セミナー参加申込状002

/1

セミナー参加申込状です。外部セミナー参加の申込をする際の書き方事例としてご使用ください。

レビューを投稿

■評価する(最高評価:★5) 必須

必須
facebook X hatena line mail

カートに追加しました

カートを見る

プラン変更の確認

あなたは現在書式制限プラン会員です。無料書式をダウンロードするためにメルマガを受信するプランに変更しますか?

過去24時間にこの書式は
0人がダウンロードしました

おすすめ書式テンプレート

  • 値上価格改定の通知書002

    値上価格改定の通知書002

    値上価格改定の通知書、製品の価格改定をきちんと伝えるための助けとなる重要なお知らせです。市場環境の変化、原材料費の上昇、税制の改革など、製品価格を上げる理由が発生した際にはこの通知書が利用できます。その明確でわかりやすい内容は、必要な情報を効率的に提供します。この"値上価格改定の通知書002"を活用し、効果的なコミュニケーションを確保しましょう。Word形式のファイルです。無料でダウンロードしてお使いいただけます。

    - 件
  • 損害賠償請求に対する断り状

    損害賠償請求に対する断り状

    取引先からの損害賠償請求に対し、社内協議の結果を踏まえて応じられない旨を伝える「損害賠償請求へのご回答」の文例です。営業担当者や法務担当者が、製品トラブル等をめぐる請求を受けた際に、自社の見解を丁寧に伝える場面で使えます。本テンプレートには、頭語・結語を含む時候の挨拶、社内協議に至った経緯、双方で検討を重ねてきたため自社のみの責任とは言えないという理由、結びの文言までが一文例としてまとまっています。ファイル形式はWordで無料ダウンロードでき、文面も編集可能です。 ■損害賠償請求へのご回答とは 取引先から受けた損害賠償請求について、社内での検討結果を踏まえて要求に応じられない旨を伝える回答文書です。単なる断りではなく、経緯の説明を添えて相手の理解を得ることを目的とします。 ■テンプレートの利用シーン <製品トラブルに起因する請求への回答> 納品した製品や成果物に関して損害賠償を求められた際に、自社の見解を伝える場面で使えます。 <共同作業に起因する責任分担の説明> 企画段階から双方が関与していた案件で、一方のみの責任にできない事情を説明する場面に使えます。 <取引関係を維持したまま回答する場合> 今後の取引継続を意識し、丁寧な言い回しで請求に応じられない旨を伝えたい場合に使えます。 ■利用・作成時のポイント <経緯説明の具体性> 準備段階からの経緯や関与度合いを記載し、一方的な拒否と受け取られないようにします。 <表現の丁寧さ> 頭語・結語や時候の挨拶を用い、取引関係を損なわない言い回しを心がけます。 <社内確認の徹底> 回答内容は法務担当者と事前に確認します。 ■テンプレートの利用メリット <回答作成の時間短縮> 経緯説明の型があらかじめ整理されているため、緊急対応でも文面作成の時間短縮に繋がります。 <認識の齟齬防止> 応じられない理由を明文化するため、口頭のやり取りで生じやすい認識の齟齬の防止になります。 ※本テンプレートは汎用例です。最新の法令を確認し、必要に応じて弁護士など専門家にご相談のうえご利用ください。

    - 件
  • 直接取引の断り状

    直接取引の断り状

    直接取引の断り状です。依頼のあった直接取引に対し、断る際の書式事例としてご使用ください。

    - 件
  • 工場見学の礼状008

    工場見学の礼状008

    「工場見学のお礼」の文例テンプレートです。無料ダウンロードしてご利用ください。

    - 件
  • 【改正民法対応版】吸収分割契約書

    【改正民法対応版】吸収分割契約書

    2社以上の法人が合体する合併の反対の行為として、法人を2つ以上に分割するのが会社分割です。 この会社分割にも吸収分割と新設分割がありますが、本契約書は、吸収分割の場合です。 承継対象の範囲や分割に当って割当交付する株式等について明確に定める必要があります。 適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。2020年4月1日施行の改正民法対応版です。 〔条文タイトル〕 第1条(分割の内容) 第2条(承継の対象) 第3条(割当交付する株式) 第4条(資本金等) 第5条(効力発生日) 第6条(株主総会) 第7条(善管注意義務) 第8条(解除・変更) 第9条(本件契約の効力) 第10条(特約) 第11条(協議)

    - 件
  • 【改正民法対応版】(経営する事業のうち、一部事業を譲渡するための法人間用)「事業譲渡契約書」

    【改正民法対応版】(経営する事業のうち、一部事業を譲渡するための法人間用)「事業譲渡契約書」

    法人が経営する事業のうち、一部の事業を他の法人へ有償譲渡(売買)するための「事業譲渡契約書」の雛型です。 譲渡対象の事業に従事する従業員を、そのまま譲渡先の会社で雇用する内容となっております。 適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。2020年4月1日施行の改正民法対応版です。 〔条文タイトル〕 第1条(譲渡事業) 第2条(譲渡財産) 第3条(譲渡価額) 第4条(移転時期等) 第5条(従業員の取扱い) 第6条(善管注意義務) 第7条(株主総会等の承認) 第8条(事情変更と解除) 第9条(競業避止義務) 第10条(公租公課の負担) 第11条(損害賠償) 第12条(効力の発生時期) 第13条(合意管轄) 第14条(協議事項)

    - 件
  • 大カテゴリー

    カテゴリー
    ビジネス向け > 営業・販売書式 > 申込書
    価格
    ファイル形式
    もっとみる
    利用されやすい部署
    もっとみる
    フリーワード

    新着特集

    ×
    ×

    プラン変更の確認

    あなたは現在書式制限プラン会員です。無料書式をダウンロードするためにメルマガを受信するプランに変更しますか?