賞与支払明細書

/1

賞与支払明細書です。1枚3分割になっておりますので、印刷後に切り取ってご利用ください。

レビューを投稿

■評価する(最高評価:5) 必須

必須

4 件のレビュー (平均評価3.5

  • 退会済み

    2023.10.30

    シンプルでとても良いです

  • [業種] 建設・建築 女性/60代

    2017.12.28

    Excelで使えるようにして頂きたい

  • [業種] IT・広告・マスコミ 男性/50代

    2017.08.31

    PDF編集できませんので管理PASSを教えていただければ幸いです。

  • [業種] 飲食・宿泊 男性/50代

    2015.06.10

    大変使いやすい給料明細票です

facebook X hatena line mail

カートに追加しました

カートを見る

プラン変更の確認

あなたは現在書式制限プラン会員です。無料書式をダウンロードするためにメルマガを受信するプランに変更しますか?

過去24時間にこの書式は
0人がダウンロードしました

おすすめ書式テンプレート

  • 残業記録表

    残業記録表

    時間外労働(残業)の時間・業務内容等を記載するための書類

    5.0 1
  • 給与証明書

    給与証明書

    金融機関や賃貸契約先などへの提出用に、従業員の給与額を会社が証明する、Excel形式の「給与証明書」テンプレートです。氏名・支給額・基本給・控除額・支給合計・控除合計・備考の各欄を備えた、人事・総務担当者がすぐに利用できる実用的なフォーマットです。 ■給与証明書とは 従業員の氏名・対象年月・支給総額・控除総額・差引支給額など、一定期間の給与支給状況を第三者に対して証明するための書類です。住宅ローン審査、賃貸契約、各種補助金申請などで、安定した所得状況を示すために提出を求められるケースが多く見られます。 ■テンプレートの利用シーン <住宅ローン申込み時の収入証明に> 従業員が住宅購入のための住宅ローン申込み時、金融機関に提出する書面として活用できます。 <賃貸物件契約の入居審査で> 従業員が新居の賃貸契約を結ぶ際、不動産会社や保証会社へ提出する書類になります。 <各種公的手続きの所得証明として> 保育園入園手続き・公営住宅申込みなど、自治体提出書類の補助資料に使えます。 <外国人社員のビザ申請書類に> 在留資格申請時に勤務先からの収入証明として添付できます。 ■作成・利用時のポイント <本人氏名と所属を正確に> 証明対象者の氏名・所属を間違いのないよう記入します。 <支給額と控除額を区別> 基本給や各種手当と、社会保険料・税金などの控除項目を明確に分けて記載します。 <勤怠情報も併記> 勤務日数・勤務時間数・時間外勤務(普通・深夜・休日)などを併記することで、単なる金額の証明にとどまらず、勤務実態を説明しやすくなります。 ■テンプレートの利用メリット <無料で業務効率化> 証明書をゼロから作成する手間と費用を抑えられます。 <Excel形式でカスタマイズしやすい> 自社のロゴ追加や項目名の変更、手当欄の追加なども柔軟に行えるため、各社の賃金規程に合わせた証明書を運用できます。 <証明書発行の品質維持に貢献> 統一フォーマットで発行することで、社員ごとの書式バラつきを防ぎ、社外への印象を保てます。

    - 件
  • 領収書(軽減税率・インボイス制度)グレー・デジタル教科書体

    領収書(軽減税率・インボイス制度)グレー・デジタル教科書体

    グレー・デジタル教科書体の領収書フォーマットです。適格請求書等保存方式(インボイス制度)の要件に準拠しており、軽減税率8%と新税率10%それぞれの合計金額の自動計算に対応しています。

    - 件
  • 定額減税管理表 (定額減税実績簿/自動計算) 使い方解説あり

    定額減税管理表 (定額減税実績簿/自動計算) 使い方解説あり

    「簡単に集計可能な定額減税管理表テンプレート」 2024年(令和6年)6月から納税者を対象とした所得税3万円、個人住民税1万円の特別控除(定額減税)が実施されます。所得税については令和6年6月以降支給の給与やボーナスから、従業員1人1人について減税処理していく必要があります。 このテンプレートはその定額減税の減税処理を、解説を読みながら入力していくことで誰でも計算ができるような仕様になっております。 使い方の解説を読んで頂ければ、Excel初心者の方でも簡単に編集可能です。 ↓使い方の解説はどちらかの方法で確認できます↓ ・テンプレートにある「使い方を見る」をクリック ・https://template-core.com/archives/e00009-tax-reduction-record-how/ ________________________________________ 「この定額減税管理表テンプレートでできること」 ・最大40名の従業員までの定額減税金額を管理できます。 ・扶養人数を入力するだけで、減税額が自動計算されます。 ・給与や賞与の源泉所得税を毎回入力すると、減税額が自動で算出されます。 ________________________________________ 「利用方法」 1.従業員情報の入力 まずはテンプレート内の従業員情報を入力します。氏名や扶養人数を入力するだけで、テンプレートが自動的に減税額を計算してくれます。 2.減税額の確認と調整 毎月、給与や賞与に対する源泉所得税額を入力することで、減税額が自動的に反映されます。残った控除額も自動で計算されるので、ミスなく管理が可能です。 ________________________________________ 「メリット」 ・時間の節約 定額減税の計算が自動化されているため、手作業の時間を大幅に節約できます。 ・初心者にも優しい設計 Excel初心者でも使いやすいよう、シンプルな入力項目とわかりやすい解説が用意されています。 ________________________________________ 商品コード:E00009

    4.8 4
  • 英文領収証(2分割版)・縦・Word【見本付き】

    英文領収証(2分割版)・縦・Word【見本付き】

    ■英文領収証(2分割版)とは 国際取引において、代金を受け取った事実を英語で証明する公式な書類です。一枚の用紙から発行者控えと取引先への提出用を同時に作成できるため、双方が同一書式を保管するのに便利です。金額や取引内容を英語で明確に記すことで、海外の取引相手にも信頼性の高い証憑として通用します。 ■利用するシーン ・海外企業との取引や、外国からのお客様へのサービス提供後など、英語での受領証明が求められる場面で利用します。 ・国際会議や海外向けイベントで、参加費や製品代金の支払いを受けた際に利用します。 ・外資系企業との取引において、経理上の証憑として双方が同一フォーマットの控えを必要とする場面で利用します。 ■利用する目的 ・言語の壁を越えて取引の事実を正確に伝え、国際的なビジネスにおける透明性を確保するために利用します。 ・取引の当事者双方が同じ内容の書類を保有し、後日の金額確認や問い合わせをスムーズに行うために利用します。 ・国際会計基準(IFRS)や海外拠点での監査に対応できる、公式な会計証憑を整備するために利用します。 ■利用するメリット ・発行者用の控えと相手方への提出用を一度に作成でき、証憑管理の手間を削減できます。 ・英語の統一フォーマットでやり取りすることで、円滑なコミュニケーションを促進し、ビジネスの信頼性を高めます。 ・双方が同じ形式の証憑を持つことで、監査や経理確認の際に食い違いが生じるのを防ぎ、スムーズな対応が可能になります。 こちらはWordで作成した、2分割タイプの英文領収証のテンプレートです。無料でダウンロードできるので、海外企業との取引の際に、本テンプレートをご活用いただけると幸いです。

    - 件
  • 2026.01.10_源泉算定書 【源泉報酬_「本邦取引_「手取契約_「領収書類」】

    2026.01.10_源泉算定書 【源泉報酬_「本邦取引_「手取契約_「領収書類」】

    (1)標識:税務証憑 (2)目的:手取契約に係る源泉報酬(源泉税額)の金額算定 (3)相性:適性診断 ①欠格者層:税務証憑の品質管理を軽視する個人法人 ②適格者層:調査対策に税務証憑を整備する個人法人 (4)宛先:購買者層 ①源泉報酬の受領者側 ②源泉報酬の支払者側(受領者側からの作成要請㊒) ■追徴発覚(修正申告)から銀行融資の謝絶経験のある個人法人 (5)機能:本件書類に期待できる事 ①必要情報を転記選択するだけで報酬総額や取引税額を算定する事ができる ②受領者側に対する確認事項を整備しており✅で脱漏を回避する事ができる (6)使途:源泉報酬に関する外部証跡生成(エビデンスワーク) (7)手段:転記選択 ①数値転記:差引受領額(手取支払額) ➁入力選択 ❶経費負担者: ⇒受領者負担:旅費経費込✅ ⇒支払者負担:実費精算宛✅ ❷消費税率:消費税額込で源泉報酬を算定する場合✅ (8)画像:サムネイル ①1枚目:消費税㊒ ②2枚目:消費税🈚 (9)付言:セル内のMemo(コメント)に関する引用出力 ①差引受領額:手取り額を入力してください。 ②関数入力欄:関数式を入力しています。 ③領収金額欄:下記要約抜粋  関数式に対応する源泉報酬は下記 (1, 2) の両定めがある報酬に限ります。  (1) 報酬・料金の額×10.21%  (2) 同一人に対し1回に支払われる金額が100万円を超える場合には、その超える部分については、20.42%  2024.09.01時点の税務法令 (※) に則り、関数式を作成しています。  ※https://www.nta.go.jp/publication/pamph/gensen/aramashi2024/index.htm  今後、税率等に変更がある場合は関数式を変更する必要があります。  予め御了承ください。

    - 件
  • 大カテゴリー

    カテゴリー
    ビジネス向け > 人事・労務書式 > 給与計算・給与管理 > 給与明細・給料明細・賞与明細
    価格
    ファイル形式
    もっとみる
    利用されやすい部署
    もっとみる
    フリーワード

    新着特集

    ×
    ×

    プラン変更の確認

    あなたは現在書式制限プラン会員です。無料書式をダウンロードするためにメルマガを受信するプランに変更しますか?