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注文書・受領書を発行するExcel(エクセル)システムです。一度一覧表に入力すれば、注文・受領書は入力不要で正しく出来上がります。A4縦15行【消費税8%対応済み】
[業種]
小売・卸売・商社
男性/40代
2018.01.19
マスタの単価欄に小数点以下が記入出来ないのが残念でした。
「追加注文の注文書004」テンプレートは、商品の追加注文時に使用する注文書のテンプレートです。正確な内容を伝えるためのフォーマット例としてご利用いただけます。商品の追加注文に際して必要な情報を整理し、適切な形式で表現しましょう。このテンプレートを活用して、スムーズな注文手続きをサポートし、顧客満足度を高める手助けとなるでしょう。お客様のニーズに合わせた注文書を作成し、円滑な取引とコミュニケーションを確保するためにご活用ください。
「受領書(金銭用・横書き)・Excel」は、ビジネス取引における重要な文書です。これは、商品やサービスだけでなく、金銭の授受における「受け取った事実」を正式に証明し、その情報を取引先に伝えるための書類です。 特に金銭の取引が絡む場合、どのようなシーンで役立つかと言えば、紛争の予防や解決に大きな役割を果たします。金銭のやり取りに関しては特に、受け取ったことを証明する明確な記録が求められます。そうした中で、この受領書は「いつ、誰から何の金額を受け取ったのか」を明確に記録し、適切な形で通知するためのツールとなります。 また、Excelで作成されているため、編集が容易であり、使用者の具体的な状況に合わせて柔軟に対応することができます。横書きのレイアウトを採用しており、一覧性や読みやすさも配慮されています。 この「受領書(金銭用・横書き)・Excel」は無料でダウンロード可能です。ビジネス取引における明確なコミュニケーションを支援し、相互理解と信頼を深めるためのツールとして、是非活用してください。
2025年5月、下請法の改正法が成立しました。この改正により法律の名称は「中小受託取引適正化法」(通称:取適法)へと変わり、2026年1月1日から施行されます。 修理業務を外部へ委託している企業は、取引書面の見直しが必要です。 本書式は、機械や設備などの修理業務を外部の事業者へ委託する際に使用する「発注書」と、委託を受けた側が発行する「発注請書」をセットにしたWord形式のテンプレートです。改正後の中小受託取引適正化法第4条で求められる記載事項を網羅しています。 具体的な使用場面としては、製造業の会社が工場の機械修理を外部の修理業者に依頼するケース、ビル管理会社が空調設備や電気設備の修理を専門業者に発注する場面、自動車ディーラーが板金修理を協力工場へ外注する場合などが挙げられます。 自社で販売した製品のアフターサービスとして修理を他社に委託するケースも対象になります。 書式には、修理対象物品名、修理内容・仕様、数量、修理完了期日、引渡場所といった基本項目に加え、修理部品の支給の有無や支給部品の品名・数量、設備等の貸与の有無といった修理委託特有の項目欄を設けています。支払期日は「納品日から起算して60日以内」という注意書き付きで、支払方法も銀行振込・電子記録債権などから選べるチェックボックス形式です。今回の法改正で手形払いが禁止されたことも反映しています。 発注請書は、委託を受けた側が発注内容を確認し受諾したことを書面に残すためのものです。両方を取り交わすことで、修理内容や納期についての認識のズレを防ぎ、後々のトラブル回避につながります。 Word形式ですので、パソコンで自由に編集できます。会社名や住所の入力、項目の追加・削除など、御社の実情に合わせてカスタマイズしてください。
こちらは複数の物品に関する受け取りを想定した、罫線タイプの物品受領書のテンプレートです。 受領書とは、取引によって物品や金銭を受け取ったことを証明するため、発行される書類です。 そして「物品受領書」とは、物品についての受け取りを証明するために発行される書類であり、主に受け取った物品の名称や数量、受領者の名前などを記載します。 物品受領書の発行に関しては、法的な義務はありません。しかし、無事に物品を受け取ったことの証明になるだけでなく、円滑に取引が進んでいるかを把握でき、発注者と受注者の双方の信頼関係を高めるのに役立つことから、発行されるケースが多いようです。 本テンプレートはExcelで作成したものであり、無料でダウンロードすることができます。自社での取引に、本テンプレートをお役立てください。
「物品受領書」とは、物品を受け取った事実を証明するための書類です。 取引を行なった際、発注者が商品や金銭を受け取ったことを、受注者に対して証明する書類を一般に受領書と呼びますが、物品受領書は金銭を除いた、文字どおり物品を受け取った場合に使用される書類です。 物品受領書の発行については、法的な義務はありません。しかし、次のような理由から発行される場合があります。 (1)受領の事実の証明:物品の受領に関する紛争が発生した場合に、その事実を証明する重要な証拠となる。 (2)取引の透明性と信頼性の向上:初めて取引を行う相手の場合や、取引金額が高額である場合などでは、物品受領書の発行によって順調に進んでいるかどうかを判断でき、発注者・受注者双方の信頼関係を高めるのに役立つ。 (3)責任の明確化:受領者が受け取った物品に対して確認と承認を行ったことを示すため、後にトラブルが発生した際、責任の所在が明確となる。 こちらはExcelで作成した、罫線タイプの物品受領書です。単品の受領のケースを想定したものであり、無料でダウンロードすることができます。 自社の取引の際に、本書類をお役立ていただけると幸いです。
「発注書02(横)(消費税10%対応)」は、注文を出したことを表すときに使用する書類です。この発注書は横書きのフォーマットを採用しており、消費税10%にも対応しているので、税込みの金額を織り込んだ発注が可能です。 この発注書には、商品名、数量、単価、そして合計金額といった基本的な項目が配置されています。この発注書は無料でダウンロード可能です。消費税10%対応と横書きフォーマットの利便性を活かして、業務の効率化と正確性を高めましょう。
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