社内文書・社内書類カテゴリーから探す
申請書・届出書 上申書 理由書 承認書 チェックリスト・チェックシート 指示書 議事録・会議議事録 計画書 許可書 記録書 社内通知 手順書・マニュアル・説明書 顛末書 一覧表 反省文 電話メモ・伝言メモ 申出書 協定書 稟議書・起案書 調査書 願書 リスト・名簿 申告書 予定表・スケジュール表 報告書・レポート 工程表・工程管理表 管理表 同意書 決議書 回覧書 組織図 台帳 始末書 名刺 集計表 委任状 社内報 日報 預り証 分析表 証明書
アルバイト雇用の上申書
- ダウンロード数
- 558
- レビュー
-
- 件
- ありがとう
- 65564
アルバイト雇用の上申書です。アルバイトを募集する際の上申書書式事例としてご使用ください。
レビューを投稿
プラン変更の確認
おすすめ書式テンプレート
単身赴任申請書 004
単身赴任申請書 004
・単身赴任は、勤務地の変更や生活の基盤が変わることを伴います。申請書を提出することで、正式な手続きとして会社にその意向や必要性を伝える役割を果たします。これは、勤務地変更に関わる労務管理や人事の調整をスムーズに進めるための重要なステップです。 ・単身赴任者には、通常、住宅手当、交通費補助、赴任手当などの福利厚生が適用される場合があります。申請書を通じて、これらの適用条件を満たしていることを会社で確認します。 ・後々のトラブルを防ぐためにも単身赴任の期間、勤務地、費用負担などを明記することで、会社と従業員双方の責任や条件が確認できます。 ・全従業員に対して一貫した手続きを行う基礎になります。これで社内での異動や勤務条件の変更において、公平性が確保できます。 このように従業員の勤務条件や生活条件の変更を正式に記録し、会社との合意を形成するために必要不可欠なもので、従業員にとっては自身の権利を守る手段であり、会社にとっては組織運営を円滑に行うための基礎となる文書と言えます。
- 件
私有スマートデバイス利用許可申請書
私有スマートデバイス利用許可申請書
「私有スマートデバイス利用許可申請書」とは、企業内で従業員が自分のスマートデバイス（スマートフォンやタブレットなど）を職場で使用すること（BYOD）を許可してもらうために提出する書類です。 この申請書は、企業が定めた情報セキュリティやデータ保護の基準を定めた関連諸規程を遵守することを条件としています。適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。 （備考） BYODのメリットとしては「コスト削減」、デメリットとしては「セキュリティリスク」が挙げられます。
- 件
セミナー参加申請書
セミナー参加申請書
セミナー参加申請書をメールで送る際の例文です。目的や日時、場所・内容・費用を明記して上司に送るようにしましょう。飽くまで参考例ですのでテンプレート文例としてお使いください。
- 件
【法改正対応】有給休暇届（罫線版）・Word【見本付き】
【法改正対応】有給休暇届（罫線版）・Word【見本付き】
年次有給休暇を取得する際に利用できる申請用テンプレートです。部署名・社員番号・氏名のほか、休暇期間や取得区分（全日・半日・時間単位）を簡単に記載できます。緊急連絡先や備考欄も設けられており、業務引継ぎや連絡体制をスムーズに整備可能です。罫線付きのレイアウトと見本付きのフォーマットなので、初めてでも迷わず記載できます。 ■有給休暇届とは 労働基準法第39条に基づき労働者に認められた「年次有給休暇」を取得する際、会社へ申請するための文書です。休暇期間・取得区分・理由（任意）などを記録することで、申請の透明性を確保し、上司や人事部門との調整をスムーズに行えます。 ■テンプレートの利用シーン ＜全日休暇の取得申請に＞ 長期休暇や連続休暇の申請にも適しており、業務引継ぎも合わせて記載できます。 ＜半日・時間単位での柔軟な休暇取得に＞ 午前・午後の半日単位や、労使協定に基づく時間単位取得にも対応しています。 ＜社内承認フローでの正式申請に＞ 承認印・確認印欄があるため、紙での提出に対応可能。電子申請システムを利用する場合の参考様式としても活用できます。 ■作成・利用時のポイント ＜取得日数と区分を正しく選択＞ 全日・半日・時間単位を選び、日数・時間数を明確に記入しましょう。 ＜緊急連絡先の記入＞ 急な連絡が必要な場合に備え、電話・メール記入を忘れずに。 ＜就業規則・労使協定の確認＞ 提出期限や時間単位取得の制限（年間40時間以内）などは社内ルールに従う必要があります。 ■テンプレートの利用メリット ＜見本付きで初心者も安心＞ 記入例を参考にできるため、慣れていない方も迷わず利用できます。 ＜罫線付きで視認性が高い＞ 整ったフォーマットで、手書きでもWord入力でも使いやすい仕様です。 ＜Word形式で柔軟に編集可能＞ 社内ルールに合わせたカスタマイズや電子申請用の転用も容易です。 ＜無料でダウンロード可能＞ コストをかけずに導入でき、業務効率化に直結します。
- 件
登記簿謄本・印鑑証明書交付申請書
登記簿謄本・印鑑証明書交付申請書
登記簿謄本・印鑑証明書を交付することを申請するために提出する書類
- 件
【法改正対応】テレワーク(在宅勤務)許可申請書・表形式版・Excel【見本付き】
【法改正対応】テレワーク(在宅勤務)許可申請書・表形式版・Excel【見本付き】
テレワーク（在宅勤務）実施時に、従業員の申請内容と会社の承認事項を明確に残すための許可申請書テンプレート（Excel・見本付き）です。申請理由、期間、勤務日・時間、業務内容、勤務場所、連絡先、在宅勤務に必要な設備や貸与物の希望を一枚で整理でき、労働時間管理や36協定を踏まえた実務運用に対応しています。 ■テレワーク（在宅勤務）許可申請書とは 従業員が在宅勤務の条件を具体的に申請し、会社が事前に可否を判断・承認するための社内申請書です。 ■テンプレートの利用シーン ＜育児・介護を理由に申請するとき＞ 育児・介護によりテレワーク措置が求められるケースで、会社への申請に活用できます。 ＜部分的テレワーク（週数日）導入時＞ 出社と在宅の勤務頻度・曜日を明確化し、所属長と合意形成する場面に適しています。 ＜労働時間・36協定を意識した運用時＞ 所定労働時間での勤務や、時間外労働の事前承認・上限遵守を明記し、残業ルールを周知できます。 ■利用・作成時のポイント ＜対象期間・勤務日・時間を具体的に＞ 期間・頻度・時間帯を具体的に記載し、実態と乖離しない設定が重要です。 ＜申請理由は簡潔に＞ 育児・介護等の事情を簡潔に記載することで、法令上の措置対象や社内制度との整合を確認しやすくなります。 ＜業務内容と設備状況を明記＞ 在宅で可能な業務を列挙し、ネット環境やPCの有無、貸出希望設備を示すことで、セキュリティや生産性の検討が容易になります。 ■テンプレートの利用メリット ＜36協定・時間外上限を意識した運用が可能＞ 36条協定や上限規制の文言を盛り込み、テレワーク下でも過重労働リスクを抑制できます。 ＜Excelで容易にカスタマイズ＞ 社名・日付・部署等を差し替えるだけで使え、自社規程に合わせた修正が簡単で、書式作成の手間や外注コストを削減できます。 ※実際の運用では、就業規則・テレワーク規程・情報管理規程・36協定内容との整合を必ず確認してください。
- 件
大カテゴリー
カテゴリーから探す
経営・監査書式 経営企画 業務管理 契約書 社外文書 製造・生産管理 英文ビジネス書類・書式（Letter） マーケティング 業種別の書式 総務・庶務書式 コロナウイルス感染症対策 Googleドライブ書式 リモートワーク 請求・注文 人事・労務書式 売上管理 その他（ビジネス向け） 社内文書・社内書類 トリセツ 企画書 中国語・中文ビジネス文書・書式 経理業務 営業・販売書式 法務書式 経理・会計・財務書式 マーケティング・販促・プロモーション書式
ファイル形式から探す
PDF Word Excel PowerPoint WMF テキスト 画像 Google ドキュメント Google スプレッドシート Google スライド
書式の書き方コラム
新着特集
建設工事に関わる安全書類をどの様に用意して対応するか？関連書式テンプレートから書き方の注意点などの役立つコラムをbizoceanがお届けします。
bizoceanがお勧めするセミナーや、実務に役立つ情報の動画をご紹介します。
近年の相続法改正により、大きな変更があった日本の相続制度について、専門家が解説します。
毎年、どこかが変更される確定申告について、毎年の変更点や注意点からおさえておきたい基本のやり方まで専門家が解説します。
2020年4月に施行された改正民法（債権法）に対応した、専門家作成の書式やその書き方をご紹介します
DX、SDG's、健康経営など、中小企業が乗り越えるべき経営課題解決に導くヒントをご紹介します
1998年の施行以降、大きな改正を繰り返す電子帳簿保存法について、専門家が詳しく説明・解説致します
成功企業の事例や専門家のわかりやすい解説でDXが簡単にわかります！
中小企業やベンチャー企業が知っておくべき・知っておきたい法律や制度について、専門家が解説します。
事業計画の作成について、事例をもとにしたビジネスモデルの考え方や、事業計画書の書き方等を専門家が詳しく解説します。 はじめて事業計画書を書くので不安という方も、ビジネスモデルを考えたいという方も是非ご利用ください。
会社の屋台骨を支える総務人事が、これからの時代どう立ち向かえばよいのか。解決のヒントとなる解説コラムや関連書式をご用意しました。
未だ過渡期にあるテレワーク・リモートワークについて就業規則の見直しから制度の設計まで実務にそくした考え方等を専門家が解説します。
国・政府関係機関・地方自治体が公表している新型コロナウイルス関連の助成・支援について各機関ごとにまとめ、特に注目すべき補助金・助成金・融資等の支援情報について専門家が解説しています。
ビジネス文書の書き方から、サラリーマンが知っておきたい税制まで、あなたのビジネススキルを向上させる知識・技術をご紹介します
経理財務処理は中小企業の大きな悩みの一つ。金融機関や税理士との付き合い方から法人化するべきかといった点から基本の経理処理方法まで、解説します。
おさえておきたい年末調整の基本から、最新年度の変更点まで、税理士など専門家が丁寧に解説します。
