(設立登記雛形)定款サンプルC

/1

新たに会社を設立するときに参考となる定款の雛形となります。全部でA,B,Cの5種類を用意しています。

レビューを投稿

■評価する(最高評価:5) 必須

必須

2 件のレビュー (平均評価4.0

  • [業種] 建設・建築 男性/70代

    2020.07.08

    参考になりました。 有り難うございます。

  • [業種] 不動産 男性/60代

    2020.05.17

    大変使いやすい

facebook X hatena line mail

カートに追加しました

カートを見る

プラン変更の確認

あなたは現在書式制限プラン会員です。無料書式をダウンロードするためにメルマガを受信するプランに変更しますか?

過去24時間にこの書式は
0人がダウンロードしました

おすすめ書式テンプレート

  • 特例有限会社の商号変更による株式会社設立登記申請書

    特例有限会社の商号変更による株式会社設立登記申請書

    特例有限会社が商号変更して株式会社を設立をするときに提出する申請書

    - 件
  • 株式会社変更登記申請書02(商号変更)

    株式会社変更登記申請書02(商号変更)

    商号(社名など)を変更するときに提出する申請書

    - 件
  • (登記申請書式)資本金額計上に関する証明書

    (登記申請書式)資本金額計上に関する証明書

    商業・法人登記を申請するための資本金額計上に関する証明書の書式です。

    - 件
  • 【改正会社法対応版】(会社から取締役に対する)「解任通知書」

    【改正会社法対応版】(会社から取締役に対する)「解任通知書」

    取締役会を置く会社の場合、取締役の解任は、原則として取締役会が発議し、株主総会が解任決議をします。株主総会において解任決議をする場合には、普通決議で足ります。 取締役をやめるのは、任期満了か辞任による方法が一般的であり、解任は通常は行われません。取締役を解任する場合は、取締役自らが辞任する場合とは異なって、解任された取締役の意に添わないケースが多いといえるでしよう。 なお、解任決議が否決された場合にも、6か月前から継続して(公開会社の場合)総株主の議決権の100分の3以上の株式を有している株主は、決議から30日以内にその取締役の解任を裁判所に請求できます。 2019年12月11日公布の改正会社法に対応した内容となっております。同法の施行は、公布日から起算して1年6ヵ月を超えない範囲内において政令で定める日となっております。 適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。

    - 件
  • 定款27

    定款27

    定款とは、株式会社や有限会社などの組織や活動など根本規則を定めた書類

    - 件
  • 取締役会招集通知003

    取締役会招集通知003

    「取締役会招集通知003」は、取締役会開催に際する招集通知の書式事例としてご利用いただけます。この通知書は、社内の各関係者に取締役会の日程や議題を事前に伝えることで、効果的な準備と意見交換を可能にします。 こちらのテンプレートは、無料でダウンロードしていただけます。是非、企業の運営における効率と効果的なコミュニケーションを向上させてください。

    - 件
  • 大カテゴリー

    カテゴリー
    ビジネス向け > 経営・監査書式 > 定款
    価格
    ファイル形式
    もっとみる
    利用されやすい部署
    もっとみる
    フリーワード

    新着特集

    ×
    ×

    プラン変更の確認

    あなたは現在書式制限プラン会員です。無料書式をダウンロードするためにメルマガを受信するプランに変更しますか?