG経営が重視される現代において、企業が社会的責任を果たしながら持続的な成長を実現するための指針となります。 法的文書の形式に準拠した全16条の構成で、目的・理念の定義から始まり、顧客、株主、従業員、取引先、地域社会、行政機関など各ステークホルダーへの具体的な対応方針を詳細に規定しています。 さらに実施体制、情報開示、リスク管理、教育研修など運用面についても包括的に網羅しています。 このテンプレートは、コーポレートガバナンス・コードへの対応が必要な上場企業はもちろん、ESG投資家からの評価向上を目指す企業、組織再編や事業拡大に伴い企業方針を見直す段階にある企業、サステナビリティ報告書作成に取り組む企業など、幅広い場面で活用できます。 特に非財務情報の開示強化やステークホルダーとの対話促進が求められる状況において効果的です。 業種や企業規模に合わせて必要な修正を加えるだけで、すぐに社内規程として採用できる実用性も兼ね備えています。 PDCAサイクルが組み込まれており、方針の策定だけでなく、実施・評価・改善までの一連のプロセスを支援します。 適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。2024年4月1日施行の改正民法対応版です。 〔条文タイトル〕 第1条(目的) 第2条(基本理念) 第3条(ステークホルダーの定義) 第4条(顧客に対する基本方針) 第5条(株主及び投資家に対する基本方針) 第6条(従業員に対する基本方針) 第7条(取引先に対する基本方針) 第8条(地域社会に対する基本方針) 第9条(行政機関との関係) 第10条(推進体制) 第11条(情報開示及びコミュニケーション) 第12条(リスク管理) 第13条(教育研修) 第14条(モニタリング及び評価) 第15条(見直し及び改善) 第16条(適用範囲)

    - 件
  • 【英語】売上原価表

    【英語】売上原価表

    売上原価(Cost of Goods Sold)を計算するための英語書式です。

    - 件
  • 出金伝票(2分割版)・横・Excel

    出金伝票(2分割版)・横・Excel

    現金を支払った取引や費用について、その詳細を記録するための書類が出金伝票です。出金伝票に記載する内容は、日付や金額、支払先、勘定科目、摘要(取引の具体的な情報)などです。 出金伝票を作成する主な目的として、次のものが挙げられます。 ・支出の詳細を記録して、経理管理の透明化を図るため ・支出が適切に承認されているかを確認する、内部統制の強化のため ・将来実施される、監査や税務調査に備えるため こちらは2分割タイプで作成した、Excel版の出金伝票のテンプレートです。金額の合計を自動計算できる仕様となっています。 無料でダウンロードできる本テンプレートを、自社でご活用いただけると幸いです。

    - 件
  • 【改正会社法対応版】(合名会社・合資会社・合同会社に関する)持分譲渡契約書

    【改正会社法対応版】(合名会社・合資会社・合同会社に関する)持分譲渡契約書

    合名会社・合同会社・合同会社といった持分会社の持分の譲渡は、必ず社員の承認を要します。原則総社員の承認を要しますが、業務を執行しない有限責任社員の持分譲渡については、業務を執行する社員の全員の承諾で足ります。 本書式では、上記のような持分会社の規定に対応させた内容で、且つ、2019年12月11日公布の改正会社法にも対応させてあります。適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。 〔条文タイトル〕 第1条(目的) 第2条(譲渡価額) 第3条(譲渡の期日) 第4条(保証) 第5条(契約の変更・解除) 第6条(損害賠償) 第7条(信義則)

    - 件
  • 出金伝票_02_飲食店

    出金伝票_02_飲食店

    出金伝票の作成、出金データを管理するためのExcel(エクセル)システム。集計機能つき。摘要のマスタ項目20件まで可能。(飲食店向け)

    - 件
  • 財産目録 司法書士用(医療法人)

    財産目録 司法書士用(医療法人)

    医療法人の場合、毎期決算後に純資産額の変更登記をする必要があります。その際に利用する書式です。

    - 件
  • 大カテゴリー

    カテゴリー
    ビジネス向け > 経営・監査書式
    価格
    ファイル形式
    もっとみる
    利用されやすい部署
    もっとみる
    フリーワード

    新着特集

    ×
    ×

    プラン変更の確認

    あなたは現在書式制限プラン会員です。無料書式をダウンロードするためにメルマガを受信するプランに変更しますか?