カテゴリーを選択してください

Dialog

条件を指定して検索

書式検索

選択中の書式条件

大カテゴリー
カテゴリー
業種別の書式
サービス
価格
ファイル形式
利用されやすい部署

注文書(サービス業用)

/1

注文書(サービス業用)とは、顧客に対して提出する注文書です。商品ごとに単価と数量を入力すると合計金額(税込)が表示されます。また個別商品値引や全体値引も可能です。【消費税8%対応】

レビューを投稿

■評価する(最高評価:5) 必須

必須
facebook twitter hatena line mail

カートに追加しました

カートを見る
過去24時間にこの書式は
0人がダウンロードしました

おすすめ書式テンプレート

  • 見積書による注文書001

    見積書による注文書001

    「見積書による注文書001」は、取引先から提供された見積書を元に、正式な注文を行いたい場面での確認用文書として設計されています。見積書の内容、つまり提案された価格やサービスの詳細に納得し、発注を決定する際にこの文書を活用することで、両者間の認識のずれを最小限に抑え、円滑な取引が可能となります。 明確な取引条件の下で、安心して商品やサービスを受け取るためのステップとして、「見積書による注文書001」は不可欠です。取引を進める上での信頼関係を築くための一つの手段として、この文書を効果的に活用しましょう。

    - 件
  • 書類送付状01

    書類送付状01

    「書類送付状01」は、ビジネスコミュニケーションの中で、書類の送付を伝えるための必須アイテムとなっています。この送付状は、受取人に対して、同封される書類の内容や目的を明確にするためのもので、「送り状」や「カバーレター」とも呼ばれます。特に、多くの書類や重要な内容を伝える必要がある際、この「書類送付状01」はその役割を果たします。その主要な機能として、挨拶、同封される書類の概要、そして補足情報の3つを網羅することが可能です。ビジネスのシーンにおいては、このような情報伝達手段が、受取人とのスムーズなコミュニケーションを促進し、誤解を避けるキーアイテムとなります。また、「書類送付状01」は、その明瞭で分かりやすい構造が特徴であり、どんな情報を伝える際にも適切に活用することができます。日常の業務における書類送付時の情報伝達の効率化に、このツールを活用してください。

    4.5 2
  • 注文書・受領書作成_02_不動産業

    注文書・受領書作成_02_不動産業

    注文書・受領書を発行するExcel(エクセル)システムです。一度一覧表に入力すれば、注文・受領書は入力不要で正しく出来上がります。納品場所付き。A4縦15行(不動産業向け)【消費税8%対応済み】

    - 件
  • 請求書(軽減税率・インボイス制度)サービス業界用

    請求書(軽減税率・インボイス制度)サービス業界用

    「請求書(軽減税率・インボイス制度)サービス業界用」テンプレートは、購入した商品の金額を請求する際に役立つテンプレートです。このテンプレートは、軽減税率8%と新税率10%の自動計算に対応しており、適格請求書等保存方式(インボイス制度)の要件に準拠しています。サービス業界向けに設計されたフォーマットで、各税率ごとに合計金額を正確に算出できる機能を備えています。ビジネスの税務手続きを円滑にし、正確な請求書作成をサポートします。税制変更にも柔軟に対応可能なテンプレートを、効率的なビジネス運営にご活用ください。

    - 件
  • 注文の承諾状006

    注文の承諾状006

    「注文の承諾状006」は、取引先より注文を受けた際の承諾状の書式の事例です。自身のビジネスにおいて注文を受けた際に、この承諾状を活用してください。 お客様からの注文は大変重要なものであり、その承諾を丁寧に伝えることが信頼関係を築くために不可欠です。注文の内容や納期などの詳細を明確にし、取引先との円滑なコミュニケーションを心掛けましょう。 承諾状を活用する際は、状況や取引先との関係性を考慮し、独自のスタイルでアレンジしてください。 注文の承諾はお客様との信頼を深める重要なステップです。丁寧な対応を心掛け、お客様に満足していただけるよう努めてください。ビジネスの成功に向けて、取引先との協力関係を大切にしてください。

    - 件
  • 【改正民法対応版】集金事務委託契約書

    【改正民法対応版】集金事務委託契約書

    集金事務を委託する場合の「集金事務委託契約書」の雛型です。 適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。2020年4月1日施行の改正民法対応版です。 〔条文タイトル〕 第1条(目的) 第2条(報酬) 第3条(受領した金銭等の取り扱い) 第4条(受任業務) 第5条(乙の損害賠償義務) 第6条(解除) 第7条(反社会的勢力の排除) 第8条(合意管轄)

    - 件
  • 新着特集