納品書10％対応8％も選択可能
/1
- ダウンロード数
- 20
- レビュー
-
- 件
- ありがとう
- 2129
消費税の8％にも10％にも対応している納品書を作成しました。 チェックをつけた消費税に対応します。 消費税ごとに区分されていますので 金額もわかりやすくなっています。 なにか質問があればご連絡ください。 お客様のご要望にお応えして細かなところを変更させていただきます。 どうぞよろしくお願いします。
レビューを投稿
有料で
ご利用いただける書式です
無料でご利用いただける書式です
ダウンロードには会員登録が必要です
有料で
ご利用いただける書式です
無料でご利用いただける書式です
ダウンロードには会員登録が必要です
プラン変更の確認
おすすめ書式テンプレート
カタログ送付の通知状
カタログ送付の通知状
「カタログ送付の通知状」テンプレートは、自社の商品カタログをお送りする際の通知状の書き方の一例となっております。わかりやすく簡潔なテンプレートをご提供しておりますので、ご活用いただければ幸いです。お客様への大切な情報を効果的にお伝えする手助けとなることでしょう。お気軽にカスタマイズしてご利用ください。
- 件
納品書・請求書002
納品書・請求書002
シンプルに作られた納品書と請求書です。消費税につきましては5％になっておりますので税込みのセルを修正して頂ますよう、お願いいたします。
- 件
お花と魚の書類送付状（白黒）
お花と魚の書類送付状（白黒）
花と泳ぐ魚が描かれた書類送付状です。Wordファイルになっており、宛先などを編集してそのまま印刷できます。無料ダウンロードしてご利用ください。
- 件
納品書兼受領書（一体型）・Excel【見本付き】
納品書兼受領書（一体型）・Excel【見本付き】
商品の納品と受領確認を一枚で効率よく管理できる「納品書兼受領書」テンプレートです。納品書と受領書が一体となったテンプレートで、納品時に顧客に提出し、数量や品質の確認後、受領印を押したものを返送してもらいます。Excel形式で無料ダウンロードが可能で、適宜編集・印刷してご使用いただけます。 ■納品書兼受領書とは 納品内容を記録する納品書と、受領確認のための受領書を一体化した書類です。商品名、数量、単価、合計金額などを記載すると同時に、受領印をもらう欄が設けられており、納品と受領の両方を一枚で管理することが可能です。取引先とのやり取りを簡略化し、正確な記録を残せる便利なツールです。 ■納品書兼受領書の構成例 ・ヘッダー情報 発行日：納品書作成日を記載 取引先情報：納品先の会社名、住所、担当者名を記録 発行元情報：自社の会社名、住所、連絡先を明記 ・納品内容 表形式で以下を記載： 商品欄：商品名または品番、数量、単価、小計・合計金額 備考欄：特記事項や注意点を記入可能 ・受領書欄 受領印欄：取引先が納品内容を確認し、捺印またはサイン用スペースを設置 受領日：受領した日付を記入するスペースを設けます ・注意事項 納品内容に関する特記事項や、返品対応などについて記載する箇所を設置 ■テンプレートの利用メリット ＜効率的な書類管理が可能＞ 納品書と受領書一体化により複数の書類作成の手間が省け、業務効率が向上します。 ＜取引記録が残る＞ 納品内容と受領確認を同時に記録でき、誤解やトラブルを未然に防ぐことができます。 ＜柔軟なカスタマイズ性＞ Excel形式のため、商品リストや金額設定など取引内容に応じて柔軟に編集可能です。
- 件
領収書の送付状・Word【見本付き】
領収書の送付状・Word【見本付き】
経理担当者や営業担当者が、取引先へ領収書を郵送するときに同封する「領収書の送付状」のテンプレートです。作成日・相手先社名・宛名から始まり、件名「領収書送付状」、頭語と結語、支払日と費用内容、同封書類として領収書1通を示すところまで1ページにまとまっています。自社名と担当者を書く表に加えて、電話番号とメールアドレスを載せる欄があるので、届いた側は問い合わせ先にすぐたどり着けます。Word形式のテンプレートとして自由に編集可能のため、送付状の作成時間を短縮できます。 ■領収書の送付状とは 領収書を郵送や手渡しで届ける際に添える、送付物の内容と差出人を示す文書です。何の支払いに対する領収書なのかが伝わらないと、先方の経理処理で保留となり問い合わせが発生します。 ■テンプレートの利用シーン ＜取引先への領収書の郵送時に＞ 支払日と費用内容を添えて、何に対する領収書かを示せます。 ＜領収書を再発行して送るときに＞ 再発行の経緯を書き添える連絡文として使えます。 ＜集金後の書類の手渡しに＞ 訪問先へ渡す書類の内訳を、その場で確認してもらえます。 ■作成・利用時のポイント ＜費用内容の具体的な記載＞ どの取引に対する支払いかが分かる書き方にし、先方の照合を早めます。 ＜同封書類の通数の確認＞ 領収書の通数を書いたうえで、実際の封入数と一致しているか確かめます。 ＜担当者連絡先の記載＞ 電話番号とメールアドレスの両方を残し、問い合わせ手段を確保します。 ■テンプレートの利用メリット ＜初めてでもスムーズに作成＞ 見本付きなので、あいさつ文から同封書類の書き方までそのまま参考にできます。 ＜照会対応の負担を軽減＞ 支払日と費用内容が本文に残るので、後日の照会にも記録として答えられます。 ＜Word形式で編集可能＞ 自社名や担当者、同封書類の欄を書き換え、請求書や納品書の送付状としても転用できます。
- 件
書類送付状（書類送付のご案内）・Excel【見本付き】
書類送付状（書類送付のご案内）・Excel【見本付き】
■書類送付状（書類送付のご案内）とは ビジネスシーンで書類や資料を送付する際に、同封する案内文書です。 ■利用するシーン ・契約書や見積書など、重要な書類を取引先へ郵送する際に利用します。 ・社内で複数部署へ資料を配布する際、送付物の内訳や目的を明確に伝えるために利用します。 ・請求書や納品書を取引先へ送付する際、送付理由や今後の対応について伝えるために利用します。 ■利用する目的 ・送付物の内容や数量を明確に伝え、誤配や紛失を防ぐために利用します。 ・受取先に対して送付の意図や背景を丁寧に説明し、信頼関係を築くために利用します。 ・送付元の連絡先や担当者情報を記載し、問い合わせや事後対応を円滑にするために利用します。 ■利用するメリット ・送付物の内容が一目で分かるため、受取側の確認作業の効率化を図れます。 ・送付理由や背景を明記することで、ビジネスマナーを守り、相手に安心感を与えます。 ・万が一のトラブル時にも、送付状が証拠となり、迅速な対応が可能となります。 こちらはExcelで作成した、無料でダウンロードできる書類送付状（書類送付のご案内）のテンプレートです。自社で書類や資料を送る際に、本テンプレートをご活用いただけると幸いです。
- 件
大カテゴリー
カテゴリーから探す
AIプロンプト キャリア・生活文書 経営・事業運営 総務・社内業務 営業・販売 社外文書・ビジネス文例 業務管理・IT 人事・労務 企画・マーケティング 画像・イラスト・図形素材 法務・契約 経理・会計・税務 はがき・カード
ファイル形式から探す
PDF Word Excel PowerPoint WMF テキスト 画像 Google ドキュメント Google スプレッドシート Google スライド
書式の書き方コラム
新着特集
建設工事に関わる安全書類をどの様に用意して対応するか？関連書式テンプレートから書き方の注意点などの役立つコラムをbizoceanがお届けします。
bizoceanがお勧めするセミナーや、実務に役立つ情報の動画をご紹介します。
近年の相続法改正により、大きな変更があった日本の相続制度について、専門家が解説します。
毎年、どこかが変更される確定申告について、毎年の変更点や注意点からおさえておきたい基本のやり方まで専門家が解説します。
2020年4月に施行された改正民法（債権法）に対応した、専門家作成の書式やその書き方をご紹介します
DX、SDG's、健康経営など、中小企業が乗り越えるべき経営課題解決に導くヒントをご紹介します
1998年の施行以降、大きな改正を繰り返す電子帳簿保存法について、専門家が詳しく説明・解説致します
成功企業の事例や専門家のわかりやすい解説でDXが簡単にわかります！
中小企業やベンチャー企業が知っておくべき・知っておきたい法律や制度について、専門家が解説します。
事業計画の作成について、事例をもとにしたビジネスモデルの考え方や、事業計画書の書き方等を専門家が詳しく解説します。 はじめて事業計画書を書くので不安という方も、ビジネスモデルを考えたいという方も是非ご利用ください。
会社の屋台骨を支える総務人事が、これからの時代どう立ち向かえばよいのか。解決のヒントとなる解説コラムや関連書式をご用意しました。
未だ過渡期にあるテレワーク・リモートワークについて就業規則の見直しから制度の設計まで実務にそくした考え方等を専門家が解説します。
国・政府関係機関・地方自治体が公表している新型コロナウイルス関連の助成・支援について各機関ごとにまとめ、特に注目すべき補助金・助成金・融資等の支援情報について専門家が解説しています。
ビジネス文書の書き方から、サラリーマンが知っておきたい税制まで、あなたのビジネススキルを向上させる知識・技術をご紹介します
経理財務処理は中小企業の大きな悩みの一つ。金融機関や税理士との付き合い方から法人化するべきかといった点から基本の経理処理方法まで、解説します。
おさえておきたい年末調整の基本から、最新年度の変更点まで、税理士など専門家が丁寧に解説します。
