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■アップグレード(Ver.2)の内容 以下(②)をアップグレードしました。 私が作成した「家族で時空トラベル」をご覧になった方から、簡易的でも構わないので同じ仕様で作れませんか?というご要望に応え、現在から過去や未来にクリック操作でタイムトラベルできる機能を付加しました。 ■当初(Vre.1)作成の内容 ➀ ファイルの具体的な内容 プルダウンリストに設定された対象年をクリックすれば、その年の年間カレンダーが自動作成されるよう関数設定しました。 ② 効果 “遊び心”で家族の誕生日がカレンダー内に表示されたり、パソコンを開いた日の年齢が表示されるよう家族用の年間カレンダーも追加しました。
スポーツジムがインストラクター(個人事業主)にインストラクター業務を委託するための「インストラクター業務委託契約書」雛型です。 以下の特記事項を例として委託者であるスポーツジムに有利な内容となっております。 また、2020年4月1日施行の改正民法対応版です。適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。 〔特記事項〕 第2条3項で、インストラクターによる顧客の引き抜き禁止事項を定めております。 また、こちらに違反した場合の違約金も定めております。 第4条3項において、顧客が体調不良等によりレッスンへ出席しなかった場合のインストラクターへの委託料は支払いの対象とならない旨を定めております。 〔条文タイトル〕 第1条(目的) 第2条(乙の義務) 第3条(有効期間) 第4条(委託料) 第5条(支払日・支払方法) 第6条(権利義務の譲渡) 第7条(秘密情報) 第8条(個人情報) 第9条(損害賠償) 第10条(契約の解除と期限の利益の喪失) 第11条(不可抗力免責) 第12条(裁判管轄) 第13条(反社会的勢力の排除) 第14条(規定外事項) ※ ユーザー様からご指摘の誤記を訂正いたしました。 ご迷惑をおかけして申し訳ございません。
旅館業営業許可事項変更届のテンプレートです
本「店舗検索サービス会員規約」は、オンラインで店舗検索サービスを提供する事業者様向けに作成された、利用規約の雛型です。 全29条からなるこの規約は、会員登録から退会まで、サービスの利用に関わるあらゆる側面をカバーしています。 本雛型の特徴として、会員とサービス提供者双方の権利と義務を明確に定義し、知的財産権の保護、データの取り扱い、禁止事項など、重要な法的側面に細心の注意を払っています。 さらに、近年重要性が増している反社会的勢力の排除条項も含まれており、健全なビジネス環境の維持に貢献します。 また、本規約は柔軟性を考慮して作成されており、各サービスの特性に合わせて容易にカスタマイズすることができます。 デジタルサービスの運営において生じうる様々なリスクに対応するため、利用停止、サービスの変更、免責事項などについても詳細に規定しています。 適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。2020年4月1日施行の改正民法対応版です。 〔条文タイトル〕 第1条(目的) 第2条(定義) 第3条(会員登録) 第4条(登録事項の変更) 第5条(パスワードおよびユーザーIDの管理) 第6条(料金および支払方法) 第7条(禁止事項) 第8条(本サービスの停止等) 第9条(権利帰属) 第10条(投稿データの利用) 第11条(投稿データの削除) 第12条(本サービスの内容の変更、終了) 第13条(保証の否認および免責) 第14条(秘密保持) 第15条(利用停止等) 第16条(退会) 第17条(本サービスの利用のためのシステム) 第18条(本規約等の変更) 第19条(連絡/通知) 第20条(利用者情報の取扱い) 第21条(本サービスに掲載される広告) 第22条(本サービスの提供の中断) 第23条(反社会的勢力の排除) 第24条(譲渡等の禁止) 第25条(完全合意) 第26条(分離可能性) 第27条(存続規定) 第28条(協議解決) 第29条(準拠法および管轄裁判所)
本「【改正民法対応版】クラウドサービスライセンス契約書」は、SaaS(Software as a Service)やPaaS(Platform as a Service)などのクラウドサービスを提供する事業者が、サービスの利用者との間で締結する契約の雛型として最適な内容となっています。 改正民法に対応しており、クラウドサービスの提供に関する基本的な権利義務関係を詳細に規定しています。 本契約書雛型は特に、データの取り扱いやセキュリティ対策、サービスレベル(SLA)、障害対応、メンテナンス、サポート体制など、クラウドサービス特有の重要な事項を網羅的にカバーしています。 また、適用場面としては、クラウド型の業務システム、データストレージサービス、各種SaaSアプリケーション、開発環境の提供サービスなど、幅広いクラウドサービスに活用できます。 特に、企業間取引(BtoB)向けのクラウドサービスにおいて、契約関係を明確化し、トラブルを未然に防ぐための契約書雛型として有用です。 本契約書は、利用料金体系やサービスレベルの詳細については付属する別紙での定めを想定しており、サービスの特性に応じてカスタマイズが可能です。 適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。2024年4月1日施行の改正民法対応版です。 〔条文タイトル〕 第1条(定義) 第2条(契約の成立) 第3条(ライセンスの許諾) 第4条(利用環境の整備) 第5条(サービスの提供) 第6条(利用料金) 第7条(ユーザーアカウント) 第8条(利用者の義務) 第9条(データの取扱い) 第10条(サービスレベル) 第11条(メンテナンス) 第12条(サポート) 第13条(障害対応) 第14条(免責事項) 第15条(知的財産権) 第16条(秘密保持) 第17条(個人情報保護) 第18条(契約期間) 第19条(契約解除) 第20条(反社会的勢力の排除) 第21条(契約終了後の処理) 第22条(権利義務の譲渡禁止) 第23条(存続条項) 第24条(準拠法及び管轄裁判所) 第25条(協議事項) 別紙1 サービス仕様書 別紙2 料金表 別紙3 サービスレベル合意書(SLA)
本『【改正民法対応版】スキルシェアリングサービス「●●●●」利用規約』は、スキルシェアリングサービスを運営する事業者向けの利用規約の雛型です。 改正民法に対応しており、スキル提供者とスキル利用者の双方の権利義務関係を明確に定めています。 オンラインでのスキル提供(オンラインレッスン、コンサルティング等)とオフラインでのスキル提供(対面レッスン、セミナー等)の両方に対応する内容となっています。 本雛型は特に、プログラミング、語学、音楽、アート、スポーツなどの個人レッスンやコンサルティング、知識・経験の共有を目的としたマッチングプラットフォームの運営を検討している事業者に最適です。 決済機能やキャンセルポリシー、知的財産権の取り扱いなど、スキルシェアサービス特有の課題に対応する条項を網羅的に整備しています。 法的な観点からは、消費者契約法や特定商取引法、個人情報保護法などの関連法令に配慮した内容となっているほか、プラットフォーム事業者としての免責事項や紛争解決手段についても明確に規定しています。 適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。2024年4月1日施行の改正民法対応版です。 〔条文タイトル〕 第1条(目的) 第2条(適用範囲) 第3条(定義) 第4条(登録手続) 第5条(登録情報の変更) 第6条(アカウント情報の管理) 第7条(スキル提供者の義務) 第8条(スキル利用者の義務) 第9条(料金及び支払い) 第10条(キャンセル及び返金) 第11条(知的財産権) 第12条(禁止事項) 第13条(本サービスの停止等) 第14条(権利義務の譲渡の禁止) 第15条(個人情報の取扱い) 第16条(本サービスの内容の変更、終了) 第17条(保証の否認及び免責) 第18条(規約の変更) 第19条(連絡、通知) 第20条(分離可能性) 第21条(準拠法及び管轄裁判所)
コーチングを仕事にするとき、「契約のことが心配で、なかなか前に踏み出せない」という声をよく耳にします。 この書式は、そんな方のために作られた、メンタルコーチングサービス専用の利用規約の雛型です。 そもそも利用規約とは、サービスを提供する側と受ける側の間で「どんなルールで進めるか」をあらかじめ決めておくための取り決めです。 料金のこと、キャンセルのこと、秘密を守ること。 こうした大切な約束事をきちんと文書にしておくことで、もしものときのトラブルを未然に防ぎ、お互いが安心してコーチングに集中できる環境が整います。 この雛型には、定義・サービス内容・申込みと契約・料金・キャンセルポリシー・秘密保持・個人情報・禁止事項・免責・サービス変更・権利帰属・規約変更・反社条項・準拠法・協議解決と、コーチングビジネスの現場でよく必要とされる内容を全15条にわたってまとめています。 「何を書けばいいかわからない」という状態から、ゼロベースで考え始める手間がなくなります。 また、コーチングは医療やカウンセリングとは異なるサービスです。 そのことをきちんと利用者に伝えておくことは、提供側・利用者側の双方にとって大切なことです。 この雛型にはその点についても明記されており、現場ですぐに使えるよう配慮されています。 ファイル形式はWord(.docx)なので、自社の名前や料金、特定の条件など、実際のビジネスに合わせて自由に書き換えることができます。 個人でコーチングを始めたばかりの方はもちろん、スタッフを抱えてコーチングスクールや法人として事業を展開している方にも活用していただけます。 〔条文タイトル〕 第1条(定義) 第2条(サービスの内容) 第3条(申込みと契約の成立) 第4条(料金・支払い) 第5条(キャンセル・解約ポリシー) 第6条(秘密保持) 第7条(個人情報の取り扱い) 第8条(禁止事項) 第9条(免責事項) 第10条(サービスの変更・中止) 第11条(権利帰属) 第12条(規約の変更) 第13条(反社会的勢力の排除) 第14条(準拠法・管轄裁判所) 第15条(協議解決)