新製品動向調査報告書
/1
- ダウンロード数
- 133
- レビュー
-
- 件
- ありがとう
- 58347
新製品動向調査報告書です。自社新製品の売行き動向調査の報告書書式事例としてご使用ください。
- カテゴリー
- 更新日
- 2013.4.30
- 登録日
- 2008.11.20
- 作者
レビューを投稿
有料で
ご利用いただける書式です
無料でご利用いただける書式です
ダウンロードには会員登録が必要です
有料で
ご利用いただける書式です
無料でご利用いただける書式です
ダウンロードには会員登録が必要です
プラン変更の確認
おすすめ書式テンプレート
〔一般社団法人用〕理事会議事録（Web会議システムの併用による理事会の開催方法を決議する場合）
〔一般社団法人用〕理事会議事録（Web会議システムの併用による理事会の開催方法を決議する場合）
この雛型は、一般社団法人が理事会でWeb会議システム（ZoomやTeams、Google Meetなど）を使って会議を開催できるようにするための議事録です。 近年、リモートワークの普及や遠方に住む理事の増加などにより、全員が同じ場所に集まることが難しいケースが増えてきました。 そこで、オンラインでの参加を正式に認める決議を行い、その内容を議事録として残す必要があります。 この雛型は、まさにそのための書式となっています。 一般社団法人の理事会は、原則として理事が実際に集まって開催するものですが、定款に定めがあれば、Web会議システムを併用して開催することが認められています。 ただし、出席者の音声や映像がリアルタイムでやり取りでき、質疑応答や意見交換がスムーズにできる環境でなければなりません。 この議事録を作成することで、「いつから」「どのシステムで」「どの会議を対象に」オンライン開催を認めるのかを明確にすることができます。 この書式を使用する場面としては、新しく一般社団法人を設立した際にWeb会議での理事会を最初から認めておきたい場合、これまで対面のみで行っていた理事会にオンライン参加の選択肢を追加したい場合、理事が全国各地に散らばっていて集まるのが大変な場合などが挙げられます。 特にコロナ禍以降、こうしたニーズは高まっており、多くの法人で導入が進んでいます。 この雛型はWord形式でご提供しますので、法人名や日付、理事の人数などをお客様の状況に合わせて自由に書き換えていただけます。 空欄を埋めていくだけで完成するシンプルな構成ですので、初めて議事録を作成する方でも安心してご利用いただけます。
- 件
〔一般社団法人用〕社員総会議事録（新設合併により法人を設立する場合）
〔一般社団法人用〕社員総会議事録（新設合併により法人を設立する場合）
一般社団法人が他の法人と合併して、新しい法人をゼロから設立する場合には、社員総会を開いて合併の承認を得なければなりません。 この書式は、そうした「新設合併」の決議を行ったときに作成する議事録のテンプレートです。 新設合併とは、複数の法人が一つに統合されて、まったく新しい法人として生まれ変わる手続きのことです。 既存の法人に吸収される「吸収合併」とは異なり、合併するすべての法人が一度解散し、新たな法人として再スタートを切る形になります。 この議事録は、合併を正式に決めたことを書面で残すためのものです。 法務局への登記申請の際に提出が求められますので、きちんとした形式で作成しておく必要があります。 記載が不十分だと登記が通らないこともありますから、必要な項目を漏れなく盛り込むことが大切です。 具体的には、NPO法人との統合を検討している一般社団法人や、事業拡大のために複数の法人をまとめたい場合などに使われます。 また、グループ内の法人を整理・再編するときにも活用できます。 本テンプレートはWord形式ですので、お手元のパソコンで自由に編集していただけます。法人名や日付、出席者数などを書き換えるだけで、すぐにお使いいただける実用的な書式です。 (｢clade｣で生成の上、編集しております。)
- 件
監査報告書の提出02（大会社）
監査報告書の提出02（大会社）
大会社（商法特例法第２章の適用を受ける会社）の場合。
- 件
自社商品現状分析シート01（Navy）
自社商品現状分析シート01（Navy）
紺色を基調とした、パワーポイントのテンプレート書式です。顧客ニーズ、サービスの現状、強み、弱み、可能性を分析対象として、各評価項目においてコメントを記入し○と☓をつけていきます。結果、自社サービスの強みと弱みを深堀りし、可視化することを目的としています。資料作成時のテンプレート書式としてお使いください。テンプレートは無料でダウンロードができます。
- 件
研修会受講報告書
研修会受講報告書
研修会受講報告書です。研修会に参加した際の報告書書き方事例としてご使用ください。
研修実施報告書・シンプル版・Word【例文付き】
研修実施報告書・シンプル版・Word【例文付き】
■研修実施報告書とは 実施した研修の概要、目的、受講者の結果、成果、改善点をまとめ、関係者に報告するための文例・文書テンプレートです。 研修の実施状況を可視化し、受講者の成長度合いや今後の改善点を次回の研修へ活かすことを目的として活用されます。 ■利用シーン ・企業内の研修を実施し、その結果を関係者に報告する場合（例：新卒向けビジネスマナー研修の成果報告） ・研修の問題点を分析し、次回の改善点を検討する場合（例：受講者の理解度向上のための研修内容の調整） ・外部講師による研修の評価をまとめる場合（例：専門研修を受講した社員の成果報告） ・研修の受講者データを記録し、社内教育プログラムの向上を目指す場合（例：社内研修の年間実施計画の作成） ■利用・作成時のポイント ＜研修の目的と成果を明確に記載＞ 「ビジネスマナーを身に付けるための研修を実施し、受講者○名中○名が講師の評価テストに合格」と具体的な成果を記載。 ＜受講者の評価と問題点を分析＞ 「受講者の参加率は高かったが、一部の受講者が受け身の姿勢だったため、次回はアクティブな研修手法を取り入れる」と改善点を記載。 ＜次回研修の計画を示す＞ 「次回は○○月に、より実践的な内容を含めた研修を計画」と次回の方針を明記し、研修の継続性を示す。 ■テンプレートの利用メリット ＜簡潔に報告できる＞ シンプルなフォーマットで、研修内容や成果をスムーズに整理できる。 ＜研修改善の明確化＞ 課題や改善点を記載することで、次回の研修に役立てることが可能。 ＜業務効率の向上＞ 例文付きのため、参考にしながら報告書作成が可能。 ＜編集の柔軟性＞ Word形式のため、項目のカスタマイズや編集が可能。
- 件
大カテゴリー
カテゴリーから探す
経営・監査書式 コロナウイルス感染症対策 業務管理 売上管理 企画書 トリセツ 社外文書 中国語・中文ビジネス文書・書式 Googleドライブ書式 請求・注文 業種別の書式 リモートワーク 契約書 その他（ビジネス向け） 経理業務 営業・販売書式 英文ビジネス書類・書式（Letter） 社内文書・社内書類 製造・生産管理 マーケティング 総務・庶務書式 人事・労務書式 経営企画 法務書式 経理・会計・財務書式 マーケティング・販促・プロモーション書式
ファイル形式から探す
PDF Word Excel PowerPoint WMF テキスト 画像 Google ドキュメント Google スプレッドシート Google スライド
書式の書き方コラム
新着特集
建設工事に関わる安全書類をどの様に用意して対応するか？関連書式テンプレートから書き方の注意点などの役立つコラムをbizoceanがお届けします。
bizoceanがお勧めするセミナーや、実務に役立つ情報の動画をご紹介します。
近年の相続法改正により、大きな変更があった日本の相続制度について、専門家が解説します。
毎年、どこかが変更される確定申告について、毎年の変更点や注意点からおさえておきたい基本のやり方まで専門家が解説します。
2020年4月に施行された改正民法（債権法）に対応した、専門家作成の書式やその書き方をご紹介します
DX、SDG's、健康経営など、中小企業が乗り越えるべき経営課題解決に導くヒントをご紹介します
1998年の施行以降、大きな改正を繰り返す電子帳簿保存法について、専門家が詳しく説明・解説致します
成功企業の事例や専門家のわかりやすい解説でDXが簡単にわかります！
中小企業やベンチャー企業が知っておくべき・知っておきたい法律や制度について、専門家が解説します。
事業計画の作成について、事例をもとにしたビジネスモデルの考え方や、事業計画書の書き方等を専門家が詳しく解説します。 はじめて事業計画書を書くので不安という方も、ビジネスモデルを考えたいという方も是非ご利用ください。
会社の屋台骨を支える総務人事が、これからの時代どう立ち向かえばよいのか。解決のヒントとなる解説コラムや関連書式をご用意しました。
未だ過渡期にあるテレワーク・リモートワークについて就業規則の見直しから制度の設計まで実務にそくした考え方等を専門家が解説します。
国・政府関係機関・地方自治体が公表している新型コロナウイルス関連の助成・支援について各機関ごとにまとめ、特に注目すべき補助金・助成金・融資等の支援情報について専門家が解説しています。
ビジネス文書の書き方から、サラリーマンが知っておきたい税制まで、あなたのビジネススキルを向上させる知識・技術をご紹介します
経理財務処理は中小企業の大きな悩みの一つ。金融機関や税理士との付き合い方から法人化するべきかといった点から基本の経理処理方法まで、解説します。
おさえておきたい年末調整の基本から、最新年度の変更点まで、税理士など専門家が丁寧に解説します。
