CVP_simulator_無償版_for_Excel
■ 理論倒れのCVP分析。どっこい、期中の損益予測には使える理由とは？「CVP分析（Cost-Volume-Profit Analysis）」「損益分岐点分析（break-even point Analysis, BEP- Analysis）」は、ある程度、変動費比率と固定費が決まっている時、言い換えるなら、期末の目指すべき着地点損益を達成するために、期中の販売数量や販売金額（販売単価）の見込を元に、変動費比率と固定費発生額をコントロールするためのツールとして使用します。特に、損益トントンとなる「損益分岐点売上高（売上数量）」「ブレーク・イーブン・ポイント（BEP）」を常に意識しながら、右手でコスト発生高、左手で販売数量を同時に測ることで、目標利益の達成を目指します。
レビューを投稿
1 件のレビュー
-
[業種]
コンサル・会計・法務関連
男性／50代
2017.07.23
CVPが利益予想に使えることが分かりました。
有料で
ご利用いただける書式です
無料でご利用いただける書式です
ダウンロードには会員登録が必要です
有料で
ご利用いただける書式です
無料でご利用いただける書式です
ダウンロードには会員登録が必要です
プラン変更の確認
おすすめ書式テンプレート
特別な償却方法の承認申請書
特別な償却方法の承認申請書
特別な償却方法の承認申請書とは、減価償却資産の減価償却を定額法、定率法又は生産高比例法以外の特別な償却方法により行おうとする場合の申請書
- 件
工事発注契約書
工事発注契約書
建築会社が下請（施工業者）へ発注時に交わす工事契約書
- 件
新事務所開設のお知らせ
新事務所開設のお知らせ
事務所の移転でやることが多い中、忘れてはならないのが移転のお知らせ。 移転のお知らせは記載する情報の丁寧さを心がけることはもちろんですが、できるだけ取引先やお客様にスマートに、必要な情報がわかりやすいお知らせを出しましょう。
- 件
【LLP法対応版】業務執行組合員選任・解任・変更決議書
【LLP法対応版】業務執行組合員選任・解任・変更決議書
この書式は、有限責任事業組合（LLP）において業務執行組合員を選任・解任・変更するときに使う「決議書」のひな型です。 3種類の書式をセットにしています。 LLPでは、組合員の中から実際に組合の業務を担当する「業務執行組合員」を決めることができます。 業務執行組合員は、日常的な業務の判断や取引先との契約などを行う、いわば組合運営の中心メンバーです。 この業務執行組合員を新たに選んだり、辞めさせたり、交代させたりするときには、組合員全員の同意が必要で、その同意を書面で残しておく必要があります。 本書式は、その際に必要となる決議書のひな型です。 本書式には「選任決議書」「解任決議書」「変更決議書」の3種類が含まれています。 選任決議書は、これまで業務執行組合員でなかった組合員を新たに業務執行組合員に選ぶときに使います。 解任決議書は、業務執行組合員をその役割から外すときに使うもので、解任理由を記載する欄を設けています。 変更決議書は、ある業務執行組合員を解任して別の組合員を選任するという交代のケースで使えるよう、解任と選任の両方を1枚の書式にまとめたものです。 本書式は次のような場面でお使いいただけます。 組合設立後に業務執行組合員を追加するとき。業務執行組合員が病気や多忙などの理由で役割を降りるとき。業務執行組合員が義務違反をしたため解任するとき。組合員の入れ替わりに伴い業務執行組合員を交代させるとき。 いずれの書式にも、組合員全員が同意したことを証明するための署名欄を設けていますので、組合員の人数に応じて欄を追加してお使いください。 Word形式でご提供しますので、組合名や組合員の情報、効力発生日などを直接入力して編集することができます。 〔収録書式一覧〕 １．業務執行組合員選任決議書 ２．業務執行組合員解任決議書 ３．業務執行組合員変更決議書
- 件
〔一般社団法人用〕理事会議事録（事業提携契約を締結する場合）
〔一般社団法人用〕理事会議事録（事業提携契約を締結する場合）
一般社団法人が他の会社や団体と事業提携を結ぶことを決めたとき、その決定を理事会の議事録として残すための書式です。 事業提携というのは、自分たちの法人だけでは難しいことを、他の組織と手を組んで一緒に進めていく取り決めのことです。 たとえば共同でイベントを開催したり、お互いの強みを活かしてサービスを提供したり、ノウハウや人材を共有したりといった協力関係を築くことを指します。 こうした提携を始めるにあたっては、理事会できちんと話し合い、全員の合意を得てから進めるのが基本です。 一般社団法人の場合、重要な契約を結ぶ前には理事会で決議をとり、その記録を議事録として保管しておく必要があります。 この議事録があれば、提携先に対しても「うちの法人として正式に決めました」と示すことができますし、将来なにかトラブルがあったときにも、いつ・誰が・どのように決めたのかを証明する材料になります。 この雛型では、提携先の名称、提携の具体的な内容、そして提携期間を記載する欄を設けています。 日時や場所、出席した理事・監事の人数、決議の結果など、議事録として必要な項目はひととおり揃っていますので、空欄を埋めていくだけで完成します。 実際にこの書式が活躍するのは、企業との協業プロジェクトを立ち上げるとき、自治体や他の非営利団体と連携協定を結ぶとき、大学や研究機関と共同研究を始めるときなど、さまざまな場面が考えられます。 Word形式でお渡ししますので、ご自身のパソコンで法人名や相手先、提携内容などを自由に編集してお使いいただけます。 ゼロから文面を考える手間が省けますし、書き漏らしも防げます。 提携契約の内容によっては定款上の手続きが別途必要になることもありますので、実際にご利用になる際は定款の規定もあわせてご確認ください。
- 件
〔一般財団法人用〕理事会議事録（会員募集に関する事項を決議する場合）
〔一般財団法人用〕理事会議事録（会員募集に関する事項を決議する場合）
一般財団法人が新しい会員を募集する際、その方針や条件をきちんと理事会で決めておく必要があります。 この書式は、そのときに使う「理事会議事録」の雛型です。会員募集に関する事項を正式に決議したことを記録しておくための書類で、日時・場所・出席者数・議案の内容・決議の結果・署名欄がすべてひとつにまとまっています。 一般財団法人は、公益目的のために設立された組織であり、その運営には法令に定められた手続きが求められます。 会員を新たに募集する場合には、理事会による正式な決議が必要です。口頭の合意だけでは対外的に証明できないため、議事録として書面に残しておくことが実務上も非常に重要です。 たとえば、所轄庁への報告や、後日トラブルが生じた際の根拠として使われることもあります。 具体的にこの書式を使う場面としては、設立後はじめて会員を募集するとき、既存の会員カテゴリに加えて新しい種類の会員を設けるとき、あるいは毎年定期的に会員募集の内容を見直して理事会で確認するときなどが挙げられます。 正会員と賛助会員を別々に募集する場合にも対応できる構成になっています。 ダウンロードいただけるのはWord形式（.docx）のファイルです。法人名・日付・氏名・募集期間などをご自身でそのまま書き換えてお使いいただけます。 一般財団法人の事務担当者の方や、設立したばかりで議事録の作り方に慣れていない方にも使っていただきやすい内容です。
- 件
大カテゴリー
カテゴリーから探す
売上管理 業種別の書式 経営・監査書式 業務管理 リモートワーク 社外文書 請求・注文 社内文書・社内書類 Googleドライブ書式 トリセツ 契約書 英文ビジネス書類・書式（Letter） 人事・労務書式 企画書 コロナウイルス感染症対策 マーケティング その他（ビジネス向け） 総務・庶務書式 中国語・中文ビジネス文書・書式 製造・生産管理 経理業務 経営企画 営業・販売書式 法務書式 経理・会計・財務書式 マーケティング・販促・プロモーション書式
ファイル形式から探す
PDF Word Excel PowerPoint WMF テキスト 画像 Google ドキュメント Google スプレッドシート Google スライド
書式の書き方コラム
新着特集
建設工事に関わる安全書類をどの様に用意して対応するか？関連書式テンプレートから書き方の注意点などの役立つコラムをbizoceanがお届けします。
bizoceanがお勧めするセミナーや、実務に役立つ情報の動画をご紹介します。
近年の相続法改正により、大きな変更があった日本の相続制度について、専門家が解説します。
毎年、どこかが変更される確定申告について、毎年の変更点や注意点からおさえておきたい基本のやり方まで専門家が解説します。
2020年4月に施行された改正民法（債権法）に対応した、専門家作成の書式やその書き方をご紹介します
DX、SDG's、健康経営など、中小企業が乗り越えるべき経営課題解決に導くヒントをご紹介します
1998年の施行以降、大きな改正を繰り返す電子帳簿保存法について、専門家が詳しく説明・解説致します
成功企業の事例や専門家のわかりやすい解説でDXが簡単にわかります！
中小企業やベンチャー企業が知っておくべき・知っておきたい法律や制度について、専門家が解説します。
事業計画の作成について、事例をもとにしたビジネスモデルの考え方や、事業計画書の書き方等を専門家が詳しく解説します。 はじめて事業計画書を書くので不安という方も、ビジネスモデルを考えたいという方も是非ご利用ください。
会社の屋台骨を支える総務人事が、これからの時代どう立ち向かえばよいのか。解決のヒントとなる解説コラムや関連書式をご用意しました。
未だ過渡期にあるテレワーク・リモートワークについて就業規則の見直しから制度の設計まで実務にそくした考え方等を専門家が解説します。
国・政府関係機関・地方自治体が公表している新型コロナウイルス関連の助成・支援について各機関ごとにまとめ、特に注目すべき補助金・助成金・融資等の支援情報について専門家が解説しています。
ビジネス文書の書き方から、サラリーマンが知っておきたい税制まで、あなたのビジネススキルを向上させる知識・技術をご紹介します
経理財務処理は中小企業の大きな悩みの一つ。金融機関や税理士との付き合い方から法人化するべきかといった点から基本の経理処理方法まで、解説します。
おさえておきたい年末調整の基本から、最新年度の変更点まで、税理士など専門家が丁寧に解説します。
