自分のキャリアや経歴に合わせて柔軟に編集しやすい、シンプルな職務経歴書テンプレート(Word形式)です。「職務要約」「職務経歴(期間・勤務先・部署・業務内容)」の記入欄が区切られており、転職活動・中途採用時の応募書類として無料ダウンロードが可能です。 ■職務経歴書とは 過去の就業履歴や担当業務、役割、成果などを時系列で記載することで、自身のスキルや経験を採用担当者に伝える文書です。 履歴書とは異なり任意形式で自由に構成できるため、書類の完成度が選考に大きく影響する重要書類でもあります。 ■テンプレートの利用シーン <転職活動・中途採用応募の際に> 職務要約から実績の整理まで一通りの項目が揃っており、書類選考対策に活用できます。 <職務経歴の棚卸・自己分析に> 履歴を記載することで、自分のキャリアの振り返りや強みの再発見にもつながります。 <転職エージェント・就職支援機関に提出する場合に> シンプルな形式のため、初稿・ドラフト用途としても使いやすい設計です。 ■利用・作成時のポイント <職務要約は簡潔に3〜5行で> 応募先企業が最初に目にする部分なので、担当業務の要点や実績を明確にまとめましょう。 <業務内容は成果・数字を交えて> 職歴ごとの欄には、「どのような業務を、どのような成果で担当したか」を具体的に記載すると説得力が増します。 <ブランク期間や異動は補足説明も可> 空白期間や職務変更がある場合は、欄外の備考や簡単な説明で補足しましょう。 ■テンプレートの利用メリット <罫線付きで記入しやすく視認性も◎> 記入欄が整理されており、採用担当者にも読みやすい印象を与えます。 <Word形式で自由にカスタマイズ> 行の追加や削除、フォント調整なども簡単に行え、経験や業種に応じた柔軟な対応が可能です。 <初めての作成にもおすすめ> 応募業種を問わず利用できる汎用的な構成で、迷いなく記入を始められます。 見本付きのため、転職活動初心者にもおすすめの使いやすいテンプレートです。
身元保証書とは、新たに入社が決まった人に対して保証人を求める書類
内定者が会社の就業規則を守り忠実に勤務することや、会社に損害をかけた場合、連帯してその賠償責任を負うことを、身元保証人が会社に対して約束する書類
縁故就職希望者について社員募集する際のテンプレート書式です。従業員の皆様のご兄弟、ご親戚関係で弊社の就職希望をされる方がございましたらご応募いただくようお知らせいたします。との旨を伝え、応募資格等の詳細情報を記載します。ダウンロードは無料です。
入社前の内定者向けの研修参加や課題遂行の強制してくる会社に対して、内定者が内定辞退を通知するための雛型です。 内定は「始期付解約権留保付労働契約」と位置づけられており、民法上、2週間前の通知を実施すれば理由を問わず、内定辞退が可能です。 しかし、企業を牽制する理由がなければ、内定辞退者に対して、執拗に内定辞退の撤回を求める企業が後を絶たないため、冒頭の入社前の研修参加や課題遂行に絡めた経緯や理由を詳述した雛型といたしました。 適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。2020年4月1日施行の改正民法対応版です。
職務経歴書サンプルです。
本契約書は「【改正民法対応版】採用コンサルティングサービス業務委託契約書」の雛型です。 人材紹介会社やリクルーティング支援企業との業務委託契約において、応募者の募集から採用までの一連のプロセスをカバーする内容となっています。 特に初年度無償での業務提供や、応募単価に関する成果指標の設定など、新規取引開始時の契約条件を詳細に規定しています。 本契約書雛型は、採用業務の外部委託を検討している企業と、採用支援サービスを提供する企業との間で締結することを想定しています。 業務範囲として求人媒体の選定、応募者の選考支援、面接・内定プロセスのコンサルティング、採用担当者への教育支援など、採用に関する包括的なサービス提供をカバーしています。 また、個人情報保護法に準拠した応募者情報の取り扱い、秘密保持義務、再委託の制限など、採用業務特有の重要な法的要素を網羅しています。成果指標や業務実施体制の規定により、サービス品質の維持・向上も担保しています。 なお、契約書の条項は汎用的な内容となっていますので、具体的な業務内容や委託料、成果指標などについては、各社の状況に応じてカスタマイズしてご利用いただけます。 適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。2023年4月1日施行の改正民法対応版です。 〔条文タイトル〕 第1条(目的) 第2条(定義) 第3条(業務内容) 第4条(業務実施体制) 第5条(業務遂行方法) 第6条(成果指標及び目標) 第7条(委託料) 第8条(契約期間) 第9条(再委託の禁止) 第10条(秘密保持) 第11条(個人情報の取扱い) 第12条(報告義務) 第13条(権利義務の譲渡禁止) 第14条(損害賠償) 第15条(免責事由) 第16条(解除) 第17条(反社会的勢力の排除) 第18条(協議事項) 第19条(管轄裁判所) 第20条(解除)
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