カテゴリーを選択してください

Dialog

条件を指定して検索

書式検索

選択中の書式条件

大カテゴリー
カテゴリー
社内文書・社内書類
申請書・届出書
価格
ファイル形式
利用されやすい部署

個人所有PC使用許可申請書・Excel

/1

個人所有PC使用許可申請書とは、在宅勤務などで発生することがある、個人所有のPCを業務で使用する場合に提出する申請書のことです。 昨今、在宅勤務をはじめとしたリモートワークが急速に普及しました。リモートワークでは、個人所有のノートPCを業務に利用するBYOD(Bring Your Own Device)というケースも多く見られます。しかし、BYODではセキュリティ意識の低い社員による情報漏洩や、ウイルス感染などのリスクが想定されます。 そこで、BYOD開始時や端末変更時などのタイミングで必ず本書式のような申請書を出すことにより、そのようなリスクを避けることが可能です。 本書式はExcelで作成した、個人所有PC使用許可申請書となります。 テンプレートは無料でダウンロードできます。ぜひご活用ください。

レビューを投稿

■評価する(最高評価:5) 必須

必須
facebook X hatena line mail

カートに追加しました

カートを見る
過去24時間にこの書式は
0人がダウンロードしました

おすすめ書式テンプレート

  • 特別加入申請書02(中小事業主等)

    特別加入申請書02(中小事業主等)

    「特別加入申請書02(中小事業主等)」は、中小事業主が特別加入の承認申請をする際に提出する必要がある書類です。この申請書は、中小事業主の方々が特別加入の承認を得るために必要な手続きを行う際に使用されます。この書類には、申請者の情報や事業内容などが詳細に記載されており、承認を受けるために必要な情報を提供する役割を果たします。この書類を適切に記入し、必要な書類と共に提出することで、中小事業主の方々は特別加入の申請をすることができます。

    - 件
  • 【全建統一様式 第1号-甲-別紙】外国人建設就労者等建設現場入場届出書 改訂5版対応

    【全建統一様式 第1号-甲-別紙】外国人建設就労者等建設現場入場届出書 改訂5版対応

    全建統一様式第1号の甲の別紙のExcel版です。外国人就労関係が追加記載が義務付けられた、2021年4月改訂5版の対応内容となっています。 この届出書の対象者は、建設分野の技能実習を修了し、技能実習に引き続き国内に在留し、又は一旦本国へ帰国した後に再入国し、建設業務に従事する「外国人建設就労者(在留資格:特定活動)」の方だけが対象です。 例えば定住者や技能実習生の方については、本届出書を提出する必要はありません。

    5.0 1
  • 新会社法モデル登記書式セット「商号変更(本支店一括登記)」_OCR用申請書

    新会社法モデル登記書式セット「商号変更(本支店一括登記)」_OCR用申請書

    OCR(光学式文字読取装置)用の登記申請書

    - 件
  • 販売予測_02_建設業

    販売予測_02_建設業

    過去5年の実績から販売を予測するExcel(エクセル)システム。A4横(建設業向け)

    - 件
  • 副業許可申請書(副業・兼業許可申請書)・Google ドキュメント

    副業許可申請書(副業・兼業許可申請書)・Google ドキュメント

    就業規則で副業が可能になっている企業の場合、従業員側から「副業許可申請書」という書類を提出してもらうことがあります。 副業許可申請書を提出してもらう主な目的は、従業員の長時間労働を抑制することです。 副業とは、主な収入を得るために携わる、本業以外の仕事のことを言いますが、本業以外の就労が増えるため、結果的に従業員が長時間労働をすることになります。そのため、従業員の健康悪化を招く、仕事に対する集中力やクオリティに悪影響を及ぼすといった恐れがあります。 また、副業をする従業員は自社の外で働くことになるため、機密情報や個人情報などが漏洩してしまう恐れもあります。 この点、副業許可申請書を提出することにより、そのようなリスクの予防に有効です。 こちらはGoogleドキュメントで作成した、副業許可申請書(副業・兼業許可申請書)のテンプレートになります。雇用形態や勤務曜日の項目にチェックボックスを採用し、利便性を高めました。 ダウンロードは無料なので、自社でご活用いただければと思います。

    - 件
  • 事業報告書※事業年度終了後の変更届(決算報告)

    事業報告書※事業年度終了後の変更届(決算報告)

    事業年度終了後の変更届(決算報告)、建設業決算変更届に必要な「事業報告書」です。建設業の許可を受けている業者は、事業年度が終了後しましたら4カ月以内に、事業年度終了後の変更届を許可行政庁(知事許可であれば、都道府県知事宛、大臣許可であれば地方整備局長宛)に提出する必要があります。(法人のみ)

    5.0 1
  • 新着特集