業種別の書式カテゴリーから探す
飲食・店舗 医療・病院 製造業・メーカー 建設業・建築業 小売 NPO 不動産・住宅 学校・教育 合同会社・LLC IT・Web サービス 物流・運輸・貿易
パート給与計算_03_サロン
/1
- ダウンロード数
- 67
- レビュー
-
- 件
- ありがとう
- 10449
パートの勤務実績から、給与を算定するExcel(エクセル)システム。時給は個人ごとに設定。交通費、休憩、深夜手当にも対応。A4横(1年間/5人/時給/サロン向け)
レビューを投稿
有料で
ご利用いただける書式です
無料でご利用いただける書式です
ダウンロードには会員登録が必要です
有料で
ご利用いただける書式です
無料でご利用いただける書式です
ダウンロードには会員登録が必要です
プラン変更の確認
おすすめ書式テンプレート
【改正民法対応版】カウンセリングサービス利用同意書
【改正民法対応版】カウンセリングサービス利用同意書
メンタルヘルスケアの重要性が高まる現代社会において、カウンセリング事業は多くの人々の心の支えとなっています。 しかし、その一方で、事業者の方々は常に予期せぬリスクにさらされています。「カウンセリング内容の通り行動したが期待した効果が得られなかった」「アドバイスが不適切だった」といったクレームは、時として事業の継続を脅かす深刻な問題となりかねません。 特に、カウンセリングは口頭でのコミュニケーションが中心となるため、後日トラブルが発生した際の適切な対応が困難な場合も少なくありません。 本「【改正民法対応版】カウンセリングサービス利用同意書」は、そうしたカウンセリング事業特有の課題に着目して作成された雛型です。 サービスの範囲と限界を明確に定義し、責任の所在を適切に規定することで、クライアントとの認識の違いによるトラブルを未然に防ぎます。 また、守秘義務や記録の取り扱いについても詳細に定めており、個人情報保護の観点からも万全の対策を講じています。 さらに、契約解除条項も備えることで、困難なケースに遭遇した際の適切な対応も可能としています。 本同意書雛型を導入することで、カウンセラーの方々は法的リスクを最小限に抑えながら、本来の業務に専念することができます。 クライアントとの信頼関係を損なうことなく、適切な法的保護を確保することで、より安定した事業運営が可能となります。 また、クライアントにとっても、サービス内容や責任の所在が明確になることで、安心してサービスを利用することができます。 適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。2024年4月1日施行の改正民法対応版です。 〔条文タイトル〕 第1条（本サービスの内容） 第2条（利用者の理解と同意） 第3条（免責事項） 第4条（守秘義務） 第5条（記録の保管） 第6条（契約の解除） 第7条（規約の変更）
- 件
月次業務計画書・報告書_02_美容・エステ
月次業務計画書・報告書_02_美容・エステ
月次の業務計画書、報告書を作成・管理するためのExcel（エクセル）システム。A4縦（美容・エステ向け、管理部門向け）
- 件
【改正民法対応版】映画・映像・動画制作業務委託契約書
【改正民法対応版】映画・映像・動画制作業務委託契約書
近年、企業活動においてインターネットを通じた映像コンテンツの配信やプロモーション動画の活用が著しく増加しており、それに伴い映像制作の委託取引も活発化しています。 本契約書は、そうした映像コンテンツ制作の発注に際して、委託者と受託者の権利義務関係を明確に定め、安全な取引を実現するために作成された雛型です。 本契約書雛型の特徴は、改正民法に完全対応していることです。特に従来の瑕疵担保責任に代わる契約不適合責任について、追完請求権や損害賠償請求権の関係を明確に規定し、権利行使期間も明示しています。 また、映像制作特有の著作権や権利処理についても詳細な規定を設け、制作過程で生じる中間成果物の権利関係も明確にしています。 本契約書雛型は、映画製作委員会方式における幹事会社と制作プロダクション間の契約から、企業のプロモーション映像やウェブ配信用コンテンツの制作委託まで、幅広い映像制作案件に対応可能な汎用性を備えています。 特に別紙方式を採用することで、個別案件の特性に応じて業務内容や制作スケジュール、納品物の詳細を柔軟に定めることができます。 実務上の重要事項として、段階的な支払方式の採用により制作進捗に応じた適切な代金決済を可能とし、制作体制や担当者の変更、再委託等についても明確な手続きを定めています。 また、検収手続きを詳細に規定し、不具合が発見された場合の対応も明確化しています。 適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。2020年4月1日施行の改正民法対応版です。 〔条文タイトル〕 第1条（目的） 第2条（委託業務） 第3条（制作体制） 第4条（委託料及び支払方法） 第5条（納期及び納品） 第6条（検収） 第7条（改変） 第8条（著作権等） 第9条（素材の権利処理） 第10条（第三者の権利） 第11条（知的財産権の侵害補償） 第12条（機密保持） 第13条（資料の取扱い） 第14条（契約不適合責任） 第15条（債務不履行） 第16条（契約の解除） 第17条（損害賠償） 第18条（反社会的勢力の排除） 第19条（権利義務の譲渡禁止） 第20条（存続条項） 第21条（準拠法及び管轄裁判所） 第22条（協議事項）
- 件
給与振込先届兼振込同意書
給与振込先届兼振込同意書
給与振込先届兼振込同意書とは、社員が給与の振込先機関を指定するための書類
入金伝票_01_サロン
入金伝票_01_サロン
サロン（美容・エステ）向けの入金伝票です。入金取引を管理、入金伝票を発行するエクセルです。科目マスタを登録し、呼出して入力が可能です。マクロ機能を使い、エクセルで自動的に伝票を発行します。
- 件
給与振込制実施の通知【例文付き】
給与振込制実施の通知【例文付き】
給与支給方法の変更に伴い、社員に新しい給与振込制度を案内する文書です。新制度の趣旨や利点を説明し、説明会の開催日時・場所を案内します。Word形式で無料ダウンロードが可能です。 ■ 給与振込制実施の通知とは 現金支給から金融機関口座への振込に変更する際、その趣旨や利点、実施方法を社員に正式に通知する文書です。社員が新制度を理解し、スムーズに移行できるようサポートします。 ■ 利用シーン ・現金支給から口座振込への変更を正式に通知する場合 ・社員に新しい給与制度のメリットを伝え、協力を求める際 ・説明会の日時や場所を案内し、制度の詳細を説明するため ・社員が新制度に適応するための準備を促す場合 ■ 利用・作成時のポイント ＜制度の趣旨を明確に伝える＞ 「給与を金融機関口座へ振込による支給に変更する」理由と趣旨を簡潔に説明します。 ＜新制度の利点を具体的に記載＞ 「給与受領後の保管が不要になり盗難防止に」「休暇中でも給与引出しが可能」など、利点を具体的に伝えましょう。 ＜説明会の詳細を正確に案内＞ 「○○月○○日（○） ○○時～○○時 本社○○階 ○○○会議室」など、日時と場所を明確に記載します。 ＜添付資料の準備を案内＞ 「別紙参照（説明会当日にご持参ください）」と、資料の準備を促しましょう。 ■ テンプレートの利用メリット ＜業務効率化＞ Word形式のため、内容を簡単に編集可能です。 ＜トラブル防止＞ 支給方法変更に伴う混乱や誤解を防ぎ、円滑な移行をサポートします。
- 件
大カテゴリー
カテゴリーから探す
売上管理 契約書 コロナウイルス感染症対策 Googleドライブ書式 経営・監査書式 マーケティング 請求・注文 社外文書 人事・労務書式 中国語・中文ビジネス文書・書式 トリセツ 経理業務 経営企画 業務管理 社内文書・社内書類 営業・販売書式 リモートワーク 製造・生産管理 企画書 英文ビジネス書類・書式（Letter） 業種別の書式 その他（ビジネス向け） 総務・庶務書式 法務書式 経理・会計・財務書式 マーケティング・販促・プロモーション書式
ファイル形式から探す
PDF Word Excel PowerPoint WMF テキスト 画像 Google ドキュメント Google スプレッドシート Google スライド
書式の書き方コラム
新着特集
建設工事に関わる安全書類をどの様に用意して対応するか？関連書式テンプレートから書き方の注意点などの役立つコラムをbizoceanがお届けします。
bizoceanがお勧めするセミナーや、実務に役立つ情報の動画をご紹介します。
近年の相続法改正により、大きな変更があった日本の相続制度について、専門家が解説します。
毎年、どこかが変更される確定申告について、毎年の変更点や注意点からおさえておきたい基本のやり方まで専門家が解説します。
2020年4月に施行された改正民法（債権法）に対応した、専門家作成の書式やその書き方をご紹介します
DX、SDG's、健康経営など、中小企業が乗り越えるべき経営課題解決に導くヒントをご紹介します
1998年の施行以降、大きな改正を繰り返す電子帳簿保存法について、専門家が詳しく説明・解説致します
成功企業の事例や専門家のわかりやすい解説でDXが簡単にわかります！
中小企業やベンチャー企業が知っておくべき・知っておきたい法律や制度について、専門家が解説します。
事業計画の作成について、事例をもとにしたビジネスモデルの考え方や、事業計画書の書き方等を専門家が詳しく解説します。 はじめて事業計画書を書くので不安という方も、ビジネスモデルを考えたいという方も是非ご利用ください。
会社の屋台骨を支える総務人事が、これからの時代どう立ち向かえばよいのか。解決のヒントとなる解説コラムや関連書式をご用意しました。
未だ過渡期にあるテレワーク・リモートワークについて就業規則の見直しから制度の設計まで実務にそくした考え方等を専門家が解説します。
国・政府関係機関・地方自治体が公表している新型コロナウイルス関連の助成・支援について各機関ごとにまとめ、特に注目すべき補助金・助成金・融資等の支援情報について専門家が解説しています。
ビジネス文書の書き方から、サラリーマンが知っておきたい税制まで、あなたのビジネススキルを向上させる知識・技術をご紹介します
経理財務処理は中小企業の大きな悩みの一つ。金融機関や税理士との付き合い方から法人化するべきかといった点から基本の経理処理方法まで、解説します。
おさえておきたい年末調整の基本から、最新年度の変更点まで、税理士など専門家が丁寧に解説します。
