営業・販売書式カテゴリーから探す
料金表・価格表 催告書 申込書 取引文書・取引書類 注文書・発注書 請求書・請求明細書 見積依頼書 注文請書 売上管理表 督促状・催促状 受注書 検収書 見積書 納品書 受領書 領収書・領収証明書 在庫管理表・棚卸表 顧客管理表・顧客管理シート・顧客管理カード 保証書
合計請求書（PDF版）
- ダウンロード数
- 609
- レビュー
-
- 件
- ありがとう
- 2343
合計請求書です。
レビューを投稿
プラン変更の確認
おすすめ書式テンプレート
執筆依頼の挨拶文（横書き）【見本付き】
執筆依頼の挨拶文（横書き）【見本付き】
執筆者に対して、企業や団体が広報誌や出版物への寄稿を依頼する際に用いるビジネス文書例です。執筆内容や条件を明記し、正式な依頼としての体裁を整えます。Word形式で無料ダウンロードが可能で、依頼状況に応じて編集してください。 ■利用シーン ・企業の広報誌や業界誌への寄稿を依頼する場合 ・雑誌やWebメディアの記事執筆を依頼する際 ・書籍や研究論文の執筆を専門家へ依頼する際 ■利用・作成時のポイント ＜正式な挨拶＞ 冒頭で時候の挨拶とともに、執筆者への敬意を表す表現を用いる。 ＜執筆内容の明確化＞ 掲載誌の情報、テーマ、原稿枚数、締切日を明確に記載。 ＜謝礼の明記＞ 執筆の対価としての謝礼額を明記し、条件を明確に伝える。 ＜バックナンバーの添付＞ 過去の掲載誌を提供し、執筆の参考としてもらう。 ■テンプレートの利用メリット ＜迅速な依頼が可能＞ フォーマット化されているため、文例を参考に必要事項を記入するだけで完成。 ＜スムーズな執筆依頼＞ 執筆条件が明確なため、執筆者との認識のズレを防ぎ、円滑な進行が可能。 ＜企業・団体の信頼性向上＞ 正式な書面で依頼を行うことで、執筆者に対して誠意と信頼を示せる。
- 件
書類返送通知書・縦・Word【例文付き】
書類返送通知書・縦・Word【例文付き】
■書類返送通知書とは 契約書や申込書などの重要書類を相手方に返送する際に同封する、いわゆる「送付状（カバーレター）」の一種です。返送する書類の種類や部数を明記することで、送付内容を明確に伝え、丁寧な印象を与えながら、ビジネス上のやり取りを円滑に進める役割を果たします。 ■利用するシーン ・署名・捺印した契約書や覚書を、取引先に返送する場面で利用します。 ・確認のために預かっていた、登記簿謄本や印鑑証明書などの重要書類の原本を返却する際に利用します。 ・内容に不備があったために修正を依頼された書類を、修正後に改めて返送する場面で利用します。 ■利用する目的 ・返送する書類の内容を相手に明確に伝え、送付物の中身を正確に確認してもらうために利用します。 ・いつ、誰が、どのような書類を返送したのかを、記録として明確に残すために利用します。 ・書類をただ返送するだけでなく、丁寧な挨拶を添えることで、相手方との良好な関係を維持するために利用します。 ■利用するメリット ・返送した書類の種類と部数が明確になるため、送付後の「届いていない」といったトラブルを防止できます。 ・送付状として礼儀正しい形式で送ることで、ビジネスマナーに則った丁寧な対応となり、企業の信頼性が向上します。 ・社内での書類発送の記録としても機能し、誰がいつ発送したかの管理が容易になります。 こちらは、書類返送通知書（Word版）のテンプレートです。ダウンロードは無料なので、自社でご利用いただけると幸いです。
- 件
【英語】請求書Excel形式（消費税8％対応）
【英語】請求書Excel形式（消費税8％対応）
ビジネスの請求書作成をスムーズに行うために活用できる書式テンプレート（英語表記・消費税8％対応版）です。シンプルながらも詳細な情報を整理しやすく、国際取引にも利用可能な英文テンプレートです。Excelファイル形式のため、簡単な編集でカスタマイズが可能であり、効率的な請求書作成を進めることができます。ぜひお役立てください。
- 件
発注書（軽減税率・区分記載方式）サービス業界用
発注書（軽減税率・区分記載方式）サービス業界用
「発注書（軽減税率・区分記載方式）サービス業界用」は、サービス提供に関する契約や取引を行う際の重要な文書として使用されます。8%の軽減税率と10％の新税率を自動で計算できるように設計されており、税率ごとの合計金額も一覧で確認できます。サービス業界に特有の取引を反映した内容となっており、税率の適用に関する間違いを防ぐ助けとなります。
- 件
注文書差し替え連絡
注文書差し替え連絡
注文書の差し替えを取引先に連絡する際に使用する文書テンプレートです。誤注文書の差し替えをお願いする際の理由説明やお詫びを含む構成で、取引先に対して丁寧な印象を与える内容になっています。Word形式で無料ダウンロードでき、状況に応じた編集が柔軟に可能です。 ■注文書差し替え連絡とは 誤記やミスが発覚した注文書を取引先に差し替えをお願いする文書です。お詫びの意を示しつつ、新しい注文書を送付し、速やかに訂正手続きを進めるために使用されます。 ■利用シーン ＜注文書の訂正＞ 事務上のミスや内容の変更が必要な場合に、差し替えを取引先に依頼する際に使用します。 ＜正式な文書としての通知＞ 新しい注文書の正確性を保証し、公式な手続きとして記録を残す場合に使用します。 ■作成時のポイント ＜お詫びの言葉を丁寧に＞ 取引先に迷惑をかけたことに対して、誠意あるお詫びを伝えます。 ＜差し替えの指示を具体的に＞ 誤注文書の破棄方法や新しい注文書の内容を具体的に記載します。 ＜正確な情報記載＞ 新しい注文書の番号や通数を明確に記載し、混乱を避けます。 ＜再発防止への姿勢を明示＞ ミスの再発防止に努めることを文中で明確に伝えます。 ■テンプレートの利用メリット ＜迅速な対応文作成＞ 例文を参考に必要事項を入力するだけで、短時間で正確な連絡文を作成できます。 ＜柔軟な編集対応＞ Word形式のため、取引先や差し替え内容に応じて簡単に調整可能です。
- 件
領収書（軽減税率・区分記載方式）B4用紙6枚・横型・商品コードあり・8%「※」付
領収書（軽減税率・区分記載方式）B4用紙6枚・横型・商品コードあり・8%「※」付
区分記載方式・軽減税率の要件に準拠した、「B4用紙に横型6枚で印刷できる領収書（商品コードあり・8%「※」付）」のフォーマットです。軽減税率8%と新税率10％それぞれの合計金額の自動計算に対応しています。単価項目の左端で「※」を選択すると軽減税率8%として消費税額の計算を行います。宛先・数量/金額以外が、2枚目以降に複写されます。
- 件
大カテゴリー
カテゴリーから探す
中国語・中文ビジネス文書・書式 経営・監査書式 コロナウイルス感染症対策 請求・注文 社外文書 業務管理 売上管理 Googleドライブ書式 業種別の書式 リモートワーク 企画書 契約書 トリセツ その他（ビジネス向け） 経理業務 営業・販売書式 英文ビジネス書類・書式（Letter） 社内文書・社内書類 製造・生産管理 マーケティング 総務・庶務書式 人事・労務書式 経営企画 法務書式 経理・会計・財務書式 マーケティング・販促・プロモーション書式
ファイル形式から探す
PDF Word Excel PowerPoint WMF テキスト 画像 Google ドキュメント Google スプレッドシート Google スライド
書式の書き方コラム
新着特集
建設工事に関わる安全書類をどの様に用意して対応するか？関連書式テンプレートから書き方の注意点などの役立つコラムをbizoceanがお届けします。
bizoceanがお勧めするセミナーや、実務に役立つ情報の動画をご紹介します。
近年の相続法改正により、大きな変更があった日本の相続制度について、専門家が解説します。
毎年、どこかが変更される確定申告について、毎年の変更点や注意点からおさえておきたい基本のやり方まで専門家が解説します。
2020年4月に施行された改正民法（債権法）に対応した、専門家作成の書式やその書き方をご紹介します
DX、SDG's、健康経営など、中小企業が乗り越えるべき経営課題解決に導くヒントをご紹介します
1998年の施行以降、大きな改正を繰り返す電子帳簿保存法について、専門家が詳しく説明・解説致します
成功企業の事例や専門家のわかりやすい解説でDXが簡単にわかります！
中小企業やベンチャー企業が知っておくべき・知っておきたい法律や制度について、専門家が解説します。
事業計画の作成について、事例をもとにしたビジネスモデルの考え方や、事業計画書の書き方等を専門家が詳しく解説します。 はじめて事業計画書を書くので不安という方も、ビジネスモデルを考えたいという方も是非ご利用ください。
会社の屋台骨を支える総務人事が、これからの時代どう立ち向かえばよいのか。解決のヒントとなる解説コラムや関連書式をご用意しました。
未だ過渡期にあるテレワーク・リモートワークについて就業規則の見直しから制度の設計まで実務にそくした考え方等を専門家が解説します。
国・政府関係機関・地方自治体が公表している新型コロナウイルス関連の助成・支援について各機関ごとにまとめ、特に注目すべき補助金・助成金・融資等の支援情報について専門家が解説しています。
ビジネス文書の書き方から、サラリーマンが知っておきたい税制まで、あなたのビジネススキルを向上させる知識・技術をご紹介します
経理財務処理は中小企業の大きな悩みの一つ。金融機関や税理士との付き合い方から法人化するべきかといった点から基本の経理処理方法まで、解説します。
おさえておきたい年末調整の基本から、最新年度の変更点まで、税理士など専門家が丁寧に解説します。
