【全建統一様式2 作業員名簿 】(社会保険関係記載varsion))H24年ガイドライン対応

/1

【全建統一様式2作業員名簿(社会保険関係記載varsion)】H24の社会保険の加入に関する下請指導ガイドライン(案)に対応した全建統一様式2作業員名簿です。「経験年数」と「年齢」は作成日に連動し入力されます

レビューを投稿

■評価する(最高評価:★5) 必須

必須

12 件のレビュー (平均評価4.4)

  • [業種] 建設・建築 男性/70代

    2021.07.10

    ありがとうございます。

  • 退会済み

    2021.05.02

    ありがとうございました

  • [業種] 建設・建築 男性/60代

    2020.10.21

    ありがとうございます。

  • [業種] 建設・建築 男性/50代

    2019.02.25

    使い勝手がよく、助かりました

  • [業種] 建設・建築 男性/60代

    2018.12.14

    ありがとうございます

  • [業種] 建設・建築 男性/50代

    2018.10.08

    わかり易いです 助かります

  • [業種] 建設・建築 男性/70代

    2017.12.11

    goodです

  • [業種] その他 男性/70代

    2017.09.19

    旧式のを使っていましたが 新しいものを探していましたが 欲しいものが見つかりました。 有難うございました。

  • [業種] 建設・建築 その他・答えたくない/50代

    2017.04.10

    助かります ありがとうございました。

  • [業種] 建設・建築 男性/60代

    2017.01.16

    役立ちました

  • [業種] 建設・建築 男性/50代

    2015.07.26

    探していた物でした。有り難う御座います

  • [業種] 建設・建築 女性/30代

    2015.03.16

    大変助かりました。どうしてもお礼をお伝えしたくコメントさせて頂きました。ありがとうございました。

facebook X hatena line mail

カートに追加しました

カートを見る

プラン変更の確認

あなたは現在書式制限プラン会員です。無料書式をダウンロードするためにメルマガを受信するプランに変更しますか?

過去24時間にこの書式は
0人がダウンロードしました

おすすめ書式テンプレート

  • 賃借権譲渡を承諾するよう求める場合の内容証明

    賃借権譲渡を承諾するよう求める場合の内容証明

    賃借権譲渡を承諾するよう求める場合の内容証明とは、借家人が、家主に対して、賃借権譲渡を承諾するよう求める場合の内容証明

    - 件
  • 売却の仲介を依頼した不動産業者に契約の解除を求める場合の内容証明(民法改正対応)

    売却の仲介を依頼した不動産業者に契約の解除を求める場合の内容証明(民法改正対応)

    専任媒介契約において、仲介業者の業務懈怠のため、業務の履行の催促と、業務履行がない場合は、契約を解除する旨の通知書(2020年4月施行の民法改正に対応)

    - 件
  • 時間外勤務管理_02_製造業

    時間外勤務管理_02_製造業

    時間外勤務を管理するためのExcel(エクセル)システム。担当者別月別集計機能つき。A4縦(製造業向け、シフト型、5人)

    - 件
  • 貸渡簿(レンタカー業)

    貸渡簿(レンタカー業)

    貸渡簿は、レンタカー事業者の貸渡しの状況を記録する法定帳票類です。貸渡簿は少なくとも2年以上の保管義務があります。

    - 件
  • 【改正民法対応版】不動産割賦販売契約書

    【改正民法対応版】不動産割賦販売契約書

    本書式は、買主が不動産の売買代金のうち手付金を除く残代金について分割払いをすることを義務とする内容です。 売主の代金請求権を保全する目的から、買主に対して、残代金の総額を被担保債権とする抵当権の設定を義務づけています。 また、買主が火災及び地震保険に加入することを義務付け、その保険金等を取得できるように質権の設定も義務付けています。 適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。2020年4月1日施行の改正民法対応版です。 〔条文タイトル〕 第1条(目的) 第2条(売買代金及び支払方法) 第3条(手付金の支払い) 第4条(所有権移転登記) 第5条(引渡し) 第6条(担保権等の抹消) 第7条(危険負担) 第8条(公租公課の負担) 第9条(火災及び地震保険の付保) 第10条(期限の利益喪失) 第11条(遅延損害金) 第12条(契約解除) 第13条(違約金) 第14条(費用の負担) 第15条(協議事項) 第16条(合意管轄)

    - 件
  • 【法改正対応】建設業労働環境改善報告書【例文付き】

    【法改正対応】建設業労働環境改善報告書【例文付き】

    2025年の法改正に対応した「建設業労働環境改善報告書」テンプレートです。改正建設業法の新制度(労務費基準の遵守、不当見積り禁止、工期ダンピング抑制、ICT活用促進 など)に対応しており、建設業界における労働環境改善の取組状況や課題、成果目標を整理することができます。建設業の人事労務部門や安全衛生管理担当者が、社内報告や行政提出用の資料を作成する際、付属の見本を参考に活用いただけます。Word形式で無料ダウンロードでき、自社の運用に合わせて修正・編集も可能です。 ■建設業労働環境改善報告書とは 労働時間・賃金・休日制度・労働環境改善策・ICT導入状況などを網羅的に整理し、社内外に対して労務コンプライアンス徹底を示すための文書です。行政対応だけでなく、社内の労働環境整備を可視化するツールとしても機能し、経営層や取引先に対して透明性のある説明を可能にします。 ■利用シーン <社内の労務管理報告に> 年度ごとの労働時間や休日数、労務費水準などを整理し、経営会議向けに報告する際に利用できます。 <行政・監督機関への対応に> 労務費基準や工期適正化の取組状況説明資料としても便利です。 <取引先・協力会社への説明に> 労働環境改善への取組を示すことで、協力会社関係における信頼性向上に役立ちます。 ■利用・作成時のポイント <最新データを反映> 標準労務費や残業時間、離職率などは最新版の公表値や自社の正確なデータを用いることが必須です。 <改善施策と成果目標をリンク> KPIは必ず改善策と結びつけ、達成度を測定可能にしておくことが重要です。 <コンプライアンス体制の明確化> 見積・契約・時間管理のルールを、社内規程やシステム化とあわせて具体的に記載しましょう。 ■テンプレートの利用メリット <例文付きで簡単作成> 記載例を同時にダウンロードできるため、記入者がスムーズに作成できます。 <コストゼロ・高い編集自由度> Word形式で社内ルールに合わせて容易に修正可能です。 ※本テンプレートは汎用例です。運用時は、必要に応じて最新の労務データおよび顧問弁護士・社会保険労務士等専門家の確認を経てご利用ください。

    - 件
  • 大カテゴリー

    カテゴリー
    業務管理・IT > 業種別テンプレート > 作業員名簿
    価格
    ファイル形式
    もっとみる
    利用されやすい部署
    もっとみる
    フリーワード

    新着特集

    ×
    ×

    プラン変更の確認

    あなたは現在書式制限プラン会員です。無料書式をダウンロードするためにメルマガを受信するプランに変更しますか?