業種別の書式カテゴリーから探す
不動産・住宅 製造業・メーカー 医療・病院 サービス 小売 物流・運輸・貿易 建設業・建築業 IT・Web NPO 合同会社・LLC 飲食・店舗 学校・教育
顧客管理_02_サロン
/1
- ダウンロード数
- 1,035
- レビュー
-
- 件
- ありがとう
- 10373
顧客情報を入力・管理するExcel（エクセル）顧客管理システムです。個人顧客対象。A4縦（サロン向け）
レビューを投稿
有料で
ご利用いただける書式です
無料でご利用いただける書式です
ダウンロードには会員登録が必要です
有料で
ご利用いただける書式です
無料でご利用いただける書式です
ダウンロードには会員登録が必要です
プラン変更の確認
おすすめ書式テンプレート
【改正民法対応版】出張訪問整体業務委託契約書
【改正民法対応版】出張訪問整体業務委託契約書
本「【改正民法対応版】出張訪問整体業務委託契約書」は、整体院や治療院が外部の整体師に業務を委託する際に活用できる雛型です。 例えば、「●●整体院」が、経験豊富な整体師の山田さんに出張施術を依頼する場合を想定してみましょう。 ●●整体院は、顧客からの要望に応じて自宅や職場への出張施術サービスを提供したいと考えていますが、常勤の整体師だけでは対応しきれない状況にあります。 そこで、フリーランスの整体師である山田さんと業務委託契約を結ぶことで、柔軟にサービスを拡大できます。 また、山田さんが使用する施術用のポータブルベッドやタオルなどの備品は自身で用意し、●●整体院のロゴ入りユニフォームは貸与品として扱うことも明記できます。 顧客の個人情報保護や施術記録の取り扱いについても詳細に規定することで、プライバシーに配慮したサービス提供が可能になります。 さらに、契約期間を1年間と定め、双方に異議がなければ自動更新する条項を設けることで、長期的な協力関係を築く基盤となります。 万が一、山田さんが契約期間中に●●整体院の顧客に直接サービスを提供するような競業行為があった場合の対応も、この契約書で明確に定められています。 このように、具体的な勤務条件、報酬、設備の取り扱い、顧客情報の管理など、出張訪問整体に特有の事項を詳細に定めることで、●●整体院と山田さんの双方が安心して業務を遂行できる環境を整えることができます。 適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。2020年4月1日施行の改正民法対応版です。 〔条文タイトル〕 第1条（目的） 第2条（業務内容） 第3条（業務の委託・受託） 第4条（委託料） 第5条（契約期間） 第6条（業務遂行上の義務） 第7条（設備・器具等） 第8条（安全管理） 第9条（個人情報保護） 第10条（機密保持） 第11条（損害賠償） 第12条（保険） 第13条（競業避止） 第14条（知的財産権） 第15条（契約の解除） 第16条（反社会的勢力の排除） 第17条（残存条項） 第18条（協議事項） 第19条（管轄裁判所）
- 件
【改正民法対応版】セラピスト業務委託契約書
【改正民法対応版】セラピスト業務委託契約書
この「【改正民法対応版】セラピスト業務委託契約書」は、リラクゼーションサロンやスポーツ施設などの店舗運営者が、フリーランス（個人事業主）のセラピストと業務委託契約を結ぶための雛型です。 改正民法に対応しており、セラピストと店舗運営者の双方の権利と義務を明確に定義し、潜在的な問題やリスクに対応できるよう設計されています。 本雛型には、業務内容の詳細な定義、報酬体系の規定、業務遂行の方法、設備・器具の使用条件、秘密保持義務、競業避止条項、知的財産権の帰属、損害賠償責任、契約解除条件など、重要な条項が網羅されています。 さらに、研修・講習の実施、個人情報保護、反社会的勢力の排除など、現代のビジネス環境に即した条項も含まれています。 本雛型を使用することで、セラピストと店舗運営者の間で明確な合意を形成し、円滑な業務遂行と良好な関係維持を図ることができます。 また、将来的なトラブルを未然に防ぐためのリスク管理ツールとしても機能します。契約書の各条項は、必要に応じて個別の状況に合わせてカスタマイズすることが可能です。 適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。2020年4月1日施行の改正民法対応版です。 〔条文タイトル〕 第1条（契約の目的） 第2条（業務内容） 第3条（契約期間） 第4条（報酬） 第5条（業務遂行の方法） 第6条（設備・器具等） 第7条（研修・講習） 第8条（秘密保持） 第9条（競業避止） 第10条（知的財産権） 第11条（損害賠償） 第12条（契約の解除） 第13条（反社会的勢力の排除） 第14条（個人情報保護） 第15条（保険） 第16条（譲渡禁止） 第17条（契約の変更） 第18条（完全合意） 第19条（分離可能性） 第20条（準拠法） 第21条（管轄裁判所） 第22条（協議事項）
- 件
建設業許可申請様式 第四号【使用人数】
建設業許可申請様式 第四号【使用人数】
「建設業許可申請様式 第四号【使用人数】」テンプレートは、建設業許可申請時に提出が必要な書類の一つです。このテンプレートは、一般的な建設業許可申請において使用人数を記載するための書式となっており、一般建設業の場合に適しています。 ただし、建設業許可の詳細な要件は都道府県によって異なることがあるため、具体的な申請情報は各都道府県の窓口で確認してください。 このテンプレートを利用することで、使用人数に関する情報を整備し、建設業許可の申請手続きを効率的に進めることができます。ぜひご活用ください。
- 件
営業時間管理_01
営業時間管理_01
日々の営業活動の時間管理を目的としたExcel（エクセル）システム。担当者や営業先ごとの活動時間の合計などを算出できます。営業先はリストに登録することでメニューから呼び出すことができます。A4縦（法人顧客営業向け）
- 件
単品管理台帳
単品管理台帳
アパレル業界ならば必ず必要な単品管理台帳です。これは本当に使いやすいです。1ページ目は衣料品であれば一番上にタイトル（スカートなど）記入する欄があります。タイトルが不必要であれば2頁目から印刷して使ってください。品番・型番を記入する上の空欄は絵型をはるようになっています。実際は入荷したら蛍光ペンでその数分線を引きます。売れたら日付を蛍光ペンの上から記入していきます。アパレルにお勤めの方はぜひ、こちらを使用してください。これ以上に使いやすい単品管理台帳はないのでは？と自信を持っておすすめいたします。
- 件
売上管理_請求書発行_01_製造業
売上管理_請求書発行_01_製造業
顧客に提出する請求書を発行・管理するExcel(エクセル）システムです。顧客別・商品別に、売上を集計できます。A4縦（製造業向け）【消費税8%対応】
- 件
大カテゴリー
カテゴリーから探す
業種別の書式 経営・監査書式 経営企画 人事・労務書式 売上管理 業務管理 請求・注文 社内文書・社内書類 マーケティング 企画書 その他（ビジネス向け） 社外文書 中国語・中文ビジネス文書・書式 Googleドライブ書式 コロナウイルス感染症対策 契約書 経理業務 英文ビジネス書類・書式（Letter） リモートワーク 営業・販売書式 総務・庶務書式 製造・生産管理 トリセツ 法務書式 経理・会計・財務書式 マーケティング・販促・プロモーション書式
ファイル形式から探す
PDF Word Excel PowerPoint WMF テキスト 画像 Google ドキュメント Google スプレッドシート Google スライド
書式の書き方コラム
新着特集
建設工事に関わる安全書類をどの様に用意して対応するか？関連書式テンプレートから書き方の注意点などの役立つコラムをbizoceanがお届けします。
bizoceanがお勧めするセミナーや、実務に役立つ情報の動画をご紹介します。
近年の相続法改正により、大きな変更があった日本の相続制度について、専門家が解説します。
毎年、どこかが変更される確定申告について、毎年の変更点や注意点からおさえておきたい基本のやり方まで専門家が解説します。
2020年4月に施行された改正民法（債権法）に対応した、専門家作成の書式やその書き方をご紹介します
DX、SDG's、健康経営など、中小企業が乗り越えるべき経営課題解決に導くヒントをご紹介します
1998年の施行以降、大きな改正を繰り返す電子帳簿保存法について、専門家が詳しく説明・解説致します
成功企業の事例や専門家のわかりやすい解説でDXが簡単にわかります！
中小企業やベンチャー企業が知っておくべき・知っておきたい法律や制度について、専門家が解説します。
事業計画の作成について、事例をもとにしたビジネスモデルの考え方や、事業計画書の書き方等を専門家が詳しく解説します。 はじめて事業計画書を書くので不安という方も、ビジネスモデルを考えたいという方も是非ご利用ください。
会社の屋台骨を支える総務人事が、これからの時代どう立ち向かえばよいのか。解決のヒントとなる解説コラムや関連書式をご用意しました。
未だ過渡期にあるテレワーク・リモートワークについて就業規則の見直しから制度の設計まで実務にそくした考え方等を専門家が解説します。
国・政府関係機関・地方自治体が公表している新型コロナウイルス関連の助成・支援について各機関ごとにまとめ、特に注目すべき補助金・助成金・融資等の支援情報について専門家が解説しています。
ビジネス文書の書き方から、サラリーマンが知っておきたい税制まで、あなたのビジネススキルを向上させる知識・技術をご紹介します
経理財務処理は中小企業の大きな悩みの一つ。金融機関や税理士との付き合い方から法人化するべきかといった点から基本の経理処理方法まで、解説します。
おさえておきたい年末調整の基本から、最新年度の変更点まで、税理士など専門家が丁寧に解説します。
