条件を指定して検索
議事録09
議事録とは、会議において、開催された日時・場所、経過および結果について記録しておくための書類
レビューを投稿
3 件のレビュー
-
[業種]
教育・学習
男性／60代
2021.09.29
議事録用用紙として、適切と思います。
-
[業種]
病院・福祉・介護
女性／60代
2017.07.24
たすかりました。ありがとう御座います。
-
[業種]
建設・建築
男性／50代
2017.05.31
社内や、内輪だけでの利用なら、とてもシンプルで良いと思います。
おすすめ書式テンプレート
【改正会社法対応版】（休眠中の会社の継続により代表取締役を選定する場合の）取締役会議事録
【改正会社法対応版】（休眠中の会社の継続により代表取締役を選定する場合の）取締役会議事録
「【改正会社法対応版】（休眠中の会社の継続により代表取締役を選定する場合の）取締役会議事録」の雛型です。 代表取締役は個人の実印を捺印し、市区町村長の作成した印鑑証明書を添付する必要があります。他の取締役等については認印で差し支えありません。 適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。2021年3月1日施行の改正会社法対応版です。
- 件
【改正会社法対応版】（現物出資方式で第三者割当てによる募集株式の発行を決議する場合の）取締役会議事録
【改正会社法対応版】（現物出資方式で第三者割当てによる募集株式の発行を決議する場合の）取締役会議事録
「【改正会社法対応版】（現物出資方式で第三者割当てによる募集株式の発行を決議する場合の）取締役会議事録」の雛型です。 本事例は、株式譲渡制限会社における第三者割当増資について，株主総会の特別決議による委任によって、取締役または取締役会が募集事項の決定をする場合を想定しています。但し、募集株式の数の上限及び払込金額の下限の枠については株主総会で決定されていますので、その範囲内で定める必要があります。 取締役会議事録に押印する印鑑については、特に定めはありませんが、通例、代表取締役は会社の代表印を使用しています。他の取締役等については認印で差し支えありません。 適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。2021年3月1日施行の改正会社法対応版です。
- 件
【改正会社法対応版】（著作権侵害による損害賠償請求訴訟が提起された場合の）取締役会議事録
【改正会社法対応版】（著作権侵害による損害賠償請求訴訟が提起された場合の）取締役会議事録
「【改正会社法対応版】（著作権侵害による損害賠償請求訴訟が提起された場合の）取締役会議事録」の雛型です。 取締役会議事録に押印する印鑑については、特に定めはありませんが、通例、代表取締役は会社の代表印を使用しています。他の取締役等については認印で差し支えありません。 適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。2021年3月1日施行の改正会社法対応版です。
- 件
【改正会社法対応版】（弁護士に顧問を委嘱する場合の）取締役会議事録
【改正会社法対応版】（弁護士に顧問を委嘱する場合の）取締役会議事録
「【改正会社法対応版】（弁護士に顧問を委嘱する場合の）取締役会議事録」の雛型です。 弁護士、公認会計士、税理士及び社会保険労務士等との顧問委嘱に関する規程を定めている場合は、その規程に準じた手続き行う必要があります。 適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。2021年3月1日施行の改正会社法対応版です。
- 件
（株主総会議事録）取締役解任
（株主総会議事録）取締役解任
株主総会の議事について作成する議事録の作成フォーマットです。取締役解任の雛形・例文となっています。
取締役会議事録_共同代表取締役の選任
取締役会議事録_共同代表取締役の選任
複数の取締役が共同にて代表取締役となることを決議する議事録です。
- 件
書式の書き方コラム
新着特集
建設工事に関わる安全書類をどの様に用意して対応するか？関連書式テンプレートから書き方の注意点などの役立つコラムをbizoceanがお届けします。
bizoceanがお勧めするセミナーや、実務に役立つ情報の動画をご紹介します。
近年の相続法改正により、大きな変更があった日本の相続制度について、専門家が解説します。
毎年、どこかが変更される確定申告について、毎年の変更点や注意点からおさえておきたい基本のやり方まで専門家が解説します。
2020年4月に施行された改正民法（債権法）に対応した、専門家作成の書式やその書き方をご紹介します
DX、SDG's、健康経営など、中小企業が乗り越えるべき経営課題解決に導くヒントをご紹介します
1998年の施行以降、大きな改正を繰り返す電子帳簿保存法について、専門家が詳しく説明・解説致します
成功企業の事例や専門家のわかりやすい解説でDXが簡単にわかります！
中小企業やベンチャー企業が知っておくべき・知っておきたい法律や制度について、専門家が解説します。
事業計画の作成について、事例をもとにしたビジネスモデルの考え方や、事業計画書の書き方等を専門家が詳しく解説します。 はじめて事業計画書を書くので不安という方も、ビジネスモデルを考えたいという方も是非ご利用ください。
会社の屋台骨を支える総務人事が、これからの時代どう立ち向かえばよいのか。解決のヒントとなる解説コラムや関連書式をご用意しました。
未だ過渡期にあるテレワーク・リモートワークについて就業規則の見直しから制度の設計まで実務にそくした考え方等を専門家が解説します。
国・政府関係機関・地方自治体が公表している新型コロナウイルス関連の助成・支援について各機関ごとにまとめ、特に注目すべき補助金・助成金・融資等の支援情報について専門家が解説しています。
ビジネス文書の書き方から、サラリーマンが知っておきたい税制まで、あなたのビジネススキルを向上させる知識・技術をご紹介します
経理財務処理は中小企業の大きな悩みの一つ。金融機関や税理士との付き合い方から法人化するべきかといった点から基本の経理処理方法まで、解説します。
おさえておきたい年末調整の基本から、最新年度の変更点まで、税理士など専門家が丁寧に解説します。
