ワード(Word)形式で作成された履歴書のテンプレート書式です。就職活動や転職活動にご活用ください。履歴書のテンプレートをお探しなら「書式テンプレートのbizocean(ビズオーシャン)」へ。
退会済み
2023.12.14
使用させていただきます。
[業種]
その他
男性/50代
2023.08.10
早速、使わせて頂きます。
[業種]
主婦・学生・働いていない
女性/50代
2021.10.03
使わせて頂きますm(__)m
[業種]
病院・福祉・介護
女性/70代
2021.03.03
簡単記入でき、綺麗な履歴書ができた。
[業種]
主婦・学生・働いていない
その他・答えたくない/40代
2017.05.14
最近はPC上の電子データで履歴書を作成することが多いのですが、手書きの履歴書が必要とのことで、急遽フォーマットを探していました。しっかりと2ページ構成で作成されていて使いやすかったです。作成していただいた方、ありがとうございました。
退会済み
2016.11.06
見やすく、使いやすそうです。
[業種]
製造
男性/70代
2015.04.15
見栄えが良くて、使いやすそう。 ありがとう。
雇用契約書(簡易)とは、雇用する社員と給与や休暇などの労働条件を契約するための契約書
新入社員の入社日や必要な手続きを正式に案内する書類です。出社日時、持参する書類、会社所在地などの詳細情報を記載し、新入社員がスムーズに勤務を開始できるようサポートします。Word形式で無料ダウンロードが可能で、参考文例としても活用いただけます。 ■ 入社日のご案内とは 企業が新入社員に対し、入社日・出社時間・持参する書類などの詳細を通知する文書です。正式な採用決定後、入社準備をスムーズに進めるために送付されます。 ■ 利用シーン ・新入社員に対し、入社日を通知する場合 ・入社に必要な書類や持参物を事前に案内する際 ・企業の人事担当者が新入社員を迎え入れる準備を行うとき ・出社時の流れや初日のスケジュールを伝える必要がある場合 ■ 利用・作成時のポイント <入社日・時間・場所を明確に記載> 「○○年○○月○○日 ○○時~○○時に本社○階へお越しください」など、具体的な情報を記載しましょう。 <持参すべき書類をリスト化> 「年金手帳・雇用保険被保険者証・健康診断書」など、新入社員が忘れずに準備できるよう一覧にまとめます。 <入社初日のスケジュールを簡単に説明> 入社手続きや社員紹介の流れを伝え、初日の不安を軽減させる工夫をします。 <持ち物に関する補足を加える> 「銀行口座の支店名・口座番号を控えておく」「自宅から会社までの1ヶ月の定期代を把握しておく」など、入社後の手続きをスムーズに進めるためのポイントを記載しましょう。 ■ テンプレートの利用メリット <業務の効率化> Word形式のため、入社日や持参書類の内容を簡単にカスタマイズできます。 <手続きの抜け漏れを防ぐ> 必要な書類や持参物を明記することで、事前準備を行うことができます。 <新入社員の不安を軽減> 安心感とスムーズな準備に繋がります。
社宅・寮管理規程の雛形・サンプルです。社内規程を作成するときに参考にしてください。
飲食店用の雇用契約書です。パート・アルバイトについは、飲食業界の場合、その構成割合が高く店舗運営に大きな影響を与えます。 しかし、パート・アルバイトに対する雇用契約書を疎かにしているケースを見受けます。
法人が、労働安全衛生法に基づき産業医の職務を委託する際の「産業医委託契約書」雛型です。 2019年4月1日施行の改正労働安全衛生法に対応しております。適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。 〔条文タイトル〕 第1条(産業医選任) 第2条(職務内容) 第3条(甲の責務) 第4条(情報の取扱い) 第5条(報酬) 第6条(契約の有効期間) 第7条(反社会的勢力の排除) 第8条(協議事項) 第9条(管轄裁判所)
2019年6月5日に女性の職業生活における活躍の推進等に関する法律等の一部を改正する法律が公布され、労働施策総合推進法、男女雇用機会均等法及び育児・介護休業法が改正されました。(2020年6月1日から施行されています。) この改正により、職場におけるパワハラ(パワーハラスメント)防止のために、雇用管理上必要な措置を講じることが事業主の義務となるとともに、セクハラ(セクシャルハラスメント)等の防止対策も強化されました。 本書式は、これらに伴い改正された厚生労働省のセクハラ(セクシャルハラスメント)に関するガイドラインに準拠した「【厚労省ガイドライン準拠版】セクハラ(セクシャルハラスメント)防止規程」の雛型です。 適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。 〔条文タイトル〕 第1条(総則) 第2条(適用範囲) 第3条(定義) 第4条(セクハラの禁止) 第5条(黙認の禁止) 第6条(相談窓口) 第7条(人事部への通報の義務) 第8条(事実関係の調査) 第9条(懲戒処分等) 第10条(報復行為の禁止) 第11条(セクハラ防止研修) 〔参考:厚生労働省パンフレット「(事業主向け)職場におけるセクシュアルハラスメント対策に取り組みましょう!!」〕 https://www.mhlw.go.jp/content/11900000/000333510.pdf
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