社内文書・社内書類カテゴリーから探す
台帳 計画書 決議書 協定書 リスト・名簿 反省文 予定表・スケジュール表 申請書・届出書 記録書 承認書 委任状 社内通知 指示書 報告書・レポート 理由書 議事録・会議議事録 同意書 願書 管理表 顛末書 電話メモ・伝言メモ チェックリスト・チェックシート 組織図 始末書 申告書 申出書 回覧書 稟議書・起案書 工程表・工程管理表 一覧表 許可書 手順書・マニュアル・説明書 集計表 上申書 名刺 調査書 社内報 日報 預り証 分析表 証明書
ツアー日程管理表
- ダウンロード数
- 746
- レビュー
-
- 件
- ありがとう
- 52782
取り扱っている各種ツアーの日程の一覧表です。旅行代理店／旅行関連業務の方におすすめの書式／テンプレートです。
- 更新日
- 2013.4.30
- 登録日
- 2008.3.17
- 作者
レビューを投稿
プラン変更の確認
おすすめ書式テンプレート
営業管理_01_製造業
営業管理_01_製造業
日々の営業活動の記録と顧客情報の管理を目的としたExcel（エクセル）システム。日報と顧客情報は関連付けられており、各顧客の営業活動履歴を閲覧できます。A4縦（製造業向け、法人顧客営業向け）
- 件
【法改正対応】合理的配慮提供申請書【見本付き】
【法改正対応】合理的配慮提供申請書【見本付き】
障害のある従業員が就業において必要な配慮を会社へ申請するための書式です。勤務条件の調整や業務内容の見直し、設備改善など、厚生労働省のガイドラインや障害者雇用推進計画に沿った合理的配慮を記録・協議する際に活用できます。見本付きのため、初めて作成する担当者や従業員でも参考にしながら記入可能です。 ■合理的配慮提供申請書とは 障害者雇用促進法及び厚生労働省の合理的配慮指針に基づき、従業員が安心して働けるように必要な環境整備や勤務条件の調整を会社に求めるための文書です。本人の申請内容と会社側の対応方針を記録することで、権利保護と雇用の安定を実現する役割を担います。 ■テンプレートの利用シーン ＜障害者雇用の合理的配慮を申請する際に＞ 勤務形態の変更や通院対応、作業環境改善などを具体的に記載できます。 ＜ダイバーシティ・インクルージョン推進の一環として＞ 障害者雇用促進法制の遵守と共に、職場の働きやすさを示す社内アピールとしても有効です。 ＜監査・記録管理用の文書として＞ 本人への交付確認や記録保存のチェック欄もあるため、監査対応や社内規程の遵守にも役立ちます。 ■作成・利用時のポイント ＜配慮が必要な理由を具体的に＞ 実際の状況を明確に記載することで、調整内容が検討しやすくなります。 ＜希望する配慮事項をチェック形式で整理＞ 業務内容、勤務形態、設備改善などの選択肢があるため、必要な支援を分かりやすく提示できます。 ＜会社記入欄で対応方針を明示＞ 実施・一部限定・不可能の区分を記録し、理由や代替措置を残すことで透明性を確保できます。 ■テンプレートの利用メリット ＜Word形式で簡単に編集可能＞ 自社の就業規則や雇用計画に合わせて自由にカスタマイズできます。 ＜見本付きで迷わず作成＞ 具体的な記入例があるため、従業員と会社双方が活用しやすい構成です。 ＜法改正対応で安心＞ 2024〜2025年の障害者雇用促進法改正に対応し、全事業主に義務付けられた合理的配慮提供の記録・協議に活用できます。
- 件
外国人雇用管理表
外国人雇用管理表
外国人雇用管理表の書式・テンプレートです。外国人についてはビザなどを管理をしておく必要があります。適法・有効なビザを持たない外国人を雇用すると違法になります。 場合によっては、不法就労助長罪として処罰されることもあるので気をつけてください。
- 件
フロア退出チェックシート 009
フロア退出チェックシート 009
フロア退出時の確認作業は業務の終了を意識させ、ミスや不必要なリソースの使用を減少させます。また、電子機器等を電源OFFすることはエネルギーの無駄な消費を防ぎますし、環境に対して責任を果たす一環となります。この作業環境の整理整頓や不要な機器の切断は、資源の効率的な利用を促進することにつながります。 1.照明や非常灯の確認は、非常時における安全を確保するために重要です。 2.電子機器やエアコンの電源OFF、不要なコンセントの抜き差しは、エネルギーの無駄な消費を防ぎます。 3.作業環境の整理整頓や不要な機器の切断は、資源の効率的な利用を促進します。 4.フロア退出時の確認作業は、従業員による業務の終了を意識させ、ミスや不必要なリソースの使用を減少させます。 5.ゴミの処理やエネルギー節約は、企業が環境に対して責任を果たす一環となります。 これらの項目と意義を考慮しながら、組織やフロアの具体的な状況に合わせてカスタマイズすることが重要です。フロア退出チェックシートは、定期的にレビューし、必要に応じて更新することも効果的です。
- 件
【改正民法対応版】「オンライン●●スクール利用規約（汎用版）」
【改正民法対応版】「オンライン●●スクール利用規約（汎用版）」
ZOOM等を利用して、講師が受講生に授業を行うオンラインスクールにおいて汎用的に利用できる【改正民法対応版】「オンライン●●スクール利用規約（汎用版）」の雛型です。 適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。2020年4月1日施行の改正民法対応版です。 〔条文タイトル〕 第1条(適用) 第2条(受講契約の成立) 第3条(受講期間) 第4条(受講方法) 第5条(欠席) 第6条(振り替え授業) 第7条(退会) 第8条(受講料)
- 件
緊急連絡網・横・Google スライド
緊急連絡網・横・Google スライド
企業において「緊急連絡網」とは、自然災害や大規模事故などの緊急事態のときに、従業員への具体的な対応指示などを迅速に伝達するため、「誰がどの順番で連絡するのか」を一覧にしたものです。 緊急連絡網は前述のとおり、自宅待機などの具体的な対応指示のため、従業員の安否確認や情報収集のため以外に、緊急事態が発生したときに事業継続をするための手段を決めておく「BCP対策」の一環としても作成されます。 なお、自然災害や大規模事故のほかに、システムのトラブルや情報漏洩なども企業にとっては緊急事態だと言えます。それらが発生した際にも、最小限の被害に抑えて事業継続できるようにするために、緊急連絡網を作成しておくことは重要です。 こちらは無料でダウンロードすることができる、横レイアウト版の緊急連絡網（Googleスライド版）です。自社に合わせて編集して、ご活用いただけると幸いです。
- 件
大カテゴリー
カテゴリーから探す
マーケティング 中国語・中文ビジネス文書・書式 Googleドライブ書式 経理業務 経営・監査書式 契約書 企画書 請求・注文 社外文書 業務管理 トリセツ 製造・生産管理 営業・販売書式 その他（ビジネス向け） 総務・庶務書式 業種別の書式 売上管理 社内文書・社内書類 人事・労務書式 英文ビジネス書類・書式（Letter） リモートワーク コロナウイルス感染症対策 経営企画 法務書式 経理・会計・財務書式 マーケティング・販促・プロモーション書式
ファイル形式から探す
PDF Word Excel PowerPoint WMF テキスト 画像 Google ドキュメント Google スプレッドシート Google スライド
書式の書き方コラム
新着特集
建設工事に関わる安全書類をどの様に用意して対応するか？関連書式テンプレートから書き方の注意点などの役立つコラムをbizoceanがお届けします。
bizoceanがお勧めするセミナーや、実務に役立つ情報の動画をご紹介します。
近年の相続法改正により、大きな変更があった日本の相続制度について、専門家が解説します。
毎年、どこかが変更される確定申告について、毎年の変更点や注意点からおさえておきたい基本のやり方まで専門家が解説します。
2020年4月に施行された改正民法（債権法）に対応した、専門家作成の書式やその書き方をご紹介します
DX、SDG's、健康経営など、中小企業が乗り越えるべき経営課題解決に導くヒントをご紹介します
1998年の施行以降、大きな改正を繰り返す電子帳簿保存法について、専門家が詳しく説明・解説致します
成功企業の事例や専門家のわかりやすい解説でDXが簡単にわかります！
中小企業やベンチャー企業が知っておくべき・知っておきたい法律や制度について、専門家が解説します。
事業計画の作成について、事例をもとにしたビジネスモデルの考え方や、事業計画書の書き方等を専門家が詳しく解説します。 はじめて事業計画書を書くので不安という方も、ビジネスモデルを考えたいという方も是非ご利用ください。
会社の屋台骨を支える総務人事が、これからの時代どう立ち向かえばよいのか。解決のヒントとなる解説コラムや関連書式をご用意しました。
未だ過渡期にあるテレワーク・リモートワークについて就業規則の見直しから制度の設計まで実務にそくした考え方等を専門家が解説します。
国・政府関係機関・地方自治体が公表している新型コロナウイルス関連の助成・支援について各機関ごとにまとめ、特に注目すべき補助金・助成金・融資等の支援情報について専門家が解説しています。
ビジネス文書の書き方から、サラリーマンが知っておきたい税制まで、あなたのビジネススキルを向上させる知識・技術をご紹介します
経理財務処理は中小企業の大きな悩みの一つ。金融機関や税理士との付き合い方から法人化するべきかといった点から基本の経理処理方法まで、解説します。
おさえておきたい年末調整の基本から、最新年度の変更点まで、税理士など専門家が丁寧に解説します。
