営業・販売書式カテゴリーから探す
料金表・価格表 申込書 注文書・発注書 請求書・請求明細書 受領書 在庫管理表・棚卸表 顧客管理表・顧客管理シート・顧客管理カード 売上管理表 領収書・領収証明書 保証書 注文請書 受注書 督促状・催促状 催告書 納品書 取引文書・取引書類 見積書 検収書 見積依頼書
発注書 (軽減税率・インボイス制度) 繰越・源泉徴収
- ダウンロード数
- 38
- レビュー
-
- 件
- ありがとう
- 664
軽減税率8%と新税率10％の自動計算に対応しています。適格請求書等保存方式（インボイス制度）の要件に準拠している発注書フォーマットなので、税率毎に合計した金額が算出できるようになっています。繰越金額・源泉徴収税項目を設けています。
レビューを投稿
プラン変更の確認
おすすめ書式テンプレート
受注書
受注書
受けた注文の内容を取引先へ示すための「受注書」テンプレートです。商品コード・商品名・単価・数量・単位・個別値引ごとの明細を入力でき、全体値引・小計・消費税（10％）・合計まで自動で計算されます。件名・納品期日・納品場所・納品先名・支払条件の欄も備えたExcel形式です。無料でダウンロードでき、受注のたびに金額を電卓で計算する手間を抑えられます。 ■受注書とは 受けた注文の品目・数量・金額・納品条件などを記載し、受注内容を取引先と確認し合うための文書です。注文の品目や金額をそろえて確認し、後の行き違いを防ぐ役割があります。発注書を受けて、受注側が控えとして残す書面にもなります。 ■テンプレートの利用シーン ＜受注内容の確認に＞ 注文を受けた際、商品・数量・金額・納期を書面にまとめ、相手と確認できます。 ＜見積から受注への切り替えに＞ 見積内容が確定したとき、受注書として正式に記録する場面で使えます。 ＜社内での受注共有に＞ 受注内容を一枚に整理できます。出荷や請求の担当へ、そのまま共有できます。 ■利用・作成時のポイント ＜品目と数量を正確に＞ 商品コード・商品名・単価・数量を正しく入力します。 ＜納品条件を明記＞ 件名・納品期日・納品場所・納品先名・支払条件を記載します。 ＜金額は自動計算を確認＞ 小計・消費税・合計が自動で表示されます。入力後に、全体値引や金額を確認します。 ■テンプレートの利用メリット ＜計算ミスのリスクを軽減＞ 単価と数量を入力すると小計・消費税・合計が自動算出されるため、電卓での集計や転記のミスを防げます。 ＜受注業務のスピード向上＞ 商品コードや明細の欄が整理されているため、注文を受けるたびに短時間で受注書を起こせます。 ＜無料で何度でも使える＞ Excel形式で無料ダウンロードでき、取引のたびに金額を入れ替えて繰り返し使えます。
- 件
納期指定追加注文書002
納期指定追加注文書002
「納期指定追加注文書002」は、追加注文時、納期を指定する注文書書式事例としてご使用ください。追加の注文を行いつつ、納期の指定も行う際の文例、文書フォーマットとしてお役立ていただけます。 注文の増加や状況の変化に対応するため、納期の確認が不可欠な場面で、この書式を活用することで、明確かつスムーズなコミュニケーションを図ることができます。納期遵守や取引の進行におけるミスを防ぐための一助としてください。
- 件
領収書（軽減税率・インボイス制度）紫色・リボン
領収書（軽減税率・インボイス制度）紫色・リボン
リボン柄イメージのフォーマットです。適格請求書等保存方式（インボイス制度）の要件に準拠しており、軽減税率8%と新税率10％それぞれの合計金額の自動計算に対応しています。
- 件
領収書・インボイス制度（適格請求書）対応・横
領収書・インボイス制度（適格請求書）対応・横
領収書は、商品やサービスを提供する側にとって、それらを提供したことに対する対価として、確実にお金を受け取ったということを証明するためのものです。 受領書は注文した商品を受け取ったときに発行するのに対し、領収書は商品の代金を受け取ったときに発行するものであり、物品の受け渡しを含まないという点で異なります。 領収書は（1）支払いを客観的に証明して、二重請求や過払いを防止できる、（2）社員に領収書の提出を義務付けることで、経費などの支払いにおいて内部不正を防げるなどの目的で作成されます。 横のレイアウトを採用した本テンプレートは、発行元（適格請求書発行事業者）の登録番号の記載欄や、10％適用商品の合計額と8％適用商品の合計額の区分など、インボイス制度（適格請求書）に対応しています。また、数量や単価の項目への入力により、小計や合計金額を自動で計算する仕様となっています。 なお、インボイス制度では適格請求書の交付は請求書のほかにも、必要項目が記載されている場合には、領収書やレシートでも可能です。 本テンプレートは無料でダウンロードができるので、ご活用いただければと思います。
- 件
請求書送付のご案内
請求書送付のご案内
請求書を郵送する際の送付状です。 A4用紙に2部印刷できるようになっています。 下部に余白を持たせていますので、適宜お好きなようにアレンジしてお使いください。 （例） ・請求書以外の同封物の記載。 ・年末など、締め日についての注記。 ・差出人、送付元の情報、ロゴマークなど。
- 件
領収書の送付状・Excel【見本付き】
領収書の送付状・Excel【見本付き】
■領収書の送付状とは 領収書を郵送する際に同封する書類で、宛名や送付内容、挨拶文などを記載します。 ■利用するシーン ・取引先へ商品やサービスの代金領収書を郵送する際、感謝の意を伝えつつ送付内容を明確にする場面で利用します。 ・会社間で経費精算や支払いに関する証憑として領収書を送る際に、書類の確認漏れを防ぐ場面で利用します。 ・顧客からの依頼により領収書を郵送する場合、迅速かつ誤解のない対応を行う場面で利用します。 ■利用する目的 ・送付した書類の内容や枚数を明確に伝え、受取人が内容をすぐに把握できるようにするために利用します。 ・領収書の入れ忘れや紛失、誤送を防ぎ、確実に相手に届いたことを確認するために利用します。 ・丁寧な対応を示し、取引先との信頼関係を維持・向上させるために利用します。 ■利用するメリット ・書類の内容や送付理由が明確になり、受取人が混乱することなくスムーズに確認できます。 ・ビジネスマナーを守ることで、企業イメージや信頼性の向上につながります。 ・書類の紛失や誤送などのトラブルを未然に防ぐことができます。 こちらはExcelで作成した、領収書の送付状です。ダウンロードは無料なので、取引先や顧客に領収書を郵送するときなどに、ご活用いただけると幸いです。
- 件
大カテゴリー
カテゴリーから探す
Googleドライブ書式 営業・販売書式 製造・生産管理 売上管理 契約書 英文ビジネス書類・書式（Letter） 人事・労務書式 トリセツ 業種別の書式 経営企画 リモートワーク 中国語・中文ビジネス文書・書式 経理業務 マーケティング 業務管理 経営・監査書式 社内文書・社内書類 その他（ビジネス向け） コロナウイルス感染症対策 請求・注文 社外文書 総務・庶務書式 企画書 法務書式 経理・会計・財務書式 マーケティング・販促・プロモーション書式
ファイル形式から探す
PDF Word Excel PowerPoint WMF テキスト 画像 Google ドキュメント Google スプレッドシート Google スライド
書式の書き方コラム
新着特集
建設工事に関わる安全書類をどの様に用意して対応するか？関連書式テンプレートから書き方の注意点などの役立つコラムをbizoceanがお届けします。
bizoceanがお勧めするセミナーや、実務に役立つ情報の動画をご紹介します。
近年の相続法改正により、大きな変更があった日本の相続制度について、専門家が解説します。
毎年、どこかが変更される確定申告について、毎年の変更点や注意点からおさえておきたい基本のやり方まで専門家が解説します。
2020年4月に施行された改正民法（債権法）に対応した、専門家作成の書式やその書き方をご紹介します
DX、SDG's、健康経営など、中小企業が乗り越えるべき経営課題解決に導くヒントをご紹介します
1998年の施行以降、大きな改正を繰り返す電子帳簿保存法について、専門家が詳しく説明・解説致します
成功企業の事例や専門家のわかりやすい解説でDXが簡単にわかります！
中小企業やベンチャー企業が知っておくべき・知っておきたい法律や制度について、専門家が解説します。
事業計画の作成について、事例をもとにしたビジネスモデルの考え方や、事業計画書の書き方等を専門家が詳しく解説します。 はじめて事業計画書を書くので不安という方も、ビジネスモデルを考えたいという方も是非ご利用ください。
会社の屋台骨を支える総務人事が、これからの時代どう立ち向かえばよいのか。解決のヒントとなる解説コラムや関連書式をご用意しました。
未だ過渡期にあるテレワーク・リモートワークについて就業規則の見直しから制度の設計まで実務にそくした考え方等を専門家が解説します。
国・政府関係機関・地方自治体が公表している新型コロナウイルス関連の助成・支援について各機関ごとにまとめ、特に注目すべき補助金・助成金・融資等の支援情報について専門家が解説しています。
ビジネス文書の書き方から、サラリーマンが知っておきたい税制まで、あなたのビジネススキルを向上させる知識・技術をご紹介します
経理財務処理は中小企業の大きな悩みの一つ。金融機関や税理士との付き合い方から法人化するべきかといった点から基本の経理処理方法まで、解説します。
おさえておきたい年末調整の基本から、最新年度の変更点まで、税理士など専門家が丁寧に解説します。
