選択外国語併記仕様の「ゴミ出し日および分別マナーの掲示物」

/2

■作成の趣旨 今後、ますます全国的に集合住宅への外国人居住者の割合が多くなる中、外国語併記の掲示物「ごみ・資源物の出し方」の必要性は確実に高まっていくものと思われます。 しかしながら、未だ日本語表記のものが多く、外国人居住者の方が困惑している実情があります。 ※実際に、ごみ置き場の前で困惑しておられた東南アジア系と思われる外国人のお客様(居住者) を見て、その必要性を痛感したのが作成のきっかけです。 ■効果 一般的な英語だけではなく地域の特性(例えば、A地区にはベトナムの方が多く、B地区にはブラジルの方が多い・・・)にあわせ、言語を誰でも簡単に選択でき、且つそれらを反映した掲示物を短時間で作成できるようにしました。 ※クリック操作と数字入力のみ。ただし、イラストのコピーはご自身で行っていただきます。 現在、10か国語に対応しておりますが、パソコンに表記できれば追加することも可能です。 ■課題・注意 担当されている集合住宅がある市区町村の仕様(ごみの種別区分やごみ出し日サイクル)によっては、レイアウトを作成し直す必要があります。

レビューを投稿

■評価する(最高評価:5) 必須

必須
facebook X hatena line mail

カートに追加しました

カートを見る

プラン変更の確認

あなたは現在書式制限プラン会員です。無料書式をダウンロードするためにメルマガを受信するプランに変更しますか?

過去24時間にこの書式は
1人がダウンロードしました

おすすめ書式テンプレート

  • 期間後も存続する建物建築へ抗議

    期間後も存続する建物建築へ抗議

    土地の賃貸者が賃貸期間を過ぎているにもかかわらず、建物を建築する賃借者に対して抗議するための書類

    - 件
  • 時効による土地移転登記請求

    時効による土地移転登記請求

    法律上定められた時効取得になるまでその土地を占有していた居住者が、土地の登記上の所有者に対して所有権移転登記を行なうようにお願いするための書類

    - 件
  • 信託終了による抹消登記

    信託終了による抹消登記

    信託終了による抹消とは、信託終了による所有権移転の登記及び信託登記の抹消(受託者より受益者に移す場合)

    - 件
  • 滞納している賃料を支払うよう請求する場合の内容証明

    滞納している賃料を支払うよう請求する場合の内容証明

    「滞納賃料の内容証明」は、地主が借地人に対して土地使用料の未払いに関する支払いを正式に求めるための文書です。土地を使用することによる契約上の賃料が未払いの状態となった場合、この内容証明を使用して未払い事実を示すことができます。特に、土地を利用した事業や活動が継続されている場合、地主としては未払い状態を速やかに解消するための手段として役立つものとなります。Word形式で無料ダウンロードが可能ですので、必要に応じて編集、追記してご利用ください。

    3.5 2
  • 【改正民法対応版】定期建物賃貸借契約の借地借家法38条2項の事前説明書〔借地借家法適用〕

    【改正民法対応版】定期建物賃貸借契約の借地借家法38条2項の事前説明書〔借地借家法適用〕

    定期建物賃貸借契約をする際、法38条2項に基づき、賃貸人は賃借人に対し、契約の更新がないこと及び期間の満了により建物の賃貸借契約が終了することを記載した書面を、契約書とは別個に交付して説明しなければなりません。 また、法38条2項書面を読み上げただけでは説明義務を果たしたことにはならず、定期建物賃貸借についての内容を相手方が理解できるように分かりやすく伝えねばならないとされています。

    - 件
  • 【改正民法対応版】土地売買契約書(抵当権付土地売買の場合)〔売主有利版〕

    【改正民法対応版】土地売買契約書(抵当権付土地売買の場合)〔売主有利版〕

    抵当権が設定された土地の売買をする場合に利用する「【改正民法対応版】土地売買契約書(抵当権付土地売買の場合)〔売主有利版〕」の雛型です。 引渡し前に売主が抵当権を抹消する義務を課している点に特徴があります。また、本書は〔売主有利版〕であり、売主にとって有利な条件を内容としている点にも特徴があります。 本雛型は適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。2020年4月1日施行の改正民法に対応しております。 〔条文タイトル〕 第1条(本件土地の売買) 第2条(手付金) 第3条(代金の支払い) 第4条(本件土地の引き渡し・所有権の移転) 第5条(境界画定・実測面積との関係) 第6条(危険の移転) 第7条(公租公課) 第8条(抵当権の抹消) 第9条(保証) 第10条(手付解除) 第11条(催告解除・無催告解除・損害賠償) 第12条(責任制限) 第13条(合意管轄) 第14条(協議)

    - 件
  • 大カテゴリー

    カテゴリー
    ビジネス向け > 業種別の書式 > 不動産・住宅
    価格
    ファイル形式
    もっとみる
    利用されやすい部署
    もっとみる
    フリーワード

    新着特集

    ×
    ×

    プラン変更の確認

    あなたは現在書式制限プラン会員です。無料書式をダウンロードするためにメルマガを受信するプランに変更しますか?