営業・販売書式カテゴリーから探す
取引文書・取引書類 注文書・発注書 請求書・請求明細書 注文請書 見積書 受注書 料金表・価格表 納品書 催告書 見積依頼書 検収書 領収書・領収証明書 受領書 在庫管理表・棚卸表 売上管理表 顧客管理表・顧客管理シート・顧客管理カード 督促状・催促状 申込書 保証書
領収書008（消費税10％対応）
「領収書008（消費税10％対応）」は、複数の商品やサービスに関する金銭の授受を明確に記録するための領収書テンプレートです。この領収書は特に、商品点数が多く、各アイテムに対して詳細な明細を必要とする場合に非常に有用です。消費税10%にも対応しており、税込みの金額を正確に計算できるので、とても便利です。 この領収書は無料でダウンロード可能です。明確な明細記載と消費税10%の対応機能を備えたこの領収書をどうぞご活用ください。
レビューを投稿
2 件のレビュー
-
[業種]
人材
女性／60代
2023.08.30
もう少し簡素なものが欲しいので再検索します。ありがとうございます
-
[業種]
サービス
男性／70代
2016.08.29
業務のスピードが上がります。ありがとうございました。
プラン変更の確認
おすすめ書式テンプレート
【英語】シンプルな領収書
【英語】シンプルな領収書
シンプルな領収書（Receipt）の英語テンプレートです。
- 件
【法改正対応】支払方法通知書【例文付き】
【法改正対応】支払方法通知書【例文付き】
取引先への支払条件を正確に伝達するための「支払方法通知書」テンプレートです。2025年の下請代金支払遅延等防止法（令和8年1月施行：『委託代金支払遅延等防止法』）改正に対応しており、支払方法・期日・振込条件を明確に記録・通知することができます。例文付きのWord形式で、社内・取引先双方の確認・保存にも最適です。 ■支払方法通知書とは 発注者が下請事業者に対して支払方法・支払期日・金額などを正式に通知するための文書です。2025年の法改正では、現金または即時決済可能な支払手段での取引が原則化され、下請事業者の資金繰り安定化を目的としています。 ■テンプレートの利用シーン ＜下請・外注先との委託取引時に＞ 発注内容や支払方法を明示し、誤解やトラブルを未然に防止します。 ＜法改正対応の内部統制整備として＞ 下請法改正後の監査・検査対応資料として利用できます。 ＜支払方法の見直し・改善の際に＞ 現金払い・振込・キャッシュレスなど、実情に合わせた支払形態を文書化できます。 ■作成・利用時のポイント ＜改正下請法に基づく禁止事項の明記＞ 手形・電子記録債権・ファクタリング等、現金化が難しい支払手段は明確に排除します。 ＜支払期日は納品完了後60日以内に設定＞ 法改正で定められた上限を遵守するため、納品日と支払日を明確に記録しましょう。 ＜委託対価の適正化を記録＞ 原材料費や人件費の変動を踏まえ、適正な価格設定の根拠を記載することで後日のトラブル防止に役立ちます。 ＜問い合わせ窓口の明示＞ 担当窓口の連絡先をを明記し、取引先からの支払条件に関する確認・変更依頼に迅速に対応できる体制を整えます。 ■テンプレートの利用メリット ＜例文付きですぐに使える＞ 支払条件や注意事項の文例が記載されており、通知書作成の参考として活用できます。 ＜Word形式で編集・再利用が容易＞ 社名・金額・条件などを差し替えるだけで、自社仕様に簡単に調整可能です。
- 件
資金繰り表【3カ月】・Excel【見本付き】
資金繰り表【3カ月】・Excel【見本付き】
企業の資金管理を効率的に進められる「資金繰り表」テンプレートです。売上入金や仕入・人件費・経費などの支払予定を3カ月単位で一覧化し、現金残高が自動計算されるシンプルな構成です。見本付きのため、初めて資金繰り表を作成する方でも使い方を理解しやすく、短期間の資金計画をスムーズに立てられます。 ■資金繰り表とは 入金と支出を時系列で整理し、将来の資金残高を予測するための表です。利益が出ていても資金不足で倒産する『黒字倒産』を防ぐために、企業では欠かせない管理ツールです。資金繰り表を作成することで、資金ショートのリスクを事前に把握し、金融機関との交渉や追加融資の判断にも役立ちます。 ■テンプレートの利用シーン ＜毎月の入出金予定を整理するときに＞ 売上入金や各種支払いを記録し、手元資金の推移を見える化できます。 ＜資金不足のリスクを早めに把握したいときに＞ 現金残高を予測し、追加融資の検討や支払条件の調整に役立ちます。 ＜金融機関への提出資料の参考として＞ 提出用のシミュレーション資料作成にも便利です。 ■作成・利用時のポイント ＜売上と支出は必ず時期をそろえて記入＞ 入金予定日と支払期日を確認し、正しい資金残高を算出しましょう。 ＜税金・賞与・一時的な費用の記載も忘れずに＞ 定期的ではない支出も加えることで、より実態に即した予測が可能になります。 ＜3カ月後の残高を確認して調整＞ 短期の資金計画を見直す習慣をつけると、余裕を持った経営判断につながります。 ■テンプレートの利用メリット ＜見本付きで初めてでも安心＞ 入力例を参考に作成を進められます。 ＜Excel形式で自由に編集可能＞ 自社の売上や支出項目に合わせてカスタマイズでき、繰り返し利用できます。 ＜無料ダウンロードでコスト不要＞ 導入コストゼロで、資金繰り管理をすぐに始められます。
- 件
書類送付状_シンプル
書類送付状_シンプル
シンプルな郵送物の送付状です。
- 件
領収書（軽減税率・区分記載方式）A4用紙4枚・横型・商品コードあり・8%「※」付
領収書（軽減税率・区分記載方式）A4用紙4枚・横型・商品コードあり・8%「※」付
区分記載方式・軽減税率の要件に準拠した、「A4用紙に横型4枚で印刷できる領収書（商品コードあり・8%「※」付）」のフォーマットです。軽減税率8%と新税率10％それぞれの合計金額の自動計算に対応しています。単価項目の左端で「※」を選択すると軽減税率8%として消費税額の計算を行います。宛先・数量/金額以外が、2枚目以降に複写されます。
調査報告書送付001
調査報告書送付001
「調査報告書送付001」は、調査の結果報告書を送付する際の案内状の書式です。あらゆる種類の調査、例えば市場調査、製品調査、従業員の満足度調査など、その結果を関係者に伝えるためには、報告書の送付が必要となります。この文書は、調査の結果報告書を送付する際のテンプレートです。この書式を使用することで、報告書の送付を正式かつ適切に行い、受取人に対して、その報告書の重要性と内容を効果的に伝えることができます。
- 件
大カテゴリー
カテゴリーから探す
Googleドライブ書式 経理業務 業務管理 企画書 契約書 経営・監査書式 営業・販売書式 その他（ビジネス向け） リモートワーク 売上管理 コロナウイルス感染症対策 中国語・中文ビジネス文書・書式 業種別の書式 英文ビジネス書類・書式（Letter） 社外文書 請求・注文 トリセツ 社内文書・社内書類 製造・生産管理 マーケティング 総務・庶務書式 人事・労務書式 経営企画 法務書式 経理・会計・財務書式 マーケティング・販促・プロモーション書式
ファイル形式から探す
PDF Word Excel PowerPoint WMF テキスト 画像 Google ドキュメント Google スプレッドシート Google スライド
書式の書き方コラム
新着特集
建設工事に関わる安全書類をどの様に用意して対応するか？関連書式テンプレートから書き方の注意点などの役立つコラムをbizoceanがお届けします。
bizoceanがお勧めするセミナーや、実務に役立つ情報の動画をご紹介します。
近年の相続法改正により、大きな変更があった日本の相続制度について、専門家が解説します。
毎年、どこかが変更される確定申告について、毎年の変更点や注意点からおさえておきたい基本のやり方まで専門家が解説します。
2020年4月に施行された改正民法（債権法）に対応した、専門家作成の書式やその書き方をご紹介します
DX、SDG's、健康経営など、中小企業が乗り越えるべき経営課題解決に導くヒントをご紹介します
1998年の施行以降、大きな改正を繰り返す電子帳簿保存法について、専門家が詳しく説明・解説致します
成功企業の事例や専門家のわかりやすい解説でDXが簡単にわかります！
中小企業やベンチャー企業が知っておくべき・知っておきたい法律や制度について、専門家が解説します。
事業計画の作成について、事例をもとにしたビジネスモデルの考え方や、事業計画書の書き方等を専門家が詳しく解説します。 はじめて事業計画書を書くので不安という方も、ビジネスモデルを考えたいという方も是非ご利用ください。
会社の屋台骨を支える総務人事が、これからの時代どう立ち向かえばよいのか。解決のヒントとなる解説コラムや関連書式をご用意しました。
未だ過渡期にあるテレワーク・リモートワークについて就業規則の見直しから制度の設計まで実務にそくした考え方等を専門家が解説します。
国・政府関係機関・地方自治体が公表している新型コロナウイルス関連の助成・支援について各機関ごとにまとめ、特に注目すべき補助金・助成金・融資等の支援情報について専門家が解説しています。
ビジネス文書の書き方から、サラリーマンが知っておきたい税制まで、あなたのビジネススキルを向上させる知識・技術をご紹介します
経理財務処理は中小企業の大きな悩みの一つ。金融機関や税理士との付き合い方から法人化するべきかといった点から基本の経理処理方法まで、解説します。
おさえておきたい年末調整の基本から、最新年度の変更点まで、税理士など専門家が丁寧に解説します。
