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シンプルな英文の注文書です。受注側が発注側に、見積とともに送るシーンを想定しています。記載する内容には判断を要しますので、くれぐれも英語が理解できる方のご確認をお願いいたします。1シート目に英語、2シート目に日本語訳を付けています。
[業種]
製造
男性/60代
2021.02.02
シンプルなの探してました
会議のレビューを行いたい旨を伝えるメールのテンプレートです。英文で記載されていますので、海外向けに出される場合の参考にしてください。ダウンロードは無料です。
マスターに自社情報、取引先情報をあらかじめ入力することで、見積書・注文書・注文請書・納品書・検収書・請求書に情報を引用することができる「書類メーカー」です。見積書に書いた内容が注文書~請求書に引き継がれるため、一連の書類作成が簡略化できます。
2025年5月、下請法の改正法が成立しました。この改正により法律の名称は「中小受託取引適正化法」(通称:取適法)へと変わり、2026年1月1日から施行されます。 修理業務を外部へ委託している企業は、取引書面の見直しが必要です。 本書式は、機械や設備などの修理業務を外部の事業者へ委託する際に使用する「発注書」と、委託を受けた側が発行する「発注請書」をセットにしたWord形式のテンプレートです。改正後の中小受託取引適正化法第4条で求められる記載事項を網羅しています。 具体的な使用場面としては、製造業の会社が工場の機械修理を外部の修理業者に依頼するケース、ビル管理会社が空調設備や電気設備の修理を専門業者に発注する場面、自動車ディーラーが板金修理を協力工場へ外注する場合などが挙げられます。 自社で販売した製品のアフターサービスとして修理を他社に委託するケースも対象になります。 書式には、修理対象物品名、修理内容・仕様、数量、修理完了期日、引渡場所といった基本項目に加え、修理部品の支給の有無や支給部品の品名・数量、設備等の貸与の有無といった修理委託特有の項目欄を設けています。支払期日は「納品日から起算して60日以内」という注意書き付きで、支払方法も銀行振込・電子記録債権などから選べるチェックボックス形式です。今回の法改正で手形払いが禁止されたことも反映しています。 発注請書は、委託を受けた側が発注内容を確認し受諾したことを書面に残すためのものです。両方を取り交わすことで、修理内容や納期についての認識のズレを防ぎ、後々のトラブル回避につながります。 Word形式ですので、パソコンで自由に編集できます。会社名や住所の入力、項目の追加・削除など、御社の実情に合わせてカスタマイズしてください。
「書類送付状02」は、日々のビジネスを効率化するためのツールとしてお役立てください。文書や資料を他者へ郵送する際、その内容や目的を明確に伝えることが非常に重要です。この送付状は、その役割を果たしてくれます。挨拶、内容の概要、補足事項など、受取人が知るべき情報を簡潔にまとめることができるのが特長です。特に「書類送付状02」は、シンプルなデザインで情報が読み取りやすく、受取人の理解を迅速に促すことができます。ビジネスシーンでの迅速な情報伝達は、信頼関係の構築や作業の効率化に直結します。送付状を適切に使用することで、日常の業務において誤解を避けるための有効な手段としても、ぜひお役立てください。
エクセルの容易な発注書です。相手先会社名を入力すると御中と表示されます。NOも同様です。日付はTOUDAYで設定されています。自動計算してくれます。
発注内容の内示を伝える「発注内示書」テンプレートです。発注書の発行前に取引先へ契約内容(どのような内容で依頼を行うか)を知らせる際に使用されます。Excel形式で無料ダウンロードが可能で、表形式で項目が整理されており、内容確認がスムーズに行えます。 ■発注内示書とは 取引先に対して発注内容を事前に通知し、数量や仕様、納期などの条件を確認するための書類です。取引先との連絡調整や正式発注に備える重要なツールです。 ■発注内示書の利用シーン ・製品や部品の発注予定を事前通知する際(例:製造ラインの確保や在庫管理のため、発注予定を共有) ・正式発注に向けた条件確認(例:数量や仕様、納期に関して、取引先と確認を行い、正式発注前に調整) ・取引先との合意形成(例:発注内容について相手方の承諾を得ることで、円滑な取引を実現) ■注意ポイント <数量や納期の明確な記載> 発注する数量、納期、単価などの項目を明確に記載し、内容の誤解を防ぎます。 <条件変更の合意記録> 条件変更が発生する場合は、内示書に記載し、双方の同意を得られるようにします。 <確認・承認の取得> 取引先からの確認や承認を得て、発注内容の相違がないよう注意しましょう。 ■テンプレートの利用メリット <効率的な発注管理が可能> テンプレートに沿って記入するだけで、必要な発注内容を簡潔に整理し、迅速に取引先に通知できます。 <確認がしやすい表形式タイプ> 表形式により情報が視覚的に整理され、取引先側も確認がしやすくなります。 <柔軟なカスタマイズが可能> Excel形式のため、発注内容や条件に合わせて項目を調整でき、さまざまな発注シーンに対応可能です。
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