年別カテゴリーから探す
2014年 2015年 2016年 2017年 2018年 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年 2025年 2026年 2027年 2028年
2050年まで使える年間カレンダー家族用＆会社用Ver.2
- ダウンロード数
- 248
- レビュー
-
- 件
- ありがとう
- 1800
■アップグレード（Ver.2）の内容 以下（②）をアップグレードしました。 私が作成した「家族で時空トラベル」をご覧になった方から、簡易的でも構わないので同じ仕様で作れませんか？というご要望に応え、現在から過去や未来にクリック操作でタイムトラベルできる機能を付加しました。 ■当初（Vre.1）作成の内容 ➀ ファイルの具体的な内容 プルダウンリストに設定された対象年をクリックすれば、その年の年間カレンダーが自動作成されるよう関数設定しました。 ② 効果 “遊び心”で家族の誕生日がカレンダー内に表示されたり、パソコンを開いた日の年齢が表示されるよう家族用の年間カレンダーも追加しました。
レビューを投稿
プラン変更の確認
おすすめ書式テンプレート
販売予測_02_美容・エステ
販売予測_02_美容・エステ
過去5年の実績から販売を予測するExcel（エクセル）システム。A4横（美容・エステ向け）
- 件
途切れない１年カレンダー・タイプＡ
途切れない１年カレンダー・タイプＡ
約１２ヶ月分を１枚にしたカレンダーです。 １ヶ月が別々のボックスではなく、途切れずに続いていくので月をまたがる日数や週数を数えやすいのが特徴です。 ・印刷してお使い下さい。 ・開始年月日は自由に変更できます。 ・日曜／月曜始まりの他、いずれの曜日始まりも選択できます。 ・休日は現時点(2018/10)のものを2018年～2020年までサンプルとして設定してあります。 ご自分でカスタマイズの上、お使いください。
- 件
【改正民法対応版】インストラクター業務委託契約書（委託者であるスポーツジム有利版）
【改正民法対応版】インストラクター業務委託契約書（委託者であるスポーツジム有利版）
スポーツジムがインストラクター（個人事業主）にインストラクター業務を委託するための「インストラクター業務委託契約書」雛型です。 以下の特記事項を例として委託者であるスポーツジムに有利な内容となっております。 また、２０２０年４月１日施行の改正民法対応版です。適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。 〔特記事項〕 第２条３項で、インストラクターによる顧客の引き抜き禁止事項を定めております。 また、こちらに違反した場合の違約金も定めております。 第４条３項において、顧客が体調不良等によりレッスンへ出席しなかった場合のインストラクターへの委託料は支払いの対象とならない旨を定めております。 〔条文タイトル〕 第１条（目的） 第２条（乙の義務） 第３条（有効期間） 第４条（委託料） 第５条（支払日・支払方法） 第６条（権利義務の譲渡） 第７条（秘密情報） 第８条（個人情報） 第９条（損害賠償） 第１０条（契約の解除と期限の利益の喪失） 第１１条（不可抗力免責） 第１２条（裁判管轄） 第１３条（反社会的勢力の排除） 第１４条（規定外事項） ※ ユーザー様からご指摘の誤記を訂正いたしました。 ご迷惑をおかけして申し訳ございません。
【改正民法対応版】訪問理美容サービス業務委託契約書
【改正民法対応版】訪問理美容サービス業務委託契約書
本「【改正民法対応版】訪問理美容サービス業務委託契約書」は、病院や介護施設等の運営者（甲）と理容室または美容室の運営者（乙）との間で、訪問理美容サービスを業務委託する際に必要となる重要事項を網羅した雛型です。 本雛型は、理容師法および美容師法に基づく「特別な事情」に配慮し、適法な訪問理美容サービスの提供を可能にする内容となっています。 ここで言う「特別な事情」とは、理容師法施行令第四条および美容師法施行令第四条に規定されている以下の場合を指します： ・疾病その他の理由により、理容所・美容所に来ることができない者に対して理容・美容を行う場合 ・婚礼その他の儀式に参列する者に対してその儀式の直前に理容・美容を行う場合 ・都道府県または保健所を設置する市が条例で定める場合 例えば、東京都の場合、3番目の条件として以下のような場合が定められています： ・山間部等における理容所・美容所のない地域に居住する者に対して、その居住地で施術を行う場合 ・社会福祉施設等において、その入所者に対して施術を行う場合 ・演劇に出演する者等に対して、出演等の直前に施術を行う場合 本契約書雛型は、これらの「特別な事情」を十分に考慮し、適法かつ適切な訪問理美容サービスの提供が可能となるよう設計されています。 適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。2020年4月1日施行の改正民法対応版です。 〔条文タイトル〕 第1条（目的） 第2条（定義） 第3条（業務内容） 第4条（法令遵守） 第5条（業務委託料） 第6条（サービスの予約と変更） 第7条（設備・用具） 第8条（衛生管理） 第9条（損害賠償） 第10条（秘密保持） 第11条（個人情報保護） 第12条（再委託の禁止） 第13条（契約期間） 第14条（解約） 第15条（反社会的勢力の排除） 第16条（契約の変更） 第17条（協議事項） 第18条（管轄裁判所）
- 件
【改正民法対応版】高齢者見守りサービス利用契約書
【改正民法対応版】高齢者見守りサービス利用契約書
超高齢社会を迎え、高齢者の安全で安心な生活を支えるための見守りサービスは、ますます重要性を増しています。 本「【改正民法対応版】高齢者見守りサービス利用契約書」は、そうしたサービスを提供する事業者様のために、法的リスクに配慮しながら実務的なニーズに応える内容を網羅的に盛り込んだ雛型です。 本雛型は、高齢者見守りサービスの運営に必要な事項を詳細に規定しています。 特に重要な緊急時の対応や個人情報の取り扱いについては、具体的な手順まで明記することで、サービス提供者と利用者の双方が安心してご利用いただける内容となっています。 別紙「サービス仕様書」では、基本サービスからオプションサービスまで、具体的なサービス内容や提供体制、料金体系を明確に示しています。 これにより、サービスの範囲や責任の所在が明確となり、後々のトラブルを未然に防ぐことができます。 本雛型の特徴として、見守り機器の貸与に関する取り扱い、サービス提供時間の明確化、緊急時の対応手順、事故発生時の対応、個人情報保護措置など、実務上重要な事項を漏れなく規定している点が挙げられます。 また、反社会的勢力の排除条項など、昨今重要性を増している条項も適切に盛り込んでいます。 適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。2020年4月1日施行の改正民法対応版です。 〔条文タイトル〕 【改正民法対応版】高齢者見守りサービス利用契約書 第1条（定義） 第2条（目的） 第3条（本サービスの内容） 第4条（サービス提供時間） 第5条（見守り機器の貸与） 第6条（利用料金） 第7条（契約期間） 第8条（サービス内容の変更） 第9条（緊急時の対応） 第10条（事故発生時の対応） 第11条（サービスの一時中断） 第12条（個人情報の取扱い） 第13条（守秘義務） 第14条（解約） 第15条（損害賠償） 第16条（免責） 第17条（権利義務の譲渡禁止） 第18条（反社会的勢力の排除） 第19条（協議） 第20条（管轄裁判所） 別紙「サービス仕様書」 〔1〕基本サービス内容 〔2〕オプションサービス 〔3〕提供体制 〔4〕品質管理 〔5〕料金表
- 件
【注意事項と免責の考え方付き】転職活動代行サービス利用規約
【注意事項と免責の考え方付き】転職活動代行サービス利用規約
転職活動代行サービス利用規約テンプレートは、求職者に代わって求人探し・書類作成・企業への応募・面接日程の調整を行うビジネス（転職活動代行サービス）を提供する事業者が、ユーザーとの間でサービス内容や双方の役割をきちんと取り決めるために使う書類のひな型です。 弁護士や専門家に一から文書を作成してもらうと、数万円以上の費用がかかることも珍しくありません。このテンプレートを使えば、そのような費用をかけることなく、必要な取り決めをしっかり文章に落とし込むことができます。 たとえば、転職代行サービスをこれから始めようとしている個人・フリーランスの方、またはすでに運営しているが「ユーザーとのトラブルを防ぎたい」「サービスの内容と責任の範囲を明確にしたい」と感じている方に、特におすすめです。求人探しの範囲はどこまでか、書類に虚偽の情報を書くことは禁止すること、選考の結果や内定については保証できないこと。 こうした大切な点を、あらかじめ書面でまとめておくことで、後から「聞いていない」「話が違う」といったトラブルを防ぎやすくなります。 また、プラットフォームや副業マッチングサイトを通じて転職代行サービスを提供している方にも向いています。クライアント（利用者）との契約を始める前にこの書類を確認してもらうことで、お互いの認識のズレをなくすことができます。 ファイルはWord形式（.docx）でお届けするので、会社名・施行日・管轄裁判所などの空欄部分をご自身の状況に合わせて書き換えるだけですぐに使い始められます。特別な知識がなくても、普段Wordを使っている方であれば問題なく編集できます。 〔条文タイトル〕 第１条（目的および適用範囲） 第２条（利用申込と契約の成立） 第３条（サービスの内容と範囲） 第４条（ユーザーの義務と禁止事項） 第５条（個人情報の取り扱い） 第６条（料金・支払い） 第７条（免責事項） 第８条（解約・返金） 第９条（規約の変更） 第10条（準拠法・管轄裁判所）
- 件
大カテゴリー
カテゴリーから探す
メッセージカード・グリーティングカード 年賀状・年賀はがき 季節の挨拶状 カレンダー お知らせ 展開図・クラフト その他（はがき・カード）
ファイル形式から探す
PDF Word Excel PowerPoint WMF テキスト 画像 Google ドキュメント Google スプレッドシート Google スライド
書式の書き方コラム
新着特集
建設工事に関わる安全書類をどの様に用意して対応するか？関連書式テンプレートから書き方の注意点などの役立つコラムをbizoceanがお届けします。
bizoceanがお勧めするセミナーや、実務に役立つ情報の動画をご紹介します。
近年の相続法改正により、大きな変更があった日本の相続制度について、専門家が解説します。
毎年、どこかが変更される確定申告について、毎年の変更点や注意点からおさえておきたい基本のやり方まで専門家が解説します。
2020年4月に施行された改正民法（債権法）に対応した、専門家作成の書式やその書き方をご紹介します
DX、SDG's、健康経営など、中小企業が乗り越えるべき経営課題解決に導くヒントをご紹介します
1998年の施行以降、大きな改正を繰り返す電子帳簿保存法について、専門家が詳しく説明・解説致します
成功企業の事例や専門家のわかりやすい解説でDXが簡単にわかります！
中小企業やベンチャー企業が知っておくべき・知っておきたい法律や制度について、専門家が解説します。
事業計画の作成について、事例をもとにしたビジネスモデルの考え方や、事業計画書の書き方等を専門家が詳しく解説します。 はじめて事業計画書を書くので不安という方も、ビジネスモデルを考えたいという方も是非ご利用ください。
会社の屋台骨を支える総務人事が、これからの時代どう立ち向かえばよいのか。解決のヒントとなる解説コラムや関連書式をご用意しました。
未だ過渡期にあるテレワーク・リモートワークについて就業規則の見直しから制度の設計まで実務にそくした考え方等を専門家が解説します。
国・政府関係機関・地方自治体が公表している新型コロナウイルス関連の助成・支援について各機関ごとにまとめ、特に注目すべき補助金・助成金・融資等の支援情報について専門家が解説しています。
ビジネス文書の書き方から、サラリーマンが知っておきたい税制まで、あなたのビジネススキルを向上させる知識・技術をご紹介します
経理財務処理は中小企業の大きな悩みの一つ。金融機関や税理士との付き合い方から法人化するべきかといった点から基本の経理処理方法まで、解説します。
おさえておきたい年末調整の基本から、最新年度の変更点まで、税理士など専門家が丁寧に解説します。
