履歴書006
ワード(Word)形式で作成された履歴書のテンプレート書式です。就職活動や転職活動にご活用ください。履歴書のテンプレートをお探しなら「書式テンプレートのbizocean（ビズオーシャン）」へ。
レビューを投稿
7 件のレビュー
-
退会済み
2023.12.14
使用させていただきます。
-
[業種]
その他
男性／50代
2023.08.10
早速、使わせて頂きます。
-
[業種]
主婦・学生・働いていない
女性／50代
2021.10.03
使わせて頂きますm(__)m
-
[業種]
病院・福祉・介護
女性／70代
2021.03.03
簡単記入でき、綺麗な履歴書ができた。
-
[業種]
主婦・学生・働いていない
その他・答えたくない／40代
2017.05.14
最近はPC上の電子データで履歴書を作成することが多いのですが、手書きの履歴書が必要とのことで、急遽フォーマットを探していました。しっかりと２ページ構成で作成されていて使いやすかったです。作成していただいた方、ありがとうございました。
-
退会済み
2016.11.06
見やすく、使いやすそうです。
-
[業種]
製造
男性／70代
2015.04.15
見栄えが良くて、使いやすそう。 ありがとう。
有料で
ご利用いただける書式です
無料でご利用いただける書式です
ダウンロードには会員登録が必要です
有料で
ご利用いただける書式です
無料でご利用いただける書式です
ダウンロードには会員登録が必要です
プラン変更の確認
おすすめ書式テンプレート
株式引受証001
株式引受証001
株式引受証001は、金銭出資の場合に株式を引き受ける際に必要な書類です。この書類には、以下のような内容が記載されています。 ・引受者の氏名や住所、連絡先などの個人情報 ・引受会社の名称や所在地、代表者名などの法人情報 ・引受株式の種類や数、金額、払込期日などの条件 ・引受者の署名や捺印などの確認事項 この書類を作成する際には、弁護士や税理士などの専門家に相談することをおすすめします。 この書類のテンプレートは、以下のリンクからダウンロードできます。
- 件
職務経歴書005（営業職向け）
職務経歴書005（営業職向け）
営業職としての転職・就職活動で、これまでの職務内容や実績を企業へ伝えるための「職務経歴書」のテンプレートです。応募者が、作成日・氏名に加え、勤務先の事業内容・資本金・従業員数・年商、配属部署ごとの担当業務や取扱商品・担当地域・営業手法、売上高と前年比・達成率をまとめた実績表、受賞歴を記載できる構成になっています。Word形式のテンプレートのため項目数や表現を自身の経歴に合わせて自由に編集でき、営業職の経歴書を一から組み立てる手間を省けます。 ■職務経歴書とは これまでの職歴における業務内容や実績、スキルを企業に伝えるための応募書類です。履歴書が経歴の概要を示すのに対し、職務経歴書は担当業務の内容や成果をより具体的に記載する点が特徴です。 ■テンプレートの利用シーン ＜営業職への転職活動＞ これまでの営業実績や担当業務を具体的に伝えたい転職活動の場面で使えます。 ＜異業種からの営業職応募＞ 取扱商品や営業手法ごとに実績を整理して伝えたい場面にも活用できます。 ＜実績の数値化による訴求＞ 売上高や達成率を表形式で示し、成果を客観的に伝えたい場面で使えます。 ■利用・作成時のポイント ＜実績の数値化＞ 売上高や達成率などは具体的な数値で記載し、成果を客観的に伝わるようにします。 ＜担当業務の具体化＞ 取扱商品・担当地域・営業手法を分けて記載し、業務の幅や専門性を伝えます。 ＜受賞歴の記載＞ 社内表彰などの受賞歴があれば時期とともに記載し、評価された実績を補足します。 ■テンプレートの利用メリット ＜実績の伝わりやすさが向上＞ 売上実績を表形式で整理する構成のため、応募先へ成果が伝わりやすくなります。 ＜作成時間の短縮＞ 職務経歴書をゼロから構成する時間の節約に繋がります。
業務委託契約書（A4ｻｲｽﾞ１枚簡易書類）
業務委託契約書（A4ｻｲｽﾞ１枚簡易書類）
業務委託契約書（製造・品質等）A4ｻｲｽﾞ簡易的な書類。一時的な業務委託契約等に使用します。必要に応じて変更してご使用ください。
- 件
【改正民法対応版】労働契約書（スーパーマーケット、一般アルバイト用）
【改正民法対応版】労働契約書（スーパーマーケット、一般アルバイト用）
スーパーマーケットで一般アルバイト（精肉売場や鮮魚売場といった専門職ではないアルバイト）の方を雇用される際の「労働契約書（スーパーマーケット、一般アルバイト用）」雛型です。 適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。 2020年4月1日施行の改正民法対応版です。 〔条文タイトル〕 第１条（契約期間） 第２条（就業場所） 第３条（従事すべき業務内容） 第４条（始業・終業の時刻） 第５条（休憩時間） 第６条（所定時間外労働） 第７条（休日） 第８条（年次有給休暇） 第９条（賃金・交通費等） 第１０条（賃金の支払方法等） 第１１条（退職・解雇） 第１２条（雇用管理の改善等に関する事項に係る相談窓口）
- 件
【働き方改革関連法対応版】パワーハラスメント（パワハラ）防止規程
【働き方改革関連法対応版】パワーハラスメント（パワハラ）防止規程
優位な立場を背景とした嫌がらせを意味する「パワーハラスメント」は、職場におけるハラスメントのなかでも働く人すべてが関わる可能性があり、受けた人の心身に大きな負荷をかける、深刻な問題です。 パワーハラスメントの防止策を企業に義務付ける法律、通称パワハラ防止法がスタートし、2022年4月1日には中小企業においても防止措置が義務化されました。 パワハラ防止法とは、労働施策総合推進法の別名です。多様な働き方を推進するための法律として整備されましたが、パワーハラスメントの防止についても規定されているため、パワハラ防止法と呼ばれています。 2020年6月1日には改正労働施策総合推進法の改正によって、大企業における職場のパワハラ対策が義務化され、2022年3月31日まで努力義務とされていた中小企業においては、同年4月1日より義務化されました。 パワハラ防止法は、労働者が実務を遂行する「職場」で働く「労働者」が対象となっており、これには正規雇用労働者だけでなく、アルバイトや契約社員などの非正規雇用労働者も含まれます。 同法では、相談に対応する担当者を定め、労働者に周知します。ハラスメント防止規程や社内通達などにおいて、相談窓口の連絡先を周知します。 本書式は、上記の対応を含む同法の義務を履行するための社内規程である「【働き方改革関連法対応版】パワーハラスメント防止規程」の雛型です。 適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。働き方改革関連法対応版です。 〔条文タイトル〕 第１条（目的） 第２条（定義） 第３条（パワーハラスメントの禁止） 第４条（懲戒処分） 第５条（相談および苦情申立て） 第６条（不利益取扱いの禁止） 第７条（再発防止の義務）
- 件
【改正高年齢者雇用安定法】再雇用制度の適用対象者を選定する基準に関する協定書
【改正高年齢者雇用安定法】再雇用制度の適用対象者を選定する基準に関する協定書
「【改正高年齢者雇用安定法】再雇用制度の適用対象者を選定する基準に関する協定書」というのは、高年齢者雇用安定法に基づいて、ある会社とその労働組合が協定するための雛型文書です。 この文書は、高年齢者の再雇用に関する明確なガイドラインを設定し、対象者の選定における透明性と公正性を確保するために利用します。 適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。2021年4月1日施行の改正高年齢者雇用安定法に対応しております。
- 件
大カテゴリー
カテゴリーから探す
メッセージカード・グリーティングカード 年賀状・年賀はがき 季節の挨拶状 カレンダー お知らせ 展開図・クラフト その他（はがき・カード）
ファイル形式から探す
PDF Word Excel PowerPoint WMF テキスト 画像 Google ドキュメント Google スプレッドシート Google スライド
書式の書き方コラム
新着特集
建設工事に関わる安全書類をどの様に用意して対応するか？関連書式テンプレートから書き方の注意点などの役立つコラムをbizoceanがお届けします。
bizoceanがお勧めするセミナーや、実務に役立つ情報の動画をご紹介します。
近年の相続法改正により、大きな変更があった日本の相続制度について、専門家が解説します。
毎年、どこかが変更される確定申告について、毎年の変更点や注意点からおさえておきたい基本のやり方まで専門家が解説します。
2020年4月に施行された改正民法（債権法）に対応した、専門家作成の書式やその書き方をご紹介します
DX、SDG's、健康経営など、中小企業が乗り越えるべき経営課題解決に導くヒントをご紹介します
1998年の施行以降、大きな改正を繰り返す電子帳簿保存法について、専門家が詳しく説明・解説致します
成功企業の事例や専門家のわかりやすい解説でDXが簡単にわかります！
中小企業やベンチャー企業が知っておくべき・知っておきたい法律や制度について、専門家が解説します。
事業計画の作成について、事例をもとにしたビジネスモデルの考え方や、事業計画書の書き方等を専門家が詳しく解説します。 はじめて事業計画書を書くので不安という方も、ビジネスモデルを考えたいという方も是非ご利用ください。
会社の屋台骨を支える総務人事が、これからの時代どう立ち向かえばよいのか。解決のヒントとなる解説コラムや関連書式をご用意しました。
未だ過渡期にあるテレワーク・リモートワークについて就業規則の見直しから制度の設計まで実務にそくした考え方等を専門家が解説します。
国・政府関係機関・地方自治体が公表している新型コロナウイルス関連の助成・支援について各機関ごとにまとめ、特に注目すべき補助金・助成金・融資等の支援情報について専門家が解説しています。
ビジネス文書の書き方から、サラリーマンが知っておきたい税制まで、あなたのビジネススキルを向上させる知識・技術をご紹介します
経理財務処理は中小企業の大きな悩みの一つ。金融機関や税理士との付き合い方から法人化するべきかといった点から基本の経理処理方法まで、解説します。
おさえておきたい年末調整の基本から、最新年度の変更点まで、税理士など専門家が丁寧に解説します。
