土地売買契約書01

/1

土地売買契約書を掲載しました。ご利用下さい。

レビューを投稿

■評価する(最高評価:5) 必須

必須

13 件のレビュー (平均評価4.7

  • [業種] 不動産 男性/70代

    2025.06.06

    ありがとうございました 助かりました。

  • 退会済み

    2025.01.28

    大変助かります。

  • [業種] 小売・卸売・商社 男性/60代

    2023.09.22

    良いひな形です

  • [業種] 小売・卸売・商社 女性/50代

    2023.03.11

    シンプルなデザインの売買契約書がなかなか見つからず困っていたので大変 助かりました。ありがとうございます

  • [業種] 飲食・宿泊 男性/30代

    2023.02.14

    とても分かりやすく大変助かりました。ありがとうございました。

  • 退会済み

    2020.11.11

    とても素晴らしいです。 無料で助かりました。 ありがとうございます。

  • [業種] その他 その他・答えたくない/50代

    2020.08.19

    ありがとうございます

  • [業種] 不動産 男性/70代

    2019.11.05

    有難うございます。

  • [業種] その他 男性/80代

    2019.11.03

    まだ入って来ない

  • [業種] その他 男性/70代

    2019.03.22

    大変助かりました

  • [業種] 建設・建築 男性/50代

    2018.05.06

    ありがとうございます、助かります.

  • [業種] 建設・建築 男性/60代

    2017.01.18

    ありがとうございます、助かります。

  • [業種] 主婦・学生・働いていない 女性/60代

    2016.04.11

    初めて利用させていただきます。難しい契約の文章の書き方がわからないため検索したらこちらにたどり着きました。とても助かりました有難うございました。

facebook X hatena line mail

カートに追加しました

カートを見る

プラン変更の確認

あなたは現在書式制限プラン会員です。無料書式をダウンロードするためにメルマガを受信するプランに変更しますか?

過去24時間にこの書式は
1人がダウンロードしました

おすすめ書式テンプレート

  • 【改正民法対応版】中古オフィス什器備品売買契約書

    【改正民法対応版】中古オフィス什器備品売買契約書

    この「【改正民法対応版】中古オフィス什器備品売買契約書」は、オフィスの移転や統廃合、事業規模の変更などに伴う中古オフィス什器備品の売買取引において活用できる契約書の雛型です。 本契約書雛型は、改正民法に対応しており、特に「瑕疵担保責任」から「契約不適合責任」への変更を適切に反映しています。 中古品取引特有の現状有姿での引き渡しに関する取り決めと、改正民法における契約不適合責任の規定を両立させる形で条項を整備しています。 机、椅子、キャビネットといった一般的なオフィス什器備品に限らず、幅広い種類の什器備品の売買に対応できる柔軟な構成となっています。 また、売買代金の支払方法、物件の引き渡し、所有権の移転など、取引の基本的な事項を漏れなく規定しつつ、契約不履行時の措置や損害賠償についても明確に定めています。 近年重要性を増している反社会的勢力の排除条項や、ビジネス上重要な秘密保持条項も含まれており、現代のビジネス環境に即した内容となっています。 特に企業間での中古オフィス什器備品の売買取引において、リスク管理の観点から必要となる条項を網羅しています。 本契約書は、オフィスの縮小移転に伴う什器備品の売却、事業拡大に伴う中古什器備品の購入、オフィスの統廃合に伴う什器備品の売買など、様々なビジネスシーンで活用することができます。 別紙の物件目録と併せて使用することで、取引対象となる什器備品の詳細な特定や状態の明確化が可能です。 適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。2024年4月1日施行の改正民法対応版です。 〔条文タイトル〕 第1条(契約の目的) 第2条(物件の品質・規格) 第3条(契約金額) 第4条(支払方法) 第5条(所有権の移転) 第6条(引渡し) 第7条(引渡前の物件の滅失・毀損) 第8条(検収) 第9条(契約不適合責任) 第10条(契約不履行の場合の措置) 第11条(損害賠償) 第12条(反社会的勢力の排除) 第13条(秘密保持) 第14条(協議解決) 第15条(管轄裁判所)

    - 件
  • 賃料の減額請求をする場合の内容証明

    賃料の減額請求をする場合の内容証明

    賃料の減額請求をする場合の内容証明とは、借地人が、地主に対して、賃料の減額請求をする場合の内容証明

    - 件
  • 【改正民法対応版】抵当権消滅請求書

    【改正民法対応版】抵当権消滅請求書

    2004年4月1日から、抵当権に関する改正法が施行され、抵当権消滅請求という制度が創設された。抵当権付きの不動産の所有権を取得した者(第三取得者)は、抵当権の実行による差押えの効力が発生する前に、抵当権者に一定の金額を支払うことで抵当権を消してもらうように請求することができます。 本書は、上記の際に使用する「抵当権消滅請求書」の雛型です。 〔参考〕 第三取得者が、抵当権消滅請求をするためには、次の書面等を抵当権者に対して送達することが必要である(2020年4月1日施行の改正民法383条)。 (1)抵当不動産取得の原因、年月日 (2)譲渡人及び取得者の住所氏名  (3)抵当不動産の性質及び所在 (4)代価その他取得者の負担を記載した書面 (5)抵当不動産に関する登記簿の謄本

    - 件
  • 廃業等届出書

    廃業等届出書

    廃業等届出書のテンプレートです

    - 件
  • 住居表示変更の案内状002

    住居表示変更の案内状002

    「住居表示変更の案内状002」テンプレートは、住所表示の変更を外部に案内する際に利用するための書式です。住所変更に伴う重要な情報を簡潔かつ明確に伝えることで、関係者に誤解や混乱が生じないようにサポートします。新しい住所や変更手続きに関する詳細な情報を含めて、円滑な変更プロセスを促進できるように工夫してください。

    - 件
  • 家賃収入計算書

    家賃収入計算書

    家賃収入計算書のテンプレートです。

    1.0 2
  • 大カテゴリー

    カテゴリー
    ビジネス向け > 契約書 > 売買契約書 > 不動産売買契約書
    価格
    ファイル形式
    もっとみる
    利用されやすい部署
    もっとみる
    フリーワード

    新着特集

    ×
    ×

    プラン変更の確認

    あなたは現在書式制限プラン会員です。無料書式をダウンロードするためにメルマガを受信するプランに変更しますか?